DX戦略の記事一覧

東芝の舵を取る新社長 島田太郎氏が見据える復権の鍵に、立教大学ビジネススクール田中道昭教授が迫る【前編】

東芝の舵を取る新社長 島田太郎氏が見据える復権の鍵に、立教大学ビジネススクール田中道昭教授が迫る【前編】

2022年3月に東芝の代表執行役社長 CEOに就任した島田太郎氏。デジタル分野のトップを務めた島田氏は、「東芝でデジタルが分かる初めての社長」として就任時から大きな注目を集めています。 昨年開催された「Digital Shift Summit 2021」では「日本企業がデジタルシフトでGAFAに打ち勝つ方法」というテーマの鼎談に立教大学ビジネススクールの田中道昭教授と、デジタルホールディングス代表取締役会長の鉢嶺登氏とともに参加し、東芝および日本企業の未来についての展望を語っています。 島田氏は、日本を代表する企業である東芝でどのような事業を強化し、どう舵取りをしていくのか。東芝が目指すDXの形や、プライバシーを最優先した次世代のデータビジネスとはどのようなものなのか? また、東芝および日本企業がGAFAに打ち勝つためにできることとは。社長に就任した島田社長が抱くビジョンに迫ります。 前編は島田氏が社長に就任してからの変化、東芝が手がけるスマートレシート躍進の理由と将来の展望、ナノエコノミーの可能性などについてお話をうかがいます。

高血圧治療は遠隔患者モニタリングの時代!? オムロン ヘルスケアに聞く、遠隔診療サービスおよびバイタルデータにより変わる医療

高血圧治療は遠隔患者モニタリングの時代!? オムロン ヘルスケアに聞く、遠隔診療サービスおよびバイタルデータにより変わる医療

日本の高血圧患者は約4,300万人と推定されており、今や日本人の3人に1人が高血圧といえる状況です。オムロン ヘルスケアは、高血圧により引き起こされる脳卒中や心不全などの脳・心血管疾患の発症ゼロを目指して、スマートフォン健康管理アプリ「オムロンコネクト」による家庭で測定したバイタルデータを活用した疾病予防や治療の推進に力を入れています。 これまでアナログ主体だったバイタルデータの管理をデジタル化することで、患者にはどのようなメリットが生じるのでしょうか。オムロンコネクトの事業企画責任者を務める船尾 公喜氏と広報部の富田 陽一氏にお話を伺いました。

DX戦略

日本スポーツ界の常識や慣習をDXでアップデート。日本代表選手から中高生までが幅広く活用する「ONE TAP SPORTS」

日本スポーツ界の常識や慣習をDXでアップデート。日本代表選手から中高生までが幅広く活用する「ONE TAP SPORTS」

スポーツ競技にデジタル技術が使われるシーンが多くみられるようになりました。画像処理AIによるビデオ判定やロボット審判、ドローンによるカメラ中継など、その活用と普及は当たり前になりつつあります。 さまざまなDXがスポーツ界に広がるなか、「選手のコンディション管理」という側面からアプローチしているのが、「ONE TAP SPORTS」です。ナショナルチームのアスリートから部活動に熱心な中高生まで、あらゆる競技、あらゆるプレイヤーがこぞって活用する、その理由、その価値、そこから広がる可能性とは。開発提供元である株式会社ユーフォリア 代表取締役Co-CEO 宮田 誠氏にお話を伺いました。

DX戦略

『SPY×FAMILY』が大ヒット。デジタル化への危機感から生まれた「少年ジャンプ+」が挑む海外展開

『SPY×FAMILY』が大ヒット。デジタル化への危機感から生まれた「少年ジャンプ+」が挑む海外展開

集英社が2014年にスタートさせたマンガ誌アプリ「少年ジャンプ+(以下、ジャンプ+)」。オリジナル作品の『SPY×FAMILY』(著・遠藤達哉)はスパイ、殺し屋、超能力者という三人の偽りの家族が織りなすホームコメディとして空前のヒットとなっています。アプリをダウンロードすれば登録不要、連載中のオリジナル連載作品が初回に限り無料という他に類を見ないサービスで、多数のヒットタイトルを輩出しています。1994年に653万部という最高の発行部数を記録した「週刊少年ジャンプ」は、デジタルの時代にどのような変化を遂げたのか。ジャンプ+の編集長 細野 修平氏にお話を伺いました。

DX戦略

【保存版】DXの挑戦者たちに学ぶ、10の格言

【保存版】DXの挑戦者たちに学ぶ、10の格言

「その変革に勇気と希望を」というコンセプトを掲げ、未来を見据えて経営の舵取りをしている経営者層やデジタル部門・マーケティング部門の責任者向けに、デジタルシフトと向き合い企業の変革を進めていく上で必要となる情報を提供しているDigital Shift Times。 2019年のメディア開設以来3年以上に渡り、DXによってビジネスの変革に挑戦している企業の経営者やCDO、有識者や専門家へのインタビューを実施してきました。インタビュー時には、未来を見据え変革に挑戦する当事者だからこその「魂のこもった格言」が発せられることが多くありました。 今回は、これまでお届けしてきたオリジナル記事のなかから、「DXに関する印象的な言葉」を編集部独自の視点で10の格言としてピックアップし、皆さまにお届けします。 ※記事内で記載している所属・肩書は、取材当時のものです。

DX戦略

AIによるマッチングで、人間の思考を超えたM&Aも実現。M&A総合研究所が変革する業界の常識

AIによるマッチングで、人間の思考を超えたM&Aも実現。M&A総合研究所が変革する業界の常識

急激な少子高齢化により、中小企業の後継者問題が顕在化してきた日本。事業承継に悩む中小企業の数は約127万社にもなると推計されており、その解決策の一つであるM&Aにも注目が集まっています。今回お話を伺うのは、DXにより旧態依然としたM&A業界の常識を変革しているM&A総合研究所 代表取締役社長の佐上 峻作氏。料金体系が不明瞭なことも多く、平均1年という時間を要するM&Aのあり方を同社はどのように変えているのか? そこには徹底して数字にこだわった合理化の施策がありました。

DX戦略

【福岡発】駐車場事業会社が提案する「車泊(くるまはく)」。 DXで地方創生を実現する新たな旅のスタイルとは?

【福岡発】駐車場事業会社が提案する「車泊(くるまはく)」。 DXで地方創生を実現する新たな旅のスタイルとは?

コロナ禍でアウトドア産業が盛り上がりを見せるなか、車中泊を楽しむ人は今や75万人(車中泊専門サイト『カーステイ』調べ)にのぼるといわれています。とはいえ、車中泊と聞くとどうしても「仕方なくするもの」というイメージを持つ人は多いはずです。そんななか、車中泊とは一線を画す「車泊(くるまはく)」という新しい旅の形を提案する企業があります。 「車泊」とはどのような宿泊スタイルなのか、「車泊」とデジタル化のかけ算によるDXは地方創生にどのような効果をもたらすのか。今回は、九州周遊観光活性化コンソーシアムの代表として、「車泊」事業を促進するトラストパーク社でソリューション本部次長を務める西岡 誠氏にお話を伺いました。

DX戦略

変革を求められる小売業界。「スーパーを超えていく」ベイシアの小売DX戦略とは。ベイシア新社長 相木孝仁氏×立教大学ビジネススクール田中道昭教授【後編】

変革を求められる小売業界。「スーパーを超えていく」ベイシアの小売DX戦略とは。ベイシア新社長 相木孝仁氏×立教大学ビジネススクール田中道昭教授【後編】

ホームセンターのカインズにワークマン、東急ハンズなどをグループ会社に持つベイシアグループ。その中核をなすのが東日本をメインに展開する食品スーパー大手のベイシアです。広大なワンフロアの店舗で地域住民のニーズに応える圧倒的品揃えと価格を実現し、その動向は常に業界内での注目を集めています。今回の対談では、立教大学ビジネススクールの田中道昭教授と、今年7月にベイシアの新社長に就任された相木孝仁氏の二人が、新体制となったベイシアの独自戦略について意見を交わします。 後編は相木社長が抱く野望と「メガSPA & DX小売」の概要、ベイシアが従業員に求めるオーナーシップのあり方、そして小売DXの中核を占めるネットスーパーとeコマース戦略についてお話をうかがいます。

廃墟メタバース低減の鍵は、人とのコミュニケーション!? 就業機会を拡大するNTTとオリィ研究所の先進的な取り組み

廃墟メタバース低減の鍵は、人とのコミュニケーション!? 就業機会を拡大するNTTとオリィ研究所の先進的な取り組み

NTTが手がけるメタバース「DOOR」内で、外出困難者がロボットのアバターを通じて来場者に接客をする。そんな未来を感じさせるプロジェクトが2022年2月にスタートしました。分身ロボット「OriHime-D」を開発するのは「人類の孤独を解消する」ことをミッションに掲げ、分身ロボットカフェ「DAWN」でも話題を集めるオリィ研究所。身体に障害を抱えていたり、なんらかの事情で外出ができなかったりしても、誰もが平等に活動できるメタバース内であれば、雇用の可能性は大きく広がりそうです。メタバースが可能にする新しい仕事と働き方、人との関わり方の形について、日本電信電話 XR推進室の鈴木 涼真氏とオリィ研究所の代表取締役CEOを務める吉藤 オリィ氏にお話を伺いました。

自宅に居ながら、医師による診察・処方・薬の配送までが完了。DXにより「SOKUYAKU」が変える日本の医療

自宅に居ながら、医師による診察・処方・薬の配送までが完了。DXにより「SOKUYAKU」が変える日本の医療

自宅やオフィスでオンライン診療と服薬指導を受けることが可能で、処方せんや処方薬を配送してくれるサービス「SOKUYAKU」。バリューチェーンが異なるためワンストップでの提供が難しかった「オンライン診療・服薬指導・処方薬の配送」を一つのアプリで完結しています。 「オンライン診療の導入は、患者、医療従事者、国すべてにメリットがある」と語るのは、ジェイフロンティア株式会社で代表取締役社長執行役員を務める中村 篤弘氏。社会保障費の削減が急務な日本において、オンライン診療はどのように機能し社会を変えるのか。医療業界の現状についてお話を伺いました。

DX戦略

NFTゲームが富の再配分に寄与する事例も。DEA創業者に聞く、「X to Earn」の可能性<後編>

NFTゲームが富の再配分に寄与する事例も。DEA創業者に聞く、「X to Earn」の可能性<後編>

YouTubeに代表される動画投稿サイトなど、個人が発信することのできるツールの出現により、好きなことをして稼ぐための選択肢は増えています。そして現在、ゲームや徒歩、勉強さらには睡眠をするだけで稼ぐことのできる「X to Earn」というムーブメントが生まれつつあります。「ゲームで遊んで稼ぐ」なんてことが本当に可能なのか? 多くの人が抱える疑問について今回お答えいただくのは、Digital Entertainment Asset Pte.Ltd.(以下、DEA)のFounder & Co-CEOの山田 耕三氏。インタビュー後編では、ゲームと金融の融合で生まれたGameFiの歴史、そのGameFiが実際に解決したフィリピンの貧困問題、Web3時代のゲームと社会の関係などについてお話を伺いました。

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日本5社目のユニコーンと報じられた「Opn」。世界を舞台に急成長を遂げるフィンテック企業の展望とは

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伝説の幻獣である「ユニコーン」になぞらえて、企業価値評価額の高いスタートアップを評する言葉、「ユニコーン企業」。アメリカや中国でその数が増え続けている一方で、日本では未だ、少ない状況にあります。そんななか、2022年5月にシリーズC+ラウンドで1億2,000万ドルを調達し、日本5社目のユニコーンと報じられた企業があります。それが創業からグローバルを視野に事業を営み、東京やバンコクなどアジア6カ国を拠点とするフィンテック企業、Opn株式会社です。 さらに資金調達と同時に、ビジョンと戦略を刷新。無駄を削ぎ落し、鋭さの増した同社の成功を支える組織とプロダクトの強み、次に目指す世界について、創業者であり、代表取締役CEOを務める長谷川 潤氏にお話を伺いました。

過疎地を救う? お手伝い×旅のプラットフォーム「おてつたび」による関係人口の増加

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地域活性化や地方創生という言葉が聞かれ始めて久しい昨今。UIJターン移住者に向けて補助を行っても、少子高齢化などの課題改善が難しい地域もあります。そんな多くの自治体が抱える課題に「旅」という側面からアプローチをするのが、プラットフォーム「おてつたび」です。「お手伝いをして賃金を得ながら旅がしたい」と考える方と、「人手不足を解消しながら地域の魅力を伝えたい」と考える地域の方々をプラットフォーム上でマッチングすることで、地域の課題解決や活性化に貢献しています。 今回は、おてつたびを運営する、株式会社おてつたびの代表取締役 CEOである永岡 里菜氏に、お手伝いをしながら旅をすることが地方や人々に与える価値、今後おてつたびが地方創生に対して担う役割についてお話を伺いました。

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【Netflix徹底解剖】Netflix4.0、世界最先端のDX戦略を追う

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全世界での有料会員数が2億人を突破。飛ぶ鳥を落とす勢いで快進撃を続ける企業、Netflix。現在の利用者の中には、彼らの事業が店舗を持たないDVDオンライン郵送サービスからスタートしたことを知らない人もいるかもしれません。1997年、小さなスタートアップ企業として創業したNetflixはその後、DVDレンタルのサブスクリプション、動画ストリーミング配信のサブスクリプション、そして動画オリジナルコンテンツの配信と、デジタルを基盤に着実にビジネスを変革し、今や皆さんご存知の通り、デジタルコンテンツプラットフォームの王者へと成長を遂げています。今回の「世界最先端のデジタルシフト戦略」vol.4では、そのビジネストランスフォーメーションの変遷を立教大学ビジネススクール 田中道昭教授に徹底解剖していただきます。小さなスタートアップ企業であったNetflixがいかに王者となれたのか。その変革の奥にある秘訣とは。DXに取り組む日本企業も見習うべき一貫した姿勢に迫ります。

メンタルヘルス後進国、日本。DXはメンタルヘルスに貢献できるのか

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欧米に比べ大きく遅れているといわれる日本のメンタルヘルスを取り巻く環境。事実、欧米ではカウンセリングを受診した経験のある人は52%にも上りますが、日本では6%という低水準。先進国のなかで突出した自殺者数についても、厚生労働省は深刻な状況と受け止めています。 そんななか、β版での運用を終え、2022年7月5日に正式ローンチされた「mentally(メンタリー)」は、日本では敷居の高いメンタルヘルスに関する相談が気軽に行えるアプリ。株式会社Mentally 代表取締役CEOを務める西村 創一朗氏は、自身も過去に双極性障害(※)を乗り越えた経験を持っています。メンタルヘルス市場はDXによりどう変化していくのか。インタビューを通して、日本のメンタルヘルス市場の未来を紐解きます。 ※ 双極性障害:活動的な躁(そう)状態と、無気力なうつ状態を繰り返す障害。

マンガアプリ世界NO.1。急成長市場の覇権を握る「ピッコマ」の戦略

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8万以上タイトルの人気マンガやノベルを取り扱い、累計ダウンロード数は3,000万を超える電子マンガ・ノベルサービスの「ピッコマ」。サービス開始は2016年4月という後発ながら、23時間待てば一話を無料で読める「待てば¥0」サービスを他社に先駆けて導入するなど、新しい試みを積極的に取り入れ業界トップに君臨しています。短期間でピッコマが躍進を遂げた理由から、従来のマンガに代わる新しい表現形式である「SMARTOON」の魅力、今後のグローバル展開について、株式会社カカオピッコマ常務執行役員の熊澤 森郎氏にお話を伺いました。

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Facebookが社名を変更し、中核事業に据えるほど力を入れる「メタバース」。2021年8月にはグリー株式会社が、今後2~3年で100億円規模の事業投資を行い、グローバルで数億ユーザーを目指すと発表しましたが、その中核を担うのが、グリー株式会社の子会社であり、これまでバーチャルライブ配信アプリを手がけてきたREALITY株式会社です。今回は、そんな同社の代表を務めるDJ RIO氏にインタビュー。そもそもメタバースとは何なのか。なぜこんなにも注目が集まっているのか。メタバースは、世界のあり方をどのように変えるのか。メタバース初心者のビジネスパーソンには必読のインタビューです。