今後5年間で1兆円の予算を「リスキリング」に投入することを発表した岸田政権。DXの推進やAIの発展により仕事の形が大きく変わることが予想される将来に備え、リスキリングの実施は急務といわれています。社会人になっても常に学び続ける必要のある時代において、私たちはキャリア戦略をどのように捉えるべきなのか？ 365日オンライン授業をライブ配信する株式会社Schooの森 健志郎CEOと、オンラインプログラミングスクールTechAcademyを運営するキラメックス株式会社の樋口 隆広代表の意見を伺います。
Hondaの新事業創出プログラム「IGNITION」発の第1号スタートアップとして発足した株式会社Ashirase。先日、視覚障がい者の歩行を足への振動でナビゲーションする、スマートフォン連動型デバイス「あしらせ」の初回購入者を募るクラウドファンディングをスタートしました。 視覚障がい者の歩行に対して、振動という新しい形でアプローチするアイデアは、どのように生まれたのでしょうか。今回は同社 代表取締役の千野 歩氏に開発の経緯や今後の展望について、お話を伺いました。
コロナ禍に入って3年、企業勤務の人たちにとってリモートワークやリモート会議は、今や当たり前となっています。この働き方の変化に対して、企業が新たに対応する必要が出てきたのが社員の「在宅勤務環境の整備」です。そんななか注目を集めているのが、社員が自宅の勤務環境を整備できるように支援する「リモートHQ」。チェアやウェブカメラ、観葉植物など1,000点を超えるリモートワーク関連備品から、社員がポイントの範囲内で自由に備品を選ぶことができます。 リモートHQを運営する株式会社HQは2022年11月、新たに7億円の資金調達を行ったことと同時に、リモートワーク時の通信費や電気代を非課税で企業負担にできる機能を追加したことを発表しました。人々の働き方が日々変化していくなか、HQはどのようにサービスを展開させていくのか。今回は株式会社HQのCEO 坂本 祥二氏に、サービスの立ち上げ経緯や今後のリモートワーク事情の変化、企業としての展望についてお話を伺いました。
国内外の金融機関と前職のアドビを含め、主にマーケティングや広報領域で手腕を発揮してきた秋田夏実氏。2022年5月に入社したみずほフィナンシャルグループでは、これまでのキャリアから一新して、グループCPO（Chief People Officer）とグループCCuO（Chief Culture Officer）を務め、組織と企業文化の改革に挑戦をしています。立教大学ビジネススクールの田中道昭教授とともに、企業に求められるダイバーシティとエクイティ、ジェンダー問題について意見を交わしました。 後編は秋田氏がグループCPOとして手がけてきた施策、みずほフィナンシャルグループが考えるダイバーシティとエクイティ、これからの企業と従業員の関係性についてお話をうかがいます。
国内外の金融機関と前職のアドビを含め、主にマーケティングや広報領域で手腕を発揮してきた秋田夏実氏。2022年5月に入社したみずほフィナンシャルグループでは、これまでのキャリアから一新して、グループCPO（Chief People Officer）とグループCCuO（Chief Culture Officer）を務め、組織開発・D&I推進等と企業文化の改革に挑戦をしています。立教大学ビジネススクールの田中道昭教授とともに、これからの時代のキャリアと学びについて意見を交わしました。 前半は秋田氏のこれまでの経歴、アメリカのビジネススクールでのエピソード、みずほに入社を決めた理由などをうかがいます。
2022年12月7日、金融インキュベーション施設「FinGATE」が主催するコミュニティ「FinGATE Campus」の第3回となるイベントが開催されました。今回のテーマは「スタートアップと新たな資金調達」。さまざまな資金調達方法を提供する企業として、マネーフォワードケッサイ株式会社 取締役会長 家田 明氏、株式会社バンカブル 代表取締役社長 高瀬 大輔氏、SDFキャピタル株式会社 代表取締役 福田 拓実氏が登壇し、FinGATEアドバイザーの松澤 翔太氏がモデレーターを務めました。本記事では、イベントで語られた最新の資金調達手法についてレポートします。
2022年3月に東芝の代表執行役社長 CEOに就任した島田太郎氏。デジタル分野のトップを務めた島田氏は、「東芝でデジタルが分かる初めての社長」として就任時から大きな注目を集めています。昨年開催された「Digital Shift Summit 2021」では「日本企業がデジタルシフトでGAFAに打ち勝つ方法」というテーマの鼎談に立教大学ビジネススクールの田中道昭教授と、デジタルホールディングス代表取締役会長の鉢嶺登氏とともに参加し、東芝および日本企業の未来についての展望を語っています。 島田氏は、日本を代表する企業である東芝でどのような事業を強化し、どう舵取りをしていくのか。東芝の考える顧客中心主義とは？ 東芝の技術はカーボンニュートラルにどう寄与するのか？ 島田社長が抱くビジョンに迫ります。 後編は東芝の「人と、地球の、明日のために。」という企業理念に込められた思い、島田社長の考えるリスキリングのあり方、量子コンピュータの持つ可能性などについてお話をうかがいます。
2022年3月に東芝の代表執行役社長 CEOに就任した島田太郎氏。デジタル分野のトップを務めた島田氏は、「東芝でデジタルが分かる初めての社長」として就任時から大きな注目を集めています。 昨年開催された「Digital Shift Summit 2021」では「日本企業がデジタルシフトでGAFAに打ち勝つ方法」というテーマの鼎談に立教大学ビジネススクールの田中道昭教授と、デジタルホールディングス代表取締役会長の鉢嶺登氏とともに参加し、東芝および日本企業の未来についての展望を語っています。 島田氏は、日本を代表する企業である東芝でどのような事業を強化し、どう舵取りをしていくのか。東芝が目指すDXの形や、プライバシーを最優先した次世代のデータビジネスとはどのようなものなのか？ また、東芝および日本企業がGAFAに打ち勝つためにできることとは。社長に就任した島田社長が抱くビジョンに迫ります。 前編は島田氏が社長に就任してからの変化、東芝が手がけるスマートレシート躍進の理由と将来の展望、ナノエコノミーの可能性などについてお話をうかがいます。
「その変革に勇気と希望を」というコンセプトを掲げ、未来を見据えて経営の舵取りをしている経営者層やデジタル部門・マーケティング部門の責任者向けに、デジタルシフトと向き合い企業の変革を進めていく上で必要となる情報を提供しているDigital Shift Times。 2019年のメディア開設以来3年以上に渡り、DXによってビジネスの変革に挑戦している企業の経営者やCDO、有識者や専門家へのインタビューを実施してきました。インタビュー時には、未来を見据え変革に挑戦する当事者だからこその「魂のこもった格言」が発せられることが多くありました。 今回は、これまでお届けしてきたオリジナル記事のなかから、「DXに関する印象的な言葉」を編集部独自の視点で10の格言としてピックアップし、皆さまにお届けします。 ※記事内で記載している所属・肩書は、取材当時のものです。
ホームセンターのカインズにワークマン、東急ハンズなどをグループ会社に持つベイシアグループ。その中核をなすのが東日本をメインに展開する食品スーパー大手のベイシアです。広大なワンフロアの店舗で地域住民のニーズに応える圧倒的品揃えと価格を実現し、その動向は常に業界内での注目を集めています。今回の対談では、立教大学ビジネススクールの田中道昭教授と、今年7月にベイシアの新社長に就任された相木孝仁氏の二人が、新体制となったベイシアの独自戦略について意見を交わします。 後編は相木社長が抱く野望と「メガSPA & DX小売」の概要、ベイシアが従業員に求めるオーナーシップのあり方、そして小売DXの中核を占めるネットスーパーとeコマース戦略についてお話をうかがいます。
ホームセンターのカインズにワークマン、東急ハンズなどをグループ会社に持つベイシアグループ。その中核をなすのが東日本をメインに展開する食品スーパー大手のベイシアです。広大なワンフロアの店舗で地域住民のニーズに応える圧倒的品揃えと価格を実現し、その動向は常に業界内での注目を集めています。今回の対談では、立教大学ビジネススクールの田中道昭教授と、今年7月にベイシアの新社長に就任された相木孝仁氏の二人が、新体制となったベイシアの独自戦略について意見を交わします。 前編は相木社長の経歴と社長就任までの経緯、ベイシアグループが標榜する「ハリネズミ経営」、高品質なプライベートブランド（PB）の開発および販売戦略、今後の出店戦略などについてお話をうかがいます。
PCの重要なデータを暗号化して使用できない状況にした上で、そのデータを復元する対価として身代金を要求するランサムウェア（身代金要求型ウイルス）。近年、このランサムウェアの被害が世界的に増加しています。あらゆる業種でDXが進む今日、どんな企業もサイバーセキュリティの知識は必須です。なぜここ数年でランサムウェアの被害が増えているのか？ テレワークが一般化した時代はセキュリティのどんな点に気をつけるべきか？ AIを活用した企業向けのサイバー攻撃対策を提供するサイバーリーズン・ジャパン株式会社で社長を務める山野 修氏に、セキュリティのいろはを伺いました。
プロンプトエンジニアという言葉をご存知でしょうか。英語圏では2021年頃から盛り上がりを見せている職種の一つで、中国でも2022年の夏頃からプロンプトエンジニアの講座が人気を呼んでいます。今回は、プロンプトエンジニアとは何か、どうトレーニングすればよいのかについて、日本国内でプロンプトエンジニアの採用と教育を実施している株式会社デジタルレシピ 代表取締役の伊藤 新之介氏に解説していただきました。
国内外の金融機関と前職のアドビを含め、主にマーケティングや広報領域で手腕を発揮してきた秋田夏実氏。2022年5月に入社したみずほフィナンシャルグループでは、これまでのキャリアから一新して、グループCPO（Chief People Officer）とグループCCuO（Chief Culture Officer）を務め、組織開発・D&I推進等と企業文化の改革に挑戦をしています。立教大学ビジネススクールの田中道昭教授とともに、これからの時代のキャリアと学びについて意見を交わしました。 前半は秋田氏のこれまでの経歴、アメリカのビジネススクールでのエピソード、みずほに入社を決めた理由などをうかがいます。
AIによりヒットソングの特徴をふまえたオリジナル楽曲を作成するサービス「FIMMIGRM（フィミグラム）」。AIによる作曲サービスが盛り上がりを見せつつある昨今、音楽プロデューサーとしてYUKIや中島美嘉、Aimerなどのアーティストを手がけてきた玉井健二氏が開発に携わっていることで、大きな話題を呼んでいます。 FIMMIGRMの利用方法は、大量に自動生成された曲から好みの曲をジャンルごとに選択するGENRES（ジャンル）、ワンクリックでAIが曲を生成する ONE-CLICK GENERATE（トラック生成）、ユーザーの自作曲をもとにAIが曲を生成するGENERATE（トラック生成）、AIが生成した曲にプロの編曲家が手を加えるPRO-ARRANGED（プロアレンジ）の4パターン。AIにより専門知識不要で誰もが作曲できるようになる未来が間近に迫った今、音楽業界はどのように変化するのか？ 株式会社TMIKと音楽クリエイター集団agehaspringsの代表を務める玉井健二氏にお話を伺いました。
中国企業の最新動向から、DXのヒントを探っていく本連載。今回は、ガソリン車に代わるモビリティとして期待が高まるEV（Electric Vehicle＝電気自動車）と、その核とも言える自動運転技術で世界をリードする中国の強さに迫ります。前編では「EV先進国」の名を欲しいままにしているその理由を、国の政策や技術の面から探ってきました。後編となる今回は、自動車産業に参入してきた新興メーカー3社を紹介するとともに、日本の立ち位置の考察、中国が抱える課題を話題に進めていきます。
テクノロジーの力で子育てを変えていく。そんなミッションを掲げ、泣き声診断アプリや赤ちゃん向けスマートベッドライトなど、画期的なプロダクトを世に送り出してきたファーストアセント社。「CES2021 Innovation Awards」を受賞するなど、世界的に注目を集めるベビーテック企業である同社の強さの秘密とは。服部 伴之代表にお話を伺いました。
国内でMaaS（Mobility as a Service）実証が活発化している。新たな交通社会を見据え、既存の交通サービスの在り方を見直す変革の時期を迎えているのだ。 交通社会は今後どのように変わっていくのか。MaaSの基礎知識について解説した上で、海外のMaaSに関する事例を参照し、その変化の方向性を探っていこう。
2020年、創業100周年を迎えた株式会社イトーヨーカ堂。ロシアのウクライナ侵攻に、進む円高と物価高など厳しい経済状況の中、今年3月に社長に就任した山本哲也氏は「信頼と誠実」を掲げ、商売の原点に立ち返ることを標榜しています。イトーヨーカドーはどのように変わるのか？ これからの時代のスーパーに求められる形とは？ 立教大学ビジネススクールの田中道昭教授との対談をお届けします。 前編は山本社長が社長に就任した経緯、2000年以降業績が落ち込んだ原因の分析、そして現在進行中の新しい売り場づくりの施策などについてお話をうかがいます。
2022年7月に画像生成AI「Midjourney」がリリースされ、その後「Stable Diffusion」などのさまざまな画像生成AIが数多く登場するなど、大きな話題を呼びました。この数ヵ月の間、世界の人々のAIに対する捉え方は大きく変わったのではないでしょうか。 今後AIはどのような進化を遂げていくのか。今回は、国内外のAI事情に詳しい株式会社デジタルレシピ 代表取締役の伊藤 新之介氏に、海外のレポートから読み解くAIの進化について解説していただきました。
DXはもはや、企業にとって欠くことのできない重要な経営課題であり、多くの企業がDXの必要性を実感しています。しかしながら、DX推進がうまくいっている企業は一握りに過ぎません。これまで、100社を超える日本企業のデジタルシフトを支援してきたデジタルシフト社の取締役CTOの山口 友弘氏とDX開発事業統括責任者である野呂 健太氏とは、コロナ禍を経てDXがバズワードとなっている状況下において、「企業間の『DX格差』は拡大している」と語ります。 DX格差が生じる理由はどこにあるのでしょうか？ そして、その差を埋めるための一手とは――。DXの最前線を走るプロフェッショナルが、全4回にわたってお届けする連載対談企画。第1回の今回は、二人の対談で明らかになった『DXを成功に導く7箇条』をもとに、DXをうまく推進している組織の共通項を深掘りします。
欧米に比べ大きく遅れているといわれる日本のメンタルヘルスを取り巻く環境。事実、欧米ではカウンセリングを受診した経験のある人は52％にも上りますが、日本では6％という低水準。先進国のなかで突出した自殺者数についても、厚生労働省は深刻な状況と受け止めています。 そんななか、β版での運用を終え、2022年7月5日に正式ローンチされた「mentally（メンタリー）」は、日本では敷居の高いメンタルヘルスに関する相談が気軽に行えるアプリ。株式会社Mentally 代表取締役CEOを務める西村 創一朗氏は、自身も過去に双極性障害（※）を乗り越えた経験を持っています。メンタルヘルス市場はDXによりどう変化していくのか。インタビューを通して、日本のメンタルヘルス市場の未来を紐解きます。 ※ 双極性障害：活動的な躁（そう）状態と、無気力なうつ状態を繰り返す障害。
「デジタルシフト未来マガジン」では、石原靖士氏が捉えた国内外のデジタルシフトの最新事例を紹介する。
テクノロジーの力で子育てを変えていく。そんなミッションを掲げ、泣き声診断アプリや赤ちゃん向けスマートベッドライトなど、画期的なプロダクトを世に送り出してきたファーストアセント社。「CES2021 Innovation Awards」を受賞するなど、世界的に注目を集めるベビーテック企業である同社の強さの秘密とは。服部 伴之代表にお話を伺いました。
国内でMaaS（Mobility as a Service）実証が活発化している。新たな交通社会を見据え、既存の交通サービスの在り方を見直す変革の時期を迎えているのだ。 交通社会は今後どのように変わっていくのか。MaaSの基礎知識について解説した上で、海外のMaaSに関する事例を参照し、その変化の方向性を探っていこう。
中国企業の最新動向から、DXのヒントを探っていく本連載。今回は、ガソリン車に代わるモビリティとして期待が高まるEV（Electric Vehicle＝電気自動車）と、その核とも言える自動運転技術で世界をリードする中国の強さに迫ります。前編では「EV先進国」の名を欲しいままにしているその理由を、国の政策や技術の面から探ってきました。後編となる今回は、自動車産業に参入してきた新興メーカー3社を紹介するとともに、日本の立ち位置の考察、中国が抱える課題を話題に進めていきます。
「ユニコーン企業」ーー企業価値の評価額が10億ドル以上で設立10年以内の非上場企業を、伝説の一角獣になぞらえてそう呼ぶ。該当する企業は、ユニコーンほどに珍しいという意味だ。かつてのfacebookやTwitter、現在ではUberがその代表と言われている。この連載では、そんな海外のユニコーン企業の動向をお届けする。今回は欧米を中心に注目されている「代替肉」を扱う「インポッシブル・フーズ」を紹介する。
プロンプトエンジニアという言葉をご存知でしょうか。英語圏では2021年頃から盛り上がりを見せている職種の一つで、中国でも2022年の夏頃からプロンプトエンジニアの講座が人気を呼んでいます。今回は、プロンプトエンジニアとは何か、どうトレーニングすればよいのかについて、日本国内でプロンプトエンジニアの採用と教育を実施している株式会社デジタルレシピ 代表取締役の伊藤 新之介氏に解説していただきました。
Clubhouseをはじめ、新勢力が次々と参入し、拡大を見せる音声コンテンツ市場。その中で、民放開始から70年の歴史に「大変革」を巻き起こしているのが“ラジオ”です。放送エリアの壁を取り払う、リアルタイムでなくても番組を聴けるようにするといった機能で、ラジオをデジタル時代に即したサービスに生まれ変わらせたのは、PCやスマートフォンなどで番組を配信する『radiko（ラジコ）』。今回は、株式会社radiko 代表取締役社長の青木 貴博氏に、現在までのデジタルシフトの歩みと将来の展望について、お話を伺いました。
