SaaSの記事一覧

日本スポーツ界の常識や慣習をDXでアップデート。日本代表選手から中高生までが幅広く活用する「ONE TAP SPORTS」

日本スポーツ界の常識や慣習をDXでアップデート。日本代表選手から中高生までが幅広く活用する「ONE TAP SPORTS」

スポーツ競技にデジタル技術が使われるシーンが多くみられるようになりました。画像処理AIによるビデオ判定やロボット審判、ドローンによるカメラ中継など、その活用と普及は当たり前になりつつあります。 さまざまなDXがスポーツ界に広がるなか、「選手のコンディション管理」という側面からアプローチしているのが、「ONE TAP SPORTS」です。ナショナルチームのアスリートから部活動に熱心な中高生まで、あらゆる競技、あらゆるプレイヤーがこぞって活用する、その理由、その価値、そこから広がる可能性とは。開発提供元である株式会社ユーフォリア 代表取締役Co-CEO 宮田 誠氏にお話を伺いました。

DX戦略

【フィンテック5選】いま注目のフィンテック企業が語る、金融の現在と未来

【フィンテック5選】いま注目のフィンテック企業が語る、金融の現在と未来

「その変革に勇気と希望を」というコンセプトを掲げ、さまざまな企業のデジタルシフトに関する取り組みやサービスの背景をお届けするデジタルシフトタイムズ。その数ある記事のなかから、編集部独自の観点で「まず読んでほしい!」記事を厳選する特集企画。今回は、フィンテックにまつわる記事を五つご紹介します。金融(Finance)と技術(Technology)を掛け合わせた言葉「フィンテック」。いまや、この領域ではさまざまな企業が幅広いサービスを展開しています。そのなかでも、独自の展開を進める5社に注目し、インタビューした記事をお届けします。 ※紹介する記事の内容は取材時点のものです。

【企業DX動向】6月度の「Today’s PICK UP」注目ニュース7選

【企業DX動向】6月度の「Today’s PICK UP」注目ニュース7選

「その変革に勇気と希望を」というコンセプトを掲げ、さまざまな企業のデジタルシフトに関する取り組みやサービスの背景をお届けするデジタルシフトタイムズ。「Today's PICK UP」コーナーでは毎日、企業や団体が発表したデジタルシフトの最新情報を取り上げ、世の中の動きをいち早くお届けしています。

DX戦略

日米SaaS業界徹底比較。日本のSaaS企業に足りないもの。オンラインイベント「M&Aの視点からみる日本のSaaSの未来」レポート【後編】

日米SaaS業界徹底比較。日本のSaaS企業に足りないもの。オンラインイベント「M&Aの視点からみる日本のSaaSの未来」レポート【後編】

2022年5月24日、M&A支援事業を営むM&A BASE株式会社主催のオンラインイベント「M&Aの視点からみる日本のSaaSの未来」が開催されました。 本イベントには、モルガン・スタンレーのシリコンバレーオフィスで米国SaaS企業のIPOやM&A案件に多くかかわってきたOne Capital株式会社 プリンシパル 盛島 正人氏とともに、株式会社デジタルホールディングス グループCIO(最高投資責任者)の石原 靖士氏が登壇。モデレーターのM&A BASE株式会社 代表取締役 廣川 航氏とともに、日米SaaS企業の最新トレンド、米国でのM&A事例とその戦略、さらには、今後のSaaS業界の行方について、熱いセッションが繰り広げられました。本記事では、前編に引き続き、米国のM&A事情および日本のSaaS企業に求められるものについて、対談の様子をレポートします。

DX戦略

日米SaaS業界マーケット動向徹底分析。オンラインイベント「M&Aの視点からみる日本のSaaSの未来」レポート【前編】

日米SaaS業界マーケット動向徹底分析。オンラインイベント「M&Aの視点からみる日本のSaaSの未来」レポート【前編】

2022年5月24日、M&A支援事業を営むM&A BASE株式会社主催のオンラインイベント「M&Aの視点からみる日本のSaaSの未来」が開催されました。 本イベントには、モルガン・スタンレーのシリコンバレーオフィスで米国SaaS企業のIPOやM&A案件に多くかかわってきたOne Capital株式会社 プリンシパル 盛島 正人氏とともに、株式会社デジタルホールディングス グループCIO(最高投資責任者)の石原 靖士氏が登壇。モデレーターのM&A BASE株式会社 代表取締役 廣川 航氏とともに、日米SaaS企業の最新トレンド、米国でのM&A事例とその戦略、さらには、今後のSaaS業界の行方について、熱いセッションが繰り広げられました。本記事では、前半の様子をレポートします。

DX戦略

DXが遅れる不動産業界に光明。三菱地所リアルエステートサービス、居住用不動産売却マッチングサービス誕生の舞台裏

DXが遅れる不動産業界に光明。三菱地所リアルエステートサービス、居住用不動産売却マッチングサービス誕生の舞台裏

一生のうちに滅多にない、居住用不動産売却。売却の際には多くの方が一括査定サービスを利用されますが、以前から「高い提示額の会社に任せても、結局なかなか売れない」「仲介担当者は運任せ」という不満の声がありました。そんななか、私たちがかかりつけ医や美容師を自由に選べるのと同じように、充実した情報のもとで、大切な“財産”である住まいを託す仲介担当者を、売却検討者が直接選べるサービスが登場。それが、三菱地所リアルエステートサービス株式会社が提供する「タクシエ(TAQSIE)」です。 今回は、タクシエの事業を担当する、TAQSIE事業室長 磯貝 徹氏、参事 落合 晃氏と、プラットフォーム構築を最短1日で可能にするSaaS「Pocone(ポコン)」の提供により開発支援を手がけた、株式会社オプトインキュベート 代表取締役CEO 齋藤 正輝氏、取締役CTO 山岸 大輔氏に、構想からPoC実施、そしてサービス提供までの舞台裏をうかがいました。

超高齢化社会・日本のAgeTechスタートアップ。「認知症による資産凍結対策」に挑む、ファミトラ。

超高齢化社会・日本のAgeTechスタートアップ。「認知症による資産凍結対策」に挑む、ファミトラ。

超高齢化社会を迎えている日本で、高齢化に関する課題をデジタル技術で解決するAgeTech(エイジテック)を手がけるスタートアップが増えつつある。そんななか、200兆円ともいわれる認知症患者の資産が凍結されてしまうかもしれない問題を、家族信託のDXで解決しようとしているのが、ファミトラである。 判断能力があるうちに財産の管理や運用を信頼できる第三者に託すことで資産凍結リスクを回避する家族信託を、AgeTechへと落とし込んだ三橋社長に、起業背景や今後の展開などについてお話を伺いました。

教育現場から「現金集金」をなくす。業界特化型フィンテック「エンペイ」が描く業界変革

教育現場から「現金集金」をなくす。業界特化型フィンテック「エンペイ」が描く業界変革

キャッシュレス化が進む現代においても、未だ現金でのやり取りが多い教育業界。毎月発生する集金業務は、多くの付随作業で現場の時間を奪う悩みの種でした。そんな煩わしい集金業務をキャッシュレス化することで、諸問題を一気に解決するフィンテック×SaaSプラットフォームが「enpay」です。「教育業界のキャッシュレス化を実現したあとは、関連する金融サービスにも進出したい」と語る、株式会社エンペイ 代表取締役CEO 森脇 潤一氏が描く未来構想とは?

Makuake、メルカリ、Sansan。三つの事例から考える、ゲーム・チェンジャーのデジタルシフト戦略。早稲田大学ビジネススクール 内田和成教授×立教大学ビジネススクール 田中道昭教授 後編

Makuake、メルカリ、Sansan。三つの事例から考える、ゲーム・チェンジャーのデジタルシフト戦略。早稲田大学ビジネススクール 内田和成教授×立教大学ビジネススクール 田中道昭教授 後編

デジタルシフト時代の今、業界構造を大きく変革しながらゲーム・チェンジを図る企業および事例は多くあり、業界内のことだけを考えていては、企業は生き残っていけません。近年、多く見られる異業種からの競争戦略を、2009年刊行の『異業種競争戦略』および2015年刊行の著書『ゲーム・チェンジャーの競争戦略』でかねてより紹介・分析してきたのが、早稲田大学ビジネススクール教授であり、かつてはボストンコンサルティンググループの日本代表も務めていらした内田和成氏。今回は、「ゲーム・チェンジャーのデジタルシフト戦略」と題し、2021年現在のビジネス動向を加味しながら、デジタルシフト時代に求められるゲーム・チェンジャーのあり方を、立教大学ビジネススクール 田中道昭教授とともに読み解いていただきます。

DX戦略

デジタルシフトの先駆者が語るIX(Industrial Transformation)。DX全盛の今、産業変革に挑むべき理由とは?

デジタルシフトの先駆者が語るIX(Industrial Transformation)。DX全盛の今、産業変革に挑むべき理由とは?

2020年7月、日本企業および日本社会におけるデジタルシフトの重要性と緊急性をいち早く捉え、社名変更によって「まずは自らが変わる」という大きな決断と意思を示したデジタルホールディングス。コロナ禍によりDXという言葉が世の中に浸透し、各企業がこぞって取り組みを進める中、彼らは企業単体のDXだけではなく、産業変革=IX(Industrial Transformation)を起こしていくという新たな構想を打ち出している。IXとは何を意味するのか。IXによって社会はどのように変わっていくのか。本来の意味でのDXが日本で進んでいない要因とIXへの想いについて、グループCEO野内 敦氏にお話を伺いました。

累積導入2万件以上!デジタルマーケ初心者企業から圧倒的支持を得るSaaS徹底解剖

累積導入2万件以上!デジタルマーケ初心者企業から圧倒的支持を得るSaaS徹底解剖

コロナ禍の影響を受けて、これまで以上にデジタルマーケティングの重要性が高まる昨今。その一方、人材やノウハウの不足から、デジタルマーケティングの第一歩を踏み出せない中小企業も、少なくありません。そうした企業の担当者から、今、多くの支持を集めているのがクラウド型デジタルマーケティングツール「Cloud CIRCUS(クラウドサーカス)」です。指原 莉乃さんがカラフルな動物キャラを率いてサーカスの団長を務めるCMで覚えている方もいるかもしれません。「従来のSaaSとは設計思想から異なる」というそのツール群には、どんな魅力があるのでしょうか。クラウドサーカス株式会社の北村 健一CEOにお話を伺いました。

売上95%減、倒産危機からのV字回復。レジャー業界のDXを牽引するアソビューの軌跡

売上95%減、倒産危機からのV字回復。レジャー業界のDXを牽引するアソビューの軌跡

遊園地から博物館に美術館、そば打ち体験からスキューバダイビングまで、およそ「遊び」と呼べるものを、ジャンルレスで網羅する日本最大級の遊び予約サイト「アソビュー!」。昨年から続くコロナ禍でレジャー業界は大きな打撃を受け、一時は同社の売上も昨対比95%マイナスというどん底にまで沈みました。 第1回目の緊急事態宣言直後に、キャッシュフローの確保と従業員の雇用を守るため、社員出向やコンサル事業の発案、前売り応援チケットの発売など、生き残りをかけた施策を打ち出しつつ、大型レジャー施設に向けた感染予防対策の一手として、日時指定の電子チケットシステムをわずか1ヶ月でリリース。入場者数を制限することで人の密集を防ぎ、行列の解消にもつながる、コロナ時代に対応したサービスを実現しました。 アソビュー株式会社の取締役執行役員営業本部長を務める米山 寛氏は、「コロナの時代を生き残るには、レジャー業界もDX化が不可欠」と語ります。激動の1年を振り返りながら、レジャー業界がDXを導入することのメリットと必然性、同社の今後の展望についてお話を伺いました。

DX戦略

SaaSとはどんなサービス?代表的なサービスを一覧で紹介

SaaSとはどんなサービス?代表的なサービスを一覧で紹介

ビジネスシーンにおいてよく耳にするようになった「SaaS」。 本記事では、SaaSサービスがどんなサービスなのか、SaaSのメリットはなにかの解説から、SaaSの代表的なサービスとして、仕事を進める上で便利なものから、コミュニケーションに特化したもの、会計に特化したものを順に紹介していきます。

Today's PICK UP

SaaSとASPの違いとは?サービスを選ぶ際の注意点も解説

SaaSとASPの違いとは?サービスを選ぶ際の注意点も解説

ビジネスシーンにおいて「SaaS」という言葉をよく耳にするようになりました。 しかし、SaaSとは別に「PaaS」「IaaS」などといった類似した言葉も存在しているため、明確に違いを理解できていないという方もいらっしゃるのではないでしょうか。 SaaSを理解する上で、類似した言葉以外でも、意味が曖昧で混同されやすいのが「クラウド」「ASP」です。 本記事では、「SaaS」「ASP」「クラウド」の概要とそれぞれの違いについて解説していきます。

Today's PICK UP

「すべての産業が現代に最適化される未来」。施工管理アプリANDPAD(アンドパッド)急成長の理由と、約500万人が働く巨大産業・建設業界のプラットフォームへの大いなる挑戦

「すべての産業が現代に最適化される未来」。施工管理アプリANDPAD(アンドパッド)急成長の理由と、約500万人が働く巨大産業・建設業界のプラットフォームへの大いなる挑戦

「Society 5.0」の実現に向け、「企業は、働き方は、暮らしは、どう変わるのか?」をテーマに、デジタルホールディングスが開催したビジネスカンファレンス「Digital Shift Summit」。最終日となる4日目のKeynote Sessionのテーマは「全ての産業が現代に最適化される未来」。ミクシィを200億円の時価総額から約10ヶ月で5000億円まで引き上げた実績を持ち、現在、アンドパッドでファイナンスのプロとして携わる同社 取締役CFOの荻野泰弘様をゲストに迎え、開催されました。デジタルホールディングス グループ執行役員 石原靖士氏がモデレーターを務め、「現代に最適化される未来」をキーワードに展開されたKeynote Sessionの様子をレポートします。

DX戦略

加賀市がネオキャリアと「DX推進パートナー連携協定」を締結。進まない行政DXの壁を乗り越え、地方自治体のロールモデルを目指す!

加賀市がネオキャリアと「DX推進パートナー連携協定」を締結。進まない行政DXの壁を乗り越え、地方自治体のロールモデルを目指す!

石川県加賀市は2月25日、同市の行政DXを加速するために、総合人材会社のネオキャリアと「DX推進パートナー連携協定」を締結した。この4月より、ネオキャリアが提供する人事業務を一元化できる人事向けクラウドサービス「jinjer(ジンジャー)」を導入し、出退勤時間の登録や記録・管理などをスマートフォンやタブレット上から行えるようにすると言う。自治体初の導入となるこの取り組みについて発表された、オンライン記者会見の模様をレポートする。

DX戦略

住友生命新社長 高田幸徳氏×立教大学ビジネススクール 田中道昭教授対談。“あなたの未来を強くする”住友生命が描く新たなビジョン、WaaS(Well-being as a Service)構想とは何か?

住友生命新社長 高田幸徳氏×立教大学ビジネススクール 田中道昭教授対談。“あなたの未来を強くする”住友生命が描く新たなビジョン、WaaS(Well-being as a Service)構想とは何か?

100年に一度と言われるような金融・保険業界の大変革期を迎える中、住友生命保険相互会社では昨年12月15日に本年4月1日付けで同社新社長が誕生することを発表しました。その数週間後には、三菱UFJフィナンシャル・グループでも三菱UFJ銀行の頭取交代を発表、2社共に前トップからの大幅な若返りということも重なり、変化や進化が加速されるものと期待されています。今回は、「あなたの未来を強くする」というブランドミッションのもと、「WaaS(Well-being as a Service)」というコンセプトでのサービス提供や、Vitality健康プログラムをプラスした健康増進型保険“住友生命「Vitality」”など、先進的な事業を展開する住友生命の新社長高田 幸徳氏に、立教大学ビジネススクール田中道昭教授がお話を伺います。

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国内外の金融機関と前職のアドビを含め、主にマーケティングや広報領域で手腕を発揮してきた秋田夏実氏。2022年5月に入社したみずほフィナンシャルグループでは、これまでのキャリアから一新して、グループCPO(Chief People Officer)とグループCCuO(Chief Culture Officer)を務め、組織開発・D&I推進等と企業文化の改革に挑戦をしています。立教大学ビジネススクールの田中道昭教授とともに、これからの時代のキャリアと学びについて意見を交わしました。 前半は秋田氏のこれまでの経歴、アメリカのビジネススクールでのエピソード、みずほに入社を決めた理由などをうかがいます。

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イメージする香りはあるけれど、その通りの香水をなかなか見つけられない。「甘口」「辛口」だけでは、自分好みの日本酒を選べない。セントマティック社が開発する「KAORIUM(カオリウム)」は、香りや風味を言語化することで、そんな悩みを解消してくれる最先端のAIシステムです。今回お話を伺ったのは、同社の代表取締役である栗栖俊治氏。なぜ香りの分野に注目したのか。ビジネスとしての香り市場の秘めたるポテンシャルとは。KAORIUMの活用で広がる可能性とは何か。世界も注目するその取り組みに迫ります。

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AIによりヒットソングの特徴をふまえたオリジナル楽曲を作成するサービス「FIMMIGRM(フィミグラム)」。AIによる作曲サービスが盛り上がりを見せつつある昨今、音楽プロデューサーとしてYUKIや中島美嘉、Aimerなどのアーティストを手がけてきた玉井健二氏が開発に携わっていることで、大きな話題を呼んでいます。 FIMMIGRMの利用方法は、大量に自動生成された曲から好みの曲をジャンルごとに選択するGENRES(ジャンル)、ワンクリックでAIが曲を生成する ONE-CLICK GENERATE(トラック生成)、ユーザーの自作曲をもとにAIが曲を生成するGENERATE(トラック生成)、AIが生成した曲にプロの編曲家が手を加えるPRO-ARRANGED(プロアレンジ)の4パターン。AIにより専門知識不要で誰もが作曲できるようになる未来が間近に迫った今、音楽業界はどのように変化するのか? 株式会社TMIKと音楽クリエイター集団agehaspringsの代表を務める玉井健二氏にお話を伺いました。

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全世界での有料会員数が2億人を突破。飛ぶ鳥を落とす勢いで快進撃を続ける企業、Netflix。現在の利用者の中には、彼らの事業が店舗を持たないDVDオンライン郵送サービスからスタートしたことを知らない人もいるかもしれません。1997年、小さなスタートアップ企業として創業したNetflixはその後、DVDレンタルのサブスクリプション、動画ストリーミング配信のサブスクリプション、そして動画オリジナルコンテンツの配信と、デジタルを基盤に着実にビジネスを変革し、今や皆さんご存知の通り、デジタルコンテンツプラットフォームの王者へと成長を遂げています。今回の「世界最先端のデジタルシフト戦略」vol.4では、そのビジネストランスフォーメーションの変遷を立教大学ビジネススクール 田中道昭教授に徹底解剖していただきます。小さなスタートアップ企業であったNetflixがいかに王者となれたのか。その変革の奥にある秘訣とは。DXに取り組む日本企業も見習うべき一貫した姿勢に迫ります。

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欧米に比べ大きく遅れているといわれる日本のメンタルヘルスを取り巻く環境。事実、欧米ではカウンセリングを受診した経験のある人は52%にも上りますが、日本では6%という低水準。先進国のなかで突出した自殺者数についても、厚生労働省は深刻な状況と受け止めています。 そんななか、β版での運用を終え、2022年7月5日に正式ローンチされた「mentally(メンタリー)」は、日本では敷居の高いメンタルヘルスに関する相談が気軽に行えるアプリ。株式会社Mentally 代表取締役CEOを務める西村 創一朗氏は、自身も過去に双極性障害(※)を乗り越えた経験を持っています。メンタルヘルス市場はDXによりどう変化していくのか。インタビューを通して、日本のメンタルヘルス市場の未来を紐解きます。 ※ 双極性障害:活動的な躁(そう)状態と、無気力なうつ状態を繰り返す障害。

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「ユニコーン企業」ーー企業価値の評価額が10億ドル以上で設立10年以内の非上場企業を、伝説の一角獣になぞらえてそう呼ぶ。該当する企業は、ユニコーンほどに珍しいという意味だ。かつてのfacebookやTwitter、現在ではUberがその代表と言われている。この連載では、そんな海外のユニコーン企業の動向をお届けする。今回は欧米を中心に注目されている「代替肉」を扱う「インポッシブル・フーズ」を紹介する。

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Clubhouseをはじめ、新勢力が次々と参入し、拡大を見せる音声コンテンツ市場。その中で、民放開始から70年の歴史に「大変革」を巻き起こしているのが“ラジオ”です。放送エリアの壁を取り払う、リアルタイムでなくても番組を聴けるようにするといった機能で、ラジオをデジタル時代に即したサービスに生まれ変わらせたのは、PCやスマートフォンなどで番組を配信する『radiko(ラジコ)』。今回は、株式会社radiko 代表取締役社長の青木 貴博氏に、現在までのデジタルシフトの歩みと将来の展望について、お話を伺いました。

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生産労働人口の減少を受け、日本企業はいよいよ生き残りをかけたデジタル化に取り組まなければいけないと言われるフェーズに入ってきました。とはいえ、それができている企業とそうでない企業との差が激しくなっているのも現状です。 そんななか、ホームセンター大手カインズでは、40年かけて積み重ねてきたホームセンターとしてのあり方を見直し、IT小売企業として生まれ変わろうとしています。カインズでデジタル戦略本部長を務め、戦略の指揮をとる池照 直樹氏に、同社のデジタル戦略についてお話を伺いました。 前編は、カインズがどのようにしてデジタル化を実現させていったのか、具体的な取り組みを交えてお届けします。