VRの記事一覧

『メタバースとWeb3』著者・國光 宏尚氏が語る、Web3時代に勝つ企業の条件

『メタバースとWeb3』著者・國光 宏尚氏が語る、Web3時代に勝つ企業の条件

「ブロックチェーン技術(※1)を中核とした非中央集権的なインターネット」として定義されるWeb3(3.0)。2021年以降、急速に注目を集めるようになったフレーズですが、全貌を理解している人は多くない、曖昧な概念であることも事実です。今回お話を伺ったのは、3月に上梓した『メタバースとWeb3』がベストセラーになり今やWeb3のエバンジェリストとして知られる、株式会社Thirdverse、株式会社フィナンシェ代表取締役CEO/Founderの國光 宏尚氏。「Web3時代に勝ち残る企業」をテーマに、 デジタルホールディングスのグループCIO(最高投資責任者)を務める石原 靖士氏がお話を伺いました。 ※1 ブロックチェーン 取引履歴(ブロック)を暗号技術によって1本の鎖のようにつないで記録することによって、データの破壊や改ざんを極めて難しくしたデジタルテクノロジーのこと。

「メタジョブ!」に聞く、メタバース上で求められる「人材」とその可能性

「メタジョブ!」に聞く、メタバース上で求められる「人材」とその可能性

今、最も注目されている市場の一つである「メタバース」。仮想空間でコミュニケーションやサービスを展開することで、新たなビジネスチャンスをつかもうと、大手からスタートアップまでさまざまな企業の参入が進んでいます。その一つであり、アバタースタッフによるVRイベントやリモート接客など、デジタルワーク(拡張テレワーク)に特化したジョブマッチングサービスを提供する「メタジョブ!」を構想した星野氏に、事業内容や今後の展望、メタバースの変遷について感じることなどを伺いました。

巨大IT企業参入で、加熱する中国メタバース最新事情・前編【中国デジタル企業最前線】

巨大IT企業参入で、加熱する中国メタバース最新事情・前編【中国デジタル企業最前線】

昨年から多くの話題をさらい、今もその言葉をあちこちで耳にする「メタバース」。中国でもBAT※をはじめとする巨大IT企業がメタバース事業に進出し、多様なサービスを展開しています。今やアメリカとともにメタバース先進国となった中国の事例を読み解くことで、DXの手がかりを探っていきます。前編ではメタバースの台頭で生じるマーケットの変化として、中国を代表する巨大IT企業のテンセント、バイトダンス、バイドゥの動きを解説します。 ※BAT:B=バイドゥ、A=アリババ、T=テンセント

中国最前線

2022年のトレンドは、D2CからD2A(Direct To Avatar)へ。アバター経済を巡る覇権争い

2022年のトレンドは、D2CからD2A(Direct To Avatar)へ。アバター経済を巡る覇権争い

田中道昭:立教大学ビジネススクール教授 消費者にダイレクトに製品やサービスを届けるD2Cから、ダイレクトにアバターとつながるD2A(Direct To Avatar)へ。AR(拡張現実)、VR(仮想現実)、MR(複合現実)、メタバースなどの技術が普及することで、デジタルの世界におけるアイデンティティも重視される時代がやって来ます。すでに米国ではテクノロジートレンドとして注目されているD2A。リアルとデジタルの世界をつなぐ新しいコマースにより、小売りをはじめとするビジネスはどのように変化をするのでしょうか。

Facebookも注目の「メタバース」とは何か? スマホ向けメタバース「REALITY」のDJ RIO氏に聞く

Facebookも注目の「メタバース」とは何か? スマホ向けメタバース「REALITY」のDJ RIO氏に聞く

Facebookが社名を変更し、中核事業に据えるほど力を入れる「メタバース」。2021年8月にはグリー株式会社が、今後2~3年で100億円規模の事業投資を行い、グローバルで数億ユーザーを目指すと発表しましたが、その中核を担うのが、グリー株式会社の子会社であり、これまでバーチャルライブ配信アプリを手がけてきたREALITY株式会社です。今回は、そんな同社の代表を務めるDJ RIO氏にインタビュー。そもそもメタバースとは何なのか。なぜこんなにも注目が集まっているのか。メタバースは、世界のあり方をどのように変えるのか。メタバース初心者のビジネスパーソンには必読のインタビューです。

自動運転に欠かせないデジタル地図「ダイナミックマップ」。自動運転実現のキーテクノロジーが可能にする未来の社会とは

自動運転に欠かせないデジタル地図「ダイナミックマップ」。自動運転実現のキーテクノロジーが可能にする未来の社会とは

ホンダから世界で初めて自動運転レベル3搭載車「レジェンド」が発売されるなど、少しずつ実社会への普及の兆しが見えつつある自動運転技術。実は、自動運転に欠かせないのが、私たちが常々カーナビやスマートフォン上で見ている地図ではなく、「高精度3次元地図データ(HDマップ)」に、渋滞や事故による通行規制などの位置情報を組み合わせたデジタルマップである「ダイナミックマップ」です。この、ダイナミックマップの基盤である「高精度3次元地図データ(HDマップ)」を作成・提供しているのが、ダイナミックマップ基盤株式会社。2016年にオールジャパンの協調体制で設立されたこの会社では、現時点ですでに上下線合わせて3万km以上の高速道路・自動車専用道路データをカバーし、3年後の2024年には一般道路を含めて約13万kmのカバーを目標としています。

心臓の動きをVRで。小学校の授業にVRを取り入れた「ASOBITECH」にテクノロジー×教育の極意を学ぶ

心臓の動きをVRで。小学校の授業にVRを取り入れた「ASOBITECH」にテクノロジー×教育の極意を学ぶ

「ASOBITECH」は、東京学芸大学附属世田谷小学校の教員が中心となって立ち上げたコンソーシアム。先日、XR技術で社会課題の解決を目指すベンチャー企業AVR Japan株式会社と共同で実施した、小学校6年生の理科の検証授業が教育業界で話題となりました。教師からの一方的な講義ではなく、VRゴーグルで心臓の仕組みを生徒が自主的に調べる授業は、通常授業よりも生徒の理解力が深まったとの結果になり、VRの持つ教育への有効性が実証されました。「ASOBITECH」の大澤 俊介教諭とAVR Japanのアレクサンダー・ゴルベンゴCEOに、VRを導入した教育の可能性について伺いました。

VRChatが人気の理由は?VRとSNSを組み合わせたサービスを解説

VRChatが人気の理由は?VRとSNSを組み合わせたサービスを解説

専用のゴーグルを着用して、仮想現実の世界に没入するVRですが、その技術を応用したVRChatというサービスがあるのをご存知でしょうか?アバターを使い、仮想空間で生活するVRゲームのような見た目ですが、集まったユーザーたちと交流するのが目的です。そんなVRChatの人気の理由を分析します。

Today's PICK UP

VRのゴーグルにどのような種類がある?機能や用途を説明

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VR技術を使ったゲームやアトラクションが楽しめるなど、VRが徐々に身近になりつつあります。一方でVRを視聴する際に使用するゴーグルについては、あまり知らないという人も多いのではないでしょうか。そこでVRゴーグルに使用されているテクノロジーやゴーグルの用途、種類を解説していきます。

Today's PICK UP

採用活動に最新VR技術を駆使!ベクトルグループが実施したオンライン採用イベント「バーチャル新卒採用EXPO」の舞台裏に迫る。

採用活動に最新VR技術を駆使!ベクトルグループが実施したオンライン採用イベント「バーチャル新卒採用EXPO」の舞台裏に迫る。

新型コロナウイルス感染症の影響で企業の採用活動がオンライン化するなか、PRを主体としながらグループに40以上の事業会社を抱える株式会社ベクトルが、最新のVR技術を駆使したオンライン採用イベント「バーチャル新卒採用EXPO」を開催しました。これによって就職活動生は、仮想空間上でリアルな合同説明会と同様に、気になるブースを見て回ったり担当者と話したりして、以前から知っていた会社だけでなく、グループ各社の理解を深めることができたようです。 世の中的にも新しい取り組みだと言える「バーチャル新卒採用EXPO」はどのように実現したのか。キーとなったテクノロジーの開発を行っているSoVeC株式会社(※)取締役の重松 俊範氏と、イベント責任者を務めた株式会社ベクトル人事本部長の吉野 翔氏にお話を伺いました。 ※2019年にソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社と株式会社ベクトルが51:49の出資比率で設立した合弁会社

DX戦略

【準備期間3ヶ月、VR内定式の裏側】社内カフェスペースをVRで再現、一度も来社したことのない内定者とも仮想空間で同じ体験を。

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新型コロナウイルス感染症の影響で入社式をはじめ、さまざまな社内行事をリモートで行う会社が増えています。そんな中、株式会社medibaでは、10月にVR内定式を開催。来年春に入社する内定者と社員、合わせて20名余りが自宅などからリモートで参加しました。どのように実現したのか、プロジェクトチームのメンバーであり、CXO(Chief Experience Officer)の藤原 亮氏、プロダクトオーナーを務めた白井 藍氏、デザイナーを務めた高橋 佑至氏にお話を伺いました。

DX戦略

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伝説の幻獣である「ユニコーン」になぞらえて、企業価値評価額の高いスタートアップを評する言葉、「ユニコーン企業」。アメリカや中国でその数が増え続けている一方で、日本では未だ、少ない状況にあります。そんななか、2022年5月にシリーズC+ラウンドで1億2,000万ドルを調達し、日本5社目のユニコーンと報じられた企業があります。それが創業からグローバルを視野に事業を営み、東京やバンコクなどアジア6カ国を拠点とするフィンテック企業、Opn株式会社です。 さらに資金調達と同時に、ビジョンと戦略を刷新。無駄を削ぎ落し、鋭さの増した同社の成功を支える組織とプロダクトの強み、次に目指す世界について、創業者であり、代表取締役CEOを務める長谷川 潤氏にお話を伺いました。

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生産労働人口の減少を受け、日本企業はいよいよ生き残りをかけたデジタル化に取り組まなければいけないと言われるフェーズに入ってきました。とはいえ、それができている企業とそうでない企業との差が激しくなっているのも現状です。 そんななか、ホームセンター大手カインズでは、40年かけて積み重ねてきたホームセンターとしてのあり方を見直し、IT小売企業として生まれ変わろうとしています。カインズでデジタル戦略本部長を務め、戦略の指揮をとる池照 直樹氏に、同社のデジタル戦略についてお話を伺いました。 前編は、カインズがどのようにしてデジタル化を実現させていったのか、具体的な取り組みを交えてお届けします。