プラットフォーマー研究

【話題のサービス5選】「メタバース」「デザイン」「家計簿プリカ」、すぐに体験できるtoCサービス

「その変革に勇気と希望を」というコンセプトを掲げ、さまざまな企業のデジタルシフトに関する取り組みやサービスの背景をお届けするデジタルシフトタイムズ。その数ある記事のなかから、編集部独自の観点で「まず読んでほしい!」記事を厳選する特集企画。今回は、注目のメタバースや、デザインプラットフォーム、家計簿プリカなど、今日からでも始められるコンシューマー向けサービスを取り上げた記事を五つご紹介します。
サービス開発の背景とは? また、市場をどのように捉え、今後どのようにサービスを展開していくのか? ユーザーに選ばれるプロダクトがいかにして生み出されたのか、その秘密をお届けします。
また、今回ご紹介するのは、記事を読んだあと、すぐにサービスを体験できる好事例。実際に体験することは、自社のデジタルシフト推進の一助になるかもしれません。新年度から「何か始めてみようかな」と思っている方も必読です。
※紹介する記事の内容は取材時点のものです。

メタバースでコミュニケーションを楽しむプラットフォーム「REALITY」

Facebookが社名を変更し、中核事業に据えるほど力を入れる「メタバース」。アバターコミュニケーションプラットフォームの「REALITY」は、既存のバーチャルライブ配信アプリに新機能を追加し、メタバースとして再解釈したサービスです。代表のDJ RIO氏は「これだけスマートフォンユーザーを抱えるメタバースは、ほかにはないと思う」と語ります。これほどまでにユーザーから選ばれている背景とは? 運営初期からコミュニティの質を担保するために徹底してきたこととは?

ざっくりまとめ

- メタバースの土台にあるのは、「複数の現実を生きている」という感覚。SNSなどのデジタルなコミュニケーションも、広義の意味ではメタバースといえる。

- REALITYは、バーチャルライブ配信アプリをベースにメタバース事業を展開。法人に特化したパッケージも。

- コミュニティづくりには運営の不断の努力と、「荒らし行為」を誘引しない世界観づくりが大切。

- メタバースの普及は、多様性の肯定にもつながっていく。REALITYでは、独自の経済圏の構築にも注力。

デザイン制作に取り掛かる長いプロセスをシンプルかつ、一つにまとめた「Canva」

Webサイトや動画の制作など、クリエイターの域を越えてごく日常的なものになりつつあるデザイン。「Canva(キャンバ)」は、世界中で利用されるブラウザベースのデザインプラットフォームであり、2017年には日本でもローンチしました。カントリーマネジャー 植山氏は「note」の見出し画像のテンプレート提供の経験から「非デザイナーのデザイン欲を刺激することにも貢献できている」と語ります。日本でもサービスが受け入れられた背景や、広がりのプロセスとは? また、コロナ禍や日本ならでは利用事例とは?

ざっくりまとめ

- Canvaはクリエイターだけに閉ざされていた市場を開放。デザインのすそ野を拡げた。

- 日本では個人のインスタ投稿画像の作成目的から利用が拡大。現在は企業も積極活用中。

- オンラインで共同作業できる機能は、オフィスの分散化が進むいま、チームでの仕事に最適。デザイナーはクリエイティビティが必要な業務に専念することが可能に。

- ユーザーの持つ背景、各国の文化をすべて受け入れたデザインを生み出していきたい。

- オフィス内のすべてのパソコンでCanvaが立ち上がっている世界を目指す。

プリペイドカード決済と連動して記録が残る家計簿アプリ「B/43」

コロナ禍の影響も相まって、首都圏では約5人に1人が「脱現金層」ともいわれるほどに進む「キャッシュレス」。元祖フリマアプリ「フリル(現ラクマ)」の創業者・堀井氏が二度目の起業に挑んだ「B/43(ビーヨンサン)」。チャージしたVisaプリペイドカードで決済すると、自動でアプリに記録される支出管理サービスです。堀井氏は、「多くの人に使ってもらうサービスにするためには、実在する課題を解決していかなければならない」と語ります。その課題を見つけるために、まず最初に行ったというユーザーインタビューの重要性や、そのコツとは? また、起業に至った二つのイシューとは?

ざっくりまとめ

- 起業の背景にあったのは、悔しさ。フリマアプリの運営で気づいたイシューにも向き合いたい。

- リアルタイムの支出管理やパートナーとの立替精算。従来の家計簿アプリが取りこぼしていた、そんなユーザーを狙う。

- 優れたプロダクトは「実在の課題」を解決する。それを見つけるためのユーザーインタビューの秘訣は「現在の対処法」を探ること。

- お金管理を分かりやすく。高い倫理観を持ちながら、フィンテックでキャッシュレスをさらに加速する。

差別化に成功したCtoCスキルマーケット「MOSH」

コロナ禍で加速したオンライン化で、急拡大する個人のスキル販売市場。CtoCスキルマーケット「MOSH」も、そのプラットフォームの一つであり、パッション・エコノミーに重点を置いた戦略で差別化に成功しています。創業者であり代表取締役社長である籔氏は「事業者の顔がぼやけないサービスを提供できるよう心がけている」と語ります。この言葉から垣間見える、差別化に成功した要因とは? また、実際に「MOSH」でサービスを提供している加圧インストラクターの鈴木氏が語る、実際の利用方法や事業者視点のメリットとは?

ざっくりまとめ

- MOSHはオンライン上で個人がスキルを販売できるサービス。コロナ禍により、オンライン完結でサービス提供する利用者が増加。

- 創業前に世界一周をしていた籔氏が各国の若者と会話をするなかで、皆が自己実現の欲求を抱えていることを知り、MOSHの立ち上げにつながった。

- 他の競合サイトと異なり、MOSHが心がけているのはスキルを販売する事業者の顔が見えて、個性が伝わる仕組み。

- DXが進めば距離の制約に囚われないレッスンが可能になるので、マーケットも大きく広がる。

- これまで受講者側だった個人が、自分もサービスを提供する側にまわるという循環が生まれれば、情熱がめぐる経済圏となる。それがMOSHの目指す先。

アート作品を共同保有する、シェアリングプラットフォーム「ANDART」

「NFT(非代替性トークン)」によってデジタルデータに唯一性を付与した作品をはじめ、オークション売買のトレンドが加熱するアート業界。シェアリングプラットフォーム「ANDART(アンドアート)」は、国際的な芸術家の作品のオーナー権を1万円から購入でき、複数人で共同保有するサービスです。実物の鑑賞イベントへの参加、オーナー権を売買して利益を得ることも可能。CEOを務める松園氏は「アート業界にイノベーションが起こりにくい要因は、その閉鎖性にある」と語ります。コンサバティブといわれるアート業界にどうDXを取り入れ、どう市場を創ってきたのか? アート業界のDXを推進し、成功へと導くための肝とは?

ざっくりまとめ

- 日本のアート市場は世界と比較して小さく、伸びしろが非常に大きい。

- ANDARTのような「共同保有のビジネスモデル」は海外でも伸長。特に若い世代のアートマーケットへの取り込みに成功している。

- デジタルで生まれた価値は「新しいタッチポイント」「オープン」「透明性」。

- DX成功の要点は、既存業界を守ってきた関係者に真摯に寄り添うこと。

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