テレワーク導入にはICT環境の整備が必須！整備方法やツールを解説
オフィスではなく自宅や出先から業務を行うなど、時間や場所に縛られることなく、効率的に働くのがテレワークです。そんなテレワークを支えているのがICT（情報通信技術／Information and Communication Technology）です。ここではテレワークの課題や業務効率の上がるICTツールを解説します。
働き方改革の記事一覧
ヘルステックが重要視される背景とは？具体的な事例も紹介
ヘルステックは、今後の医療体制や人々の健康を支えるうえで重要な技術となっています。今後の医療体制や健康に対する取り組みをより明確にイメージできるよう、ここでは、ヘルステックの概要や具体例について詳しく説明します。
デジタル敗戦国日本、復興の道しるべは組織のアップデートにあり。サイボウズ社長 青野慶久氏と立教大学ビジネススクール田中道昭教授が考える多様性の時代【後編】
勤務場所も労働時間もすべて社員の裁量に任せ、副業も可能。サイボウズは100人100通りの働き方を実現するべく、率先して働き方改革に取り組んでいます。まさに、多様性を代表するIT企業として知られていますが、その自由な働き方は責任と表裏一体であることも事実です。サイボウズ株式会社の代表取締役社長を務める青野 慶久氏が目指す理想の社会、良いチームを作るための条件、デジタル敗戦国と揶揄される日本の復興について、立教大学ビジネススクール田中道昭教授が切り込みます。
世界中を旅しながら働く。旅のサブスク「HafH」が目指す、個の自由な働き方を許容する社会
月額2,980円から世界36の国と地域、500超の都市にある約900の施設を自由に利用できる、定額制宿泊サービスの HafH。バックパッカーや旅行者におなじみのゲストハウスはもちろん、ハイエンドなコンセプトホテルからリゾートホテルまで、あらゆる宿泊施設と提携して自由度の高い旅を提供しています。未だ新型コロナウイルスの猛威が収まらぬ中、2021年の8月には有効会員数が2万人を突破。リモートワークの拡大により、フリーランスだけでなく会社員のユーザーも取り込み、今後は移動にまつわる交通費も定額料金に組み込むことを標榜しています。移動する自由が拡大することで、人々の生活はどう変化するのか？HafHを運営する株式会社 KabuK Styleの共同創業者、大瀬良 亮氏にお話を伺いました。
求めるのは「DXでビジネスを変革できる」人材。社員900名から応募殺到の人気を誇る、大和証券の本格的デジタル人材育成制度を徹底解剖
コロナ禍で企業が生き残っていくために欠かせないDX。しかし一言でDXと言っても、それを進めていくデジタル人材の不足に悩む企業が多く、国も企業も、いかにデジタル人材を育てていくかが最大の課題となっています。そんな中、将来のビジネス環境の変化を見据え、コロナ前から着々とDX人材の育成に取り組んでいる企業の一つが大和証券です。 大和証券は、デジタル技術を活用し、ビジネスを変革できる人材を育成する体系的な制度として 「デジタルITマスター認定制度」を2019年からスタートさせ、全社員を対象に募集しています。初回の応募者は想定を大きく超える900名。全社員の1割を超えていたそうです。それほどまでに社内の注目を集めた制度はどんなもので、どうつくられたのか。また大和証券は、このデジタルITマスター認定制度で、どのようなDX人材を育て、どう活かそうとしているのか。大和証券 執行役員 板屋 篤氏に、10年後を見据えた展望についてお話を伺いました。
企業側と従業員側で異なる？リモートワークのメリット・デメリットを解説
リモートワークは時間や場所の制約を受けることなく働くことができるという働き方改革の一環としてはもちろん、出勤が困難な妊娠中や育児中あるいは介護中のスタッフであっても継続して勤務できるため、人手不足の解消という点でも大きな注目を集めています。企業側と従業員側で異なるリモートワークのメリット・デメリットを解説します。
デジタルトランスフォーメーションをおこなうメリットを徹底解説
デジタルトランスフォーメーションという言葉が広まっていますが、その意味や導入することで得られるメリットについて正確に語られる機会が少ないのが、現状です。デジタルトランスフォーメーションのメリットやデメリットを把握することで、導入すべきか否か考えていく必要があります。
自社で経理部門を持つ時代は終わる！？コロナ禍で大企業からの問い合わせ急増が物語る、経理DXの未来
セールスやマーケティング領域に比べ、デジタルシフトが遅いとされる経理領域。未だに紙ベースや対面形式での業務がメインであることが多く、コロナ禍でのリモートワークに対応できなかったという声もあがっています。 そんな中、「バーチャル経理アシスタント」を提供するメリービズでは、大企業からの問い合わせがコロナ前に比べて7倍に増加。経理をアウトソーシングすることで、スタッフはコア業務に注力することができ、生産性の向上が見込めます。 コロナのビフォーとアフターで経理はどうデジタルシフトしていくのか。経理のデジタルシフトが遅れている原因はどこにあるのか。メリービズ株式会社の代表取締役、工藤 博樹氏の見識を伺いました。
リモートワーク導入で助成金や補助金を適切に利用するコツを教えます！
感染症予防や働き方改革によりリモートワークの導入が進んでいます。企業はモバイル機器購入やIT環境整備等の負担が必要ですが、政府等がリモートワーク導入助成金や補助金を提供しています。内容やポイントを知り、リモートワーク導入に役立てましょう。
働き方改革の提唱によりさらに推進されるワークライフバランスとは
誤解されがちなワークライフバランスの意味と本当の考え方、ワークライフバランスに含まれる二つの概念についてご紹介。なぜ今重要なのか、企業が推進させることでのメリットから、具体的に見直しをかけたほうがよい要素などもご説明します。
RPAツール導入による効果とは？具体的な効果測定方法まで徹底解説
RPAツールを導入して、業務を効率化する。そんな事務処理の自動化が大手企業を中心に広まっていますが、闇雲に導入すれば、業務が滞り、かえって時間も人材もかかってしまいます。そこで重視されているRPAツール導入による効果測定方法を解説します。
5Gが働き方改革に与える影響とは？導入時の注意点についても解説
5Gの普及とともに、働き方改革がさらに推進すると言われています。しかし、5Gを仕事に導入するためには、いくつかの課題があることも知っておかなければなりません。ここでは、5Gの特徴や働き方改革に与える影響や課題について説明します。
RPAとはどのような仕組み？特徴や注意点をわかりやすく解説
限られた人員で効率的に成果を出すことが求められる昨今、RPAを導入する企業が増えています。しかし、RPAとはどのようなものであるかを知らない人はまだ多いです。ここでは、RPAの概要や仕組み、導入するメリットデメリットについて説明します。
デジタルシフトは組織のトップではなく、現場のために必要だ
コメ兵がいち早くオムニチャネル化を実現できた理由
社員の“半数以上”がデジタルシフト意識の低い経営者の元で「働きたくない」 デジタルシフトに関する調査結果を公表
データ分析とチャットを組み合わせたコーチングサービスがリリースへ 中間管理職のマネジメント課題の解決を目指す
Paddle株式会社は、HRテックサービス、マネジメント向けクラウド型チャットコーチサービス「ikas（アイカス）」を、9月17日（火）にリリースする。ikasは、中間管理職ひとりひとりにコーチがつき、”データ分析”と”チャット”を組み合わることで、マネジメント課題に対する最適な解決策・手法を提案。タイムリーな学びと課題解決を支援する。中間管理職の日々の成長・変革を促すことで、従業員エンゲージメントやパフォーマンス向上に繋がる、現場起点の新たな「働き方改革」や「組織開発」を促進する。
東急百貨店、モバイル向けリモートアクセスサービスを導入 テレワークの推進で働き方改革を実現へ
株式会社レコモットは、株式会社東急百貨店へ、モバイル向けリモートアクセス「moconavi（モコナビ）」を導入し、モバイルデバイスを活用して働き方改革を実現した事例を公開した。
日立システムズ、AI‐OCRを「業務効率化支援サービス」のラインナップに追加
株式会社日立システムズとAI inside 株式会社が連携し、日立システムズが提供している、RPAで働き方改革を支援する「業務効率化支援サービス」のラインアップに市場シェアNo.1のAI-OCRのプラットフォーム「DX Suite」を追加し、7月18日から販売を開始する。これにより、紙帳票のデジタル化における手書き文字の認識率が飛躍的に向上し、さらなる生産性の向上を目指す。
デジタルシフトの要はマーケティング業務の“見える化”にある
連載特集
人気記事
AIの思考を人間が助ける。AI領域で人気の職種「プロンプトエンジニア」とは何か
プロンプトエンジニアという言葉をご存知でしょうか。英語圏では2021年頃から盛り上がりを見せている職種の一つで、中国でも2022年の夏頃からプロンプトエンジニアの講座が人気を呼んでいます。今回は、プロンプトエンジニアとは何か、どうトレーニングすればよいのかについて、日本国内でプロンプトエンジニアの採用と教育を実施している株式会社デジタルレシピ 代表取締役の伊藤 新之介氏に解説していただきました。
「組織としての自己変革にかける想いに共感し、みずほへ入社」。みずほFG執行役員 秋田夏実氏×立教大学ビジネススクール田中道昭教授【前編】
国内外の金融機関と前職のアドビを含め、主にマーケティングや広報領域で手腕を発揮してきた秋田夏実氏。2022年5月に入社したみずほフィナンシャルグループでは、これまでのキャリアから一新して、グループCPO（Chief People Officer）とグループCCuO（Chief Culture Officer）を務め、組織開発・D&I推進等と企業文化の改革に挑戦をしています。立教大学ビジネススクールの田中道昭教授とともに、これからの時代のキャリアと学びについて意見を交わしました。 前半は秋田氏のこれまでの経歴、アメリカのビジネススクールでのエピソード、みずほに入社を決めた理由などをうかがいます。
中国EV市場を席巻する、三大新興メーカーを徹底分析。脅威の中国EVメーカー最新事情・後編【中国デジタル企業最前線】
中国企業の最新動向から、DXのヒントを探っていく本連載。今回は、ガソリン車に代わるモビリティとして期待が高まるEV（Electric Vehicle＝電気自動車）と、その核とも言える自動運転技術で世界をリードする中国の強さに迫ります。前編では「EV先進国」の名を欲しいままにしているその理由を、国の政策や技術の面から探ってきました。後編となる今回は、自動車産業に参入してきた新興メーカー3社を紹介するとともに、日本の立ち位置の考察、中国が抱える課題を話題に進めていきます。
【AI×音楽】AI作曲が可能となっても、作曲家の仕事は残る。「FIMMIGRM」が変える音楽の未来＜後編＞
AIによりヒットソングの特徴をふまえたオリジナル楽曲を作成するサービス「FIMMIGRM（フィミグラム）」。AIによる作曲サービスが盛り上がりを見せつつある昨今、音楽プロデューサーとしてYUKIや中島美嘉、Aimerなどのアーティストを手がけてきた玉井健二氏が開発に携わっていることで、大きな話題を呼んでいます。 FIMMIGRMの利用方法は、大量に自動生成された曲から好みの曲をジャンルごとに選択するGENRES（ジャンル）、ワンクリックでAIが曲を生成する ONE-CLICK GENERATE（トラック生成）、ユーザーの自作曲をもとにAIが曲を生成するGENERATE（トラック生成）、AIが生成した曲にプロの編曲家が手を加えるPRO-ARRANGED（プロアレンジ）の4パターン。AIにより専門知識不要で誰もが作曲できるようになる未来が間近に迫った今、音楽業界はどのように変化するのか？ 株式会社TMIKと音楽クリエイター集団agehaspringsの代表を務める玉井健二氏にお話を伺いました。
「8割以上の精度で、赤ちゃんが泣く理由が判明」CES2021イノベーションアワード受賞。注目の日本発ベビーテック企業とは
テクノロジーの力で子育てを変えていく。そんなミッションを掲げ、泣き声診断アプリや赤ちゃん向けスマートベッドライトなど、画期的なプロダクトを世に送り出してきたファーストアセント社。「CES2021 Innovation Awards」を受賞するなど、世界的に注目を集めるベビーテック企業である同社の強さの秘密とは。服部 伴之代表にお話を伺いました。
世界のMaaS先進事例7選。鉄道・バス・タクシーなど交通手段を統合したサブスクモデルも！
国内でMaaS（Mobility as a Service）実証が活発化している。新たな交通社会を見据え、既存の交通サービスの在り方を見直す変革の時期を迎えているのだ。 交通社会は今後どのように変わっていくのか。MaaSの基礎知識について解説した上で、海外のMaaSに関する事例を参照し、その変化の方向性を探っていこう。
イトーヨーカドーの未来を左右する、新社長の店舗・組織変革の勝算。イトーヨーカ堂社長 山本哲也氏に立教大学ビジネススクール田中道昭教授が迫る【前編】
2020年、創業100周年を迎えた株式会社イトーヨーカ堂。ロシアのウクライナ侵攻に、進む円高と物価高など厳しい経済状況の中、今年3月に社長に就任した山本哲也氏は「信頼と誠実」を掲げ、商売の原点に立ち返ることを標榜しています。イトーヨーカドーはどのように変わるのか？ これからの時代のスーパーに求められる形とは？ 立教大学ビジネススクールの田中道昭教授との対談をお届けします。 前編は山本社長が社長に就任した経緯、2000年以降業績が落ち込んだ原因の分析、そして現在進行中の新しい売り場づくりの施策などについてお話をうかがいます。
【日本企業のDX格差拡大中】 DXのプロが語る、二極化するDX市場の光と闇の実態とは
DXはもはや、企業にとって欠くことのできない重要な経営課題であり、多くの企業がDXの必要性を実感しています。しかしながら、DX推進がうまくいっている企業は一握りに過ぎません。これまで、100社を超える日本企業のデジタルシフトを支援してきたデジタルシフト社の取締役CTOの山口 友弘氏とDX開発事業統括責任者である野呂 健太氏とは、コロナ禍を経てDXがバズワードとなっている状況下において、「企業間の『DX格差』は拡大している」と語ります。 DX格差が生じる理由はどこにあるのでしょうか？ そして、その差を埋めるための一手とは――。DXの最前線を走るプロフェッショナルが、全4回にわたってお届けする連載対談企画。第1回の今回は、二人の対談で明らかになった『DXを成功に導く7箇条』をもとに、DXをうまく推進している組織の共通項を深掘りします。
【海外レポートから読み解く】2025年、AIはここまで進化する
2022年7月に画像生成AI「Midjourney」がリリースされ、その後「Stable Diffusion」などのさまざまな画像生成AIが数多く登場するなど、大きな話題を呼びました。この数ヵ月の間、世界の人々のAIに対する捉え方は大きく変わったのではないでしょうか。 今後AIはどのような進化を遂げていくのか。今回は、国内外のAI事情に詳しい株式会社デジタルレシピ 代表取締役の伊藤 新之介氏に、海外のレポートから読み解くAIの進化について解説していただきました。
【徹底解説】「X to Earn」とは何か。誰もがゲームや遊びで稼げる時代は来る！？ DEA創業者に聞く＜前編＞
YouTubeに代表される動画投稿サイトなど、個人が発信することのできるツールの出現により、好きなことをして稼ぐための選択肢は増えています。そして現在、ゲームや徒歩、勉強さらには睡眠をするだけで稼ぐことのできる「X to Earn」というムーブメントが生まれつつあります。「ゲームで遊んで稼ぐ」なんてことが本当に可能なのか？ 多くの人が抱える疑問について今回お答えいただくのは、Digital Entertainment Asset Pte.Ltd.（以下、DEA）のFounder & Co-CEOの山田 耕三氏。インタビュー前編では「X to Earn」の仕組みと種類、今後の可能性など、未だ発展途上の新しい経済圏について根ほり葉ほりお話を伺いました。
ただの激安通販アプリじゃない。AmazonにもマネできないWishの戦略 ～デジタルシフト未来マガジン〜
「デジタルシフト未来マガジン」では、石原靖士氏が捉えた国内外のデジタルシフトの最新事例を紹介する。
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出版不況へ挑む講談社のデジタルシフト戦略
Googleやビル・ゲイツも出資する“代替肉”スタートアップ「インポッシブル・フーズ」〜海外ユニコーンウォッチ#2〜
「ユニコーン企業」ーー企業価値の評価額が10億ドル以上で設立10年以内の非上場企業を、伝説の一角獣になぞらえてそう呼ぶ。該当する企業は、ユニコーンほどに珍しいという意味だ。かつてのfacebookやTwitter、現在ではUberがその代表と言われている。この連載では、そんな海外のユニコーン企業の動向をお届けする。今回は欧米を中心に注目されている「代替肉」を扱う「インポッシブル・フーズ」を紹介する。
AIの思考を人間が助ける。AI領域で人気の職種「プロンプトエンジニア」とは何か
プロンプトエンジニアという言葉をご存知でしょうか。英語圏では2021年頃から盛り上がりを見せている職種の一つで、中国でも2022年の夏頃からプロンプトエンジニアの講座が人気を呼んでいます。今回は、プロンプトエンジニアとは何か、どうトレーニングすればよいのかについて、日本国内でプロンプトエンジニアの採用と教育を実施している株式会社デジタルレシピ 代表取締役の伊藤 新之介氏に解説していただきました。
ヤマハのリモート合奏サービス「SYNCROOM」。在宅で愉しめる音楽セッションとは？
コロナ禍でラジオが復権！？ 民放ラジオ業界70年の歴史を塗り替えたradiko（ラジコ）の「共存共栄型 DX」とは
Clubhouseをはじめ、新勢力が次々と参入し、拡大を見せる音声コンテンツ市場。その中で、民放開始から70年の歴史に「大変革」を巻き起こしているのが“ラジオ”です。放送エリアの壁を取り払う、リアルタイムでなくても番組を聴けるようにするといった機能で、ラジオをデジタル時代に即したサービスに生まれ変わらせたのは、PCやスマートフォンなどで番組を配信する『radiko（ラジコ）』。今回は、株式会社radiko 代表取締役社長の青木 貴博氏に、現在までのデジタルシフトの歩みと将来の展望について、お話を伺いました。