あらゆる業界で進むデジタルシフト。アート業界では今、ブロックチェーン技術の一つ「NFT（非代替性トークン）」によってデジタルデータに唯一性を付与し、アート作品としてオークションで売買するトレンドが一気に加熱、アートとの接点は多様に広がっています。 そんな中、「アート」の現場で革新的なDXに取り組むANDART（アンドアート）が提供するサービスは、国際的な芸術家の作品を複数人で共同所有する「シェアリングプラットフォーム」サービス。パブロ・ピカソやバスキア、バンクシーといった人気作品のオーナー権を1万円から購入でき、実物を鑑賞するイベントにも参加できます。また、オーナー権を売買し利益を得ることも可能です。 ANDARTは、コンサバティブと言われるアート業界にどうDXを取り入れ、どう市場を創ってきたのか、そして今後どんな展開を考えているのか。松園 詩織CEOにお話を伺いました。
センサーやIoT、AIといったテクノロジーを活用し、データを集積した仮想空間から高付加価値を現実空間にフィードバックすることで、さまざまな社会的課題解決を図る「Society5.0」。その取り組みを業界別に紹介する連載シリーズ。第7回目では、エネルギーの効率的利用や住環境に技術を活用しているサービスをご紹介します。
物流支援ロボット「CarriRo®（キャリロ）」に歩行速ロボ「RakuRo®（ラクロ®）」、宅配ロボ「DeliRo®（デリロ®）」や警備ロボ「PATORO®（パトロ®）」などを開発するZMPは20年の歴史を持つ老舗ロボットベンチャー。自動運転技術の先駆けとして、ヒトとモノの移動を自動化する数々のモビリティを提供しています。人型ロボットの開発に始まり、現在はロボットと人間がともに暮らす街づくりプロジェクトも積極的に推進中。ロボットが社会に進出することで、我々の生活はどう変わり、どう便利になるのか？ 株式会社ZMPの代表取締役社長 谷口 恒氏にお話を伺いました。
ヨガにフィットネス、料理や英会話……、個人のスキルを活かしたサービスを販売するプラットフォームのMOSH。強豪ひしめくCtoC市場の中、MOSHはパッション・エコノミーに重点を置いた戦略で見事な差別化に成功しています。そんなMOSHの誕生背景には、創業者の籔 和弥氏が世界各国で150名のいろんな世代の方と話した経験が活かされているそう。DXが進む現代において、CtoCの市場はどう変化していくのか。MOSHで実際にサービスを提供している加圧インストラクターの鈴木 莉紗氏とMOSH創業者であり代表取締役社長である籔氏のお二人にお話を伺いました。
いま、アートシーンにもDXの波が起こり、変化が起きています。最近では、オンラインオークションでデジタルアーティスト・Beepleのデジタル作品に約75億円の落札価格が付いたり、サザビーズと匿名のデジタルアーティストPakが共同開催したイベントに出品された作品が約1.5億円で落札されたり、大いに注目を浴びました。いずれもブロックチェーン上で発行・流通する「NFT（非代替性トークン）」*に基づいた作品で、従来までのデジタルアートでは難しかった作品の唯一無二性（本物）を保証するものとして注目を集めています。
ホンダから世界で初めて自動運転レベル3搭載車「レジェンド」が発売されるなど、少しずつ実社会への普及の兆しが見えつつある自動運転技術。実は、自動運転に欠かせないのが、私たちが常々カーナビやスマートフォン上で見ている地図ではなく、「高精度3次元地図データ（HDマップ）」に、渋滞や事故による通行規制などの位置情報を組み合わせたデジタルマップである「ダイナミックマップ」です。この、ダイナミックマップの基盤である「高精度3次元地図データ（HDマップ）」を作成・提供しているのが、ダイナミックマップ基盤株式会社。2016年にオールジャパンの協調体制で設立されたこの会社では、現時点ですでに上下線合わせて3万km以上の高速道路・自動車専用道路データをカバーし、3年後の2024年には一般道路を含めて約13万kmのカバーを目標としています。
相手のスマートフォンに音声を届け、「音声の文字化」「8カ国語の翻訳」「議事録機能*」などの機能を持つスマートマスク「C-FACE」を開発したドーナッツ ロボティクス。「C-FACE」は発表と同時にニューヨーク・タイムズ、CNNなど世界中のメディアが取り上げ、世界153社からオーダーが舞い込む爆発的なヒット商品になりました。実は同社がこの数年間、開発に取り組んでいたのは、翻訳機能を持ち、受付や見守りなどができる小型ロボット。東京オリンピックの需要を見込んで開発され、各地ホテルへの導入も決まっていったところ、新型コロナウイルス感染症の感染拡大により注文のキャンセルが相次ぎます。窮地に陥る中、1ヶ月の超短期間で開発されたのが、世界初のスマートフォンとつながるマスク「C-FACE」。C-FACEは、なぜスピード開発することができたのか、コロナ後はどのような利用を見越しているのか。また「2050年、意識を持った人型ロボットで世界を変える」を目標にロボット開発に取り組む同社は、どんな未来を見据えているのか。アフターコロナの時代を生き抜くロングスパンの戦略についてCEOの小野 泰助氏に伺いました。
働き方改革の推進や新型コロナウイルス感染症の感染拡大の防止のため、テレワークの導入を検討する企業が増えています。 テレワークを導入するメリットの一つに「通勤時間の削減」が挙げられます。今回は「通勤時間」に焦点をあてつつ、テレワーク導入のメリットとデメリットについて解説いたします。
働き方改革の推進や新型コロナウイルス感染拡大の防止のため、テレワークの導入を検討する企業が増えています。 テレワークの導入が進むにつれて「サテライトオフィス」の注目が高まっています。今回は「サテライトオフィス」導入のメリット・デメリットを解説します。
働き方改革の推進や新型コロナウイルス感染拡大の防止のため、テレワークの導入を検討する企業が増えています。 今回はテレワークの手段の一つである「モバイルワーク」に焦点をあて、導入のメリット・デメリットを解説します。
働き方改革の推進や新型コロナウイルス感染症の感染拡大の防止のため、テレワークの導入を検討する企業が増えています。 その一方で、テレワークにより、今までにないストレスを訴える人も増えています。具体的にどんなストレスが生じるのか。今回はテレワークでストレスが生じる原因と軽減する方法について解説します。
「ASOBITECH」は、東京学芸大学附属世田谷小学校の教員が中心となって立ち上げたコンソーシアム。先日、XR技術で社会課題の解決を目指すベンチャー企業AVR Japan株式会社と共同で実施した、小学校6年生の理科の検証授業が教育業界で話題となりました。教師からの一方的な講義ではなく、VRゴーグルで心臓の仕組みを生徒が自主的に調べる授業は、通常授業よりも生徒の理解力が深まったとの結果になり、VRの持つ教育への有効性が実証されました。「ASOBITECH」の大澤 俊介教諭とAVR Japanのアレクサンダー・ゴルベンゴCEOに、VRを導入した教育の可能性について伺いました。
テレビが「お茶の間の王様」とされていたのも今は昔。2021年5月にNHK放送文化研究所が発表した「10代、20代の半数がほぼテレビを見ない」という調査結果は大きな話題を呼びました。そんなテレビの今を「中の人」たちはどのように受け止めているのでしょうか。そこでお話を伺うのが、民放公式テレビポータル「TVer」の取締役事業本部長である蜷川 新治郎氏とテレビ東京のクリエイティブプロデューサーを務める伊藤 隆行氏。前編では、コネクテッドTVの登場によって起きた変化や、YouTubeやNetflixといった競合コンテンツとの向き合い方についてお届けします。
テクノロジーの力で子育てを変えていく。そんなミッションを掲げ、泣き声診断アプリや赤ちゃん向けスマートベッドライトなど、画期的なプロダクトを世に送り出してきたファーストアセント社。「CES2021 Innovation Awards」を受賞するなど、世界的に注目を集めるベビーテック企業である同社の強さの秘密とは。服部 伴之代表にお話を伺いました。
緊急事態宣言の度重なる延長、オリンピック開催是非の議論と、依然混沌とした状況が続く日本とは裏腹に、シリコンバレーではワクチンの複数回摂取が進み、市民がマスクなしで屋外を出歩く風景が見られ始めているそうです。コロナ禍と呼ばれる約1年半の間、アメリカのメガテック企業、ベンチャー企業はどのような進化を遂げたのか。DXを迫られる日本企業は何を学ぶべきなのか。『いまこそ知りたいDX戦略』、『“経験ゼロ”から始めるAI時代の新キャリアデザイン』の著者であり、パロアルトインサイトCEO、AIビジネスデザイナーの石角友愛さんをゲストに迎え、立教大学ビジネススクール田中道昭教授がお話を伺います。
コロナ禍を経て、全世界のあらゆる産業においてその必要性がますます高まっているDX。DXとは、単なるITツールの活用ではなく、ビジネスそのものを変革することであり、産業構造をも変えていくほどの力と可能性があります。そして、全ての日本企業が、環境の変化を的確に捉え、業界の枠を超え、積極的に自らを変革していく必要があります。 今回は、AIの第一人者であり東京大学大学院教授である松尾 豊氏にご協力いただき、デジタルホールディングス代表取締役会長 鉢嶺 登氏と共に、金融業界大手の中でいち早くデジタル化に着手した三井住友フィナンシャルグループ（以下、SMBCグループ）の谷崎 勝教CDIO（Chief Digital Innovation Officer）にお話を伺います。DXの必要性を社内でどう伝え、どのように人材育成を進めてきたのか、また金融・銀行業界はDXによってどう変わっていくのか。デジタルならではのメリットとは。SMBCグループの取り組みに迫ります。
2021年6月23日開催のアコム株式会社の株主総会および総会終了後の取締役会において、木下政孝氏が新社長に就任しました。1993年に業界で初めて自動契約機「むじんくん」を導入し、2016年に「イノベーション企画室」を設立するなど、金融業界でも積極的に新しい取り組みやデジタルシフトを推進してきたアコム。新社長である木下氏は今どんな想いで会社のトップに立つのか。激動のコロナ禍を経た上で見えた、デジタルでは担えない、人の役割とは何なのか。立教大学ビジネススクール田中道昭教授がお話を伺います。
Clubhouseをはじめ、新勢力が次々と参入し、拡大を見せる音声コンテンツ市場。その中で、民放開始から70年の歴史に「大変革」を巻き起こしているのが“ラジオ”です。放送エリアの壁を取り払う、リアルタイムでなくても番組を聴けるようにするといった機能で、ラジオをデジタル時代に即したサービスに生まれ変わらせたのは、PCやスマートフォンなどで番組を配信する『radiko（ラジコ）』。今回は、株式会社radiko 代表取締役社長の青木 貴博氏に、現在までのデジタルシフトの歩みと将来の展望について、お話を伺いました。
2021年6月23日開催のアコム株式会社の株主総会および総会終了後の取締役会において、木下政孝氏が新社長に就任しました。1993年に業界で初めて自動契約機「むじんくん」を導入し、2016年に「イノベーション企画室」を設立するなど、金融業界でも積極的に新しい取り組みやデジタルシフトを推進してきたアコム。新社長である木下氏は今どんな想いで会社のトップに立つのか。激動のコロナ禍を経た上で見えた、デジタルでは担えない、人の役割とは何なのか。立教大学ビジネススクール田中道昭教授がお話を伺います。
国内でMaaS（Mobility as a Service）実証が活発化している。新たな交通社会を見据え、既存の交通サービスの在り方を見直す変革の時期を迎えているのだ。 交通社会は今後どのように変わっていくのか。MaaSの基礎知識について解説した上で、海外のMaaSに関する事例を参照し、その変化の方向性を探っていこう。
「デジタルシフト未来マガジン」では、石原靖士氏が捉えた国内外のデジタルシフトの最新事例を紹介する。
緊急事態宣言の度重なる延長、オリンピック開催是非の議論と、依然混沌とした状況が続く日本とは裏腹に、シリコンバレーではワクチンの複数回摂取が進み、市民がマスクなしで屋外を出歩く風景が見られ始めているそうです。コロナ禍と呼ばれる約1年半の間、アメリカのメガテック企業、ベンチャー企業はどのような進化を遂げたのか。DXを迫られる日本企業は何を学ぶべきなのか。『いまこそ知りたいDX戦略』、『“経験ゼロ”から始める AI時代の新キャリアデザイン』の著者であり、パロアルトインサイトCEO、AIビジネスデザイナーの石角友愛さんをゲストに迎え、立教大学ビジネススクール田中道昭教授がお話を伺います。
「デジタルシフト未来マガジン」では、石原靖士氏が捉えた国内外のデジタルシフトの最新事例を紹介する。
「ユニコーン企業」ーー企業価値の評価額が10億ドル以上で設立10年以内の非上場企業を、伝説の一角獣になぞらえてそう呼ぶ。該当する企業は、ユニコーンほどに珍しいという意味だ。かつてのfacebookやTwitter、現在ではUberがその代表と言われている。この連載では、そんな海外のユニコーン企業の動向をお届けする。今回は欧米を中心に注目されている「代替肉」を扱う「インポッシブル・フーズ」を紹介する。
