「日本のエネルギー業界は変革期を迎えている」と、ENECHANGE株式会社の創業者であり、代表取締役会長をつとめる城口洋平氏は語る。ENECHANGE株式会社は、デジタル化が遅れていたエネルギー業界において、家庭向け電力・ガス比較サイト「エネチェンジ」や、電力小売事業者向けに電力データを解析して精緻な収益性分析をおこなう「SMAP収益性分析サービス」など、エネルギーデータの分析・活用を行ったシステムやサービスを提供している。 しかし、城口氏が成そうとしているのは、単なる比較サイトの運営や収益性分析ではない。見据えるのは、デジタル化が遅れているエネルギー業界の、本質的なデジタルシフト。そしてその先で、エネルギーデータを活用した持続可能な社会を実現しようとしているのだ。
仕事の特性や長年の商習慣から、まだまだデジタルシフトが進まない業界は多い。もちろん全てをデジタル化すれば良いわけではないものの、デジタルを活用することで生産性が向上したり、新たな可能性が見つかることもある。
オンラインとオフラインを融合した世界が到来している。変わりゆく社会で企業が生き残るために必要なのは、リアルとデジタルの双方が密接に繋がった1つの世界と捉えた上で、マーケティング施策を考えていくことだ。デジタルシフト時代に有効なマーケティング手法とは、想定すべき消費者像とは、目指すべきビジネスモデルとは何なのか？
オプト執行役員であり、デジタルシフトタイムズ編集長である前村真之介が、“今、お話を聞きたい人”に会いに行く不定期連載「編集長が聞く」。１回目の今回は、株式会社PR TIMES代表の山口拓己氏が登場。デジタル時代の情報発信のプロである山口氏に、今の企業に求められる「PR視点」について伺った。
デジタル化が遅れていたレジャー産業に果敢に飛び込んでいったベンチャー企業がある。サーファー向け波情報サイト『波通』や、スキー業界で独占状態のイベント申込サイト『デジエントリー』、全国BBQ場検索サイト『デジキュー』などのサービスを運営する株式会社デジサーフだ。Webサービスを起点にリアル店舗へと事業を拡大していった同社は、どのような道のりをたどったのか。今回は株式会社デジサーフの代表取締役社長を務める高橋佳伸氏に、デジタルシフトの経緯や戦略、事業の裏にある信念について、株式会社オプトベンチャーズ代表取締役の野内敦氏がお話を伺った。
医療関係者間のコミュニケーションを促進するアプリで、国内で初めて「医薬品医療機器等法」における医療機器プログラムとして公的保険適応を受けた株式会社アルム。規制業種と言われる医療業界にデジタルを導入した同社は、どんな道のりを辿ったのか。業界にデジタルシフトを起こす時、必要なものとはなんなのか。株式会社アルム代表取締役社長の坂野哲平氏に、オプトベンチャーズ代表取締役の野内敦氏が聞いた。
「中小・ベンチャー企業が咲き誇る国へ」。ソウルドアウトでは、この志を共にするパートナーとの共創に取り組んでいます。今回は、ヤフー株式会社執行役員メディアカンパニーマーケティングソリューションズ統括本部長の赤星大偉さんと、ソウルドアウト株式会社取締役COOの伊藤雄剛さんにお話を伺います。
長い歴史を持つ不動産ビジネスに、デジタルシフトによる変革の波が訪れて数年。空き家問題解消と不動産流通の活性化といった課題を背景に、物件情報の流通方法などがデジタルによって大きく変わりつつある。そのようななか、“売買 or 賃貸”という選択肢が一般的だった不動産ビジネスの在り方そのものにデジタルシフトで新風を巻き起こしているのが、空き家や空きスペースを時間単位で貸し借りできるというシェアリングビジネスで急成長しているスペースマーケットだ。
旧態依然とした印刷業界で、「印刷機のシェアリング」という革新をもたらしたラクスルの代表取締役社長CEOの松本恭攝氏と、オプトベンチャーズ代表取締役の野内敦氏による対談の後編。
100年を超える長い歴史を持つ印刷業界。一見するとアナログな業界において、ラクスルは従来の業界構造とシェアリングエコノミーのビジネスモデルに着目し、いち早くデジタルシフトに舵を切ったベンチャー企業のひとつです。デジタル時代を見通してスタートアップを志したラクスルの経営姿勢を高く評価し、オプトグループは2013年から出資を含む事業支援を実施。以来、オプトベンチャーズ代表取締役の野内敦氏とラクスル代表取締役社長CEOの松本恭攝氏は、デジタルシフト時代の到来によって変革する世の中の在り方を語り合ってきました。二人は、デジタルシフトに何を期待し、どのような未来を描いているのでしょうか。
Digital Shift Timesは、日本企業のデジタルシフトの道しるべになることをミッションに掲げ、未来を見据えて経営の舵取りをしている経営者層やデジタル部門・マーケティング部門の責任者向けに、デジタルシフトと向き合い企業の変革を進めていく上で必要となる情報を提供していきます。
「その変革に勇気と希望を。」を、旗印に産声を上げたDigital Shift Times。 Digital Shift Timesは、日本企業のデジタルシフトの道しるべになることをミッションに掲げ、未来を見据えて経営の舵取りをしている経営者層やデジタル部門・マーケティング部門の責任者向けに、デジタルシフトと向き合い企業の変革を進めていく上で必要となる情報を提供していきます。
フェイスブック ジャパン執行役員でSMB（中小企業）担当の井上英樹氏との対談。
2018年9月、「テリトリー・ブランディング・メソッド」を取り入れた新たなサービスを開発。
