2020年8月にサービスをスタートさせたバーチャルオフィス「oVice」。昨年より実施しているテレビCMや斬新なキャッチコピーによるプロモーションで、その知名度は急上昇中。二次元の空間をアバターが移動するシンプルな設計は、回線速度が遅い環境でも安定して作動するため、日本ではバーチャルオフィスのトップシェアを誇っています。昨年3月に行ったインタビューから1年半以上が経過した現在、oViceを取り巻く環境はどのように変わったのか。本格的なアメリカ進出の背景や、新しいハイブリッドワークの形について、oVice株式会社で代表取締役CEOを務めるジョン・セーヒョン氏にお話を伺いました。
Zoomでは会議中に「レコーディング」というボタンを押すだけで録画が可能です。議事録を作成したり、会議に参加できなかったメンバーと共有することもできるため、録画データをクラウドに保存するメリットや録画の注意点について解説します。
近年、新型コロナウイルス感染拡大の影響でテレワークが主流になり、ビジネスコミュニケーションツールが目立ってきています。数多くツールがある中でも注目されているSlack。 外部アプリと連携をすることで、より活用しやすくなり、自分だけのSlackが使えるようになります。 本記事では、Slackと外部アプリを連携させることで得られるメリットや、外部連携のおすすめアプリもご紹介します。
Web会議ツールとして広く利用されるようになったZoomには、無料プランと有料プランがあります。無料プランで利用できる基本機能だけでも十分にビジネスに使えるため、普及したと言えますが、有料プランに変更すると、どんなメリットがあるのでしょうか？無料版と有料版の違いについて解説します。
インターネットを利用して商談をおこなうオンライン営業は、相手と対面することなく商談ができるため、営業活動の効率化だけでなく感染予防の観点からも導入を検討する企業が増えてきています。ここでは、オンライン営業の概要について説明します。
「ユニコーン企業」ーー企業価値の評価額が10億ドル以上で設立10年以内の非上場企業を、伝説の一角獣になぞらえてそう呼ぶ。該当する企業は、ユニコーンほどに珍しいという意味だ。かつてはFacebookやTwitterも、そう称されていた。この連載では、そんな海外のユニコーン企業の動向をお届けする。今回はコミュニケーションツール「Discord（ディスコード）」を紹介する。
Facebookが社名を変更し、中核事業に据えるほど力を入れる「メタバース」。2021年8月にはグリー株式会社が、今後2～3年で100億円規模の事業投資を行い、グローバルで数億ユーザーを目指すと発表しましたが、その中核を担うのが、グリー株式会社の子会社であり、これまでバーチャルライブ配信アプリを手がけてきたREALITY株式会社です。今回は、そんな同社の代表を務めるDJ RIO氏にインタビュー。そもそもメタバースとは何なのか。なぜこんなにも注目が集まっているのか。メタバースは、世界のあり方をどのように変えるのか。メタバース初心者のビジネスパーソンには必読のインタビューです。
リモートワークはオフィスでの業務と異なり、集中できないという声が聞かれます。通勤が不要になり、ワークライフバランスに優れた生活が手に入れるチャンスですが、ダラダラと業務するのはもったないでしょう。そこでリモートワークで業務効率を上げるコツを解説しながら、Web会議ツールでコミュニケーションを上手に取る方法について考えます。
リモートワークの広がりによって、各社から便利なグッズが登場しています。こうしたグッズを揃え、働きやすい環境を自分で構築できるのもリモートワークの魅力です。そこで仕事が捗るリモートワークの便利グッズをいくつかご紹介します。
新たなWeb会議ツールとして注目を集めるWherebyのセキュリティ面はどう評価すべきなのでしょうか？ ビジネス目的での利用ではセキュリティへの信頼が欠かせません。そこでWherebyを安全に使用するためのポイントについて解説します。
自宅でリモート会議を行う場合、生活感のある自室を写すことに抵抗を感じる人もいるでしょう。そこで重宝するのが、Zoomのバーチャル背景です。ここではZoomのバーチャル背景を使用する方法や、注意点について解説します。
Zoomの無料プランでは、3名以上のミーティングを40分以上、続けて行えないという時間制限があります。もし40分を超えて会議を続けたい場合にはどうしたらいいのでしょうか？有料版への移行を検討する際の判断基準などについて解説します。
リモートワークが普及していますが、その際に欠かせないウェブ会議ツールがZoomです。音声と映像によるコミュニケーションだけでなく、画面共有やホワイトボードといった機能も搭載されています。そんなZoomの基本的な使い方から便利な機能まで解説します。
拡大するリモートワークの需要に応えたWeb会議ツールは数多くありますが、バーチャルオフィスの「oVice」は他サービスが切り捨てた「距離」に注目することで、オフィス間でのコミュニケーションを活性化することに成功しています。VRオフィスのような特別なデバイスも不要で、低速度のネット回線でも問題なく動くことも大きな強み。オフィスとしての需要だけでなく、展示会やセミナーの開催、ハロウィンイベントから婚活パーティまで、人が集まるイベントの会場としても幅広いケースで利用されています。oVice開発者にして、oVice株式会社の代表取締役CEOのジョン・セーヒョン氏に、これからのリモートワークについて伺いました。
近年ではリモートワークを経験したことのある人も増えてきました。特に新型コロナウイルスの影響でリモートワークを強いられたケースも多いでしょう。この記事ではオフィス以外の場所から業務を遂行する事のメリットや便利なツールをご紹介していきます。
テレワークで主流になりつつあるWEB会議。アカウント登録やアプリをダウンロードしなければならず面倒な場合もあります。お子様や高齢の方でも気軽に利用でき、ダウンロードが不要なサービスWherebyの特徴、他社との比較内容をご紹介します。
Zoom会議やZoomミーティングという言葉をよく聞くようになりました。ですが中には実際の利用方法や、機能、またはどのような面で活用できるのか分からない方もまだいるでしょう。この記事ではZoomの基本的な機能から使い方から、背景変更まで解説していきます。
国内外の金融機関と前職のアドビを含め、主にマーケティングや広報領域で手腕を発揮してきた秋田夏実氏。2022年5月に入社したみずほフィナンシャルグループでは、これまでのキャリアから一新して、グループCPO（Chief People Officer）とグループCCuO（Chief Culture Officer）を務め、組織開発・D&I推進等と企業文化の改革に挑戦をしています。立教大学ビジネススクールの田中道昭教授とともに、これからの時代のキャリアと学びについて意見を交わしました。 前半は秋田氏のこれまでの経歴、アメリカのビジネススクールでのエピソード、みずほに入社を決めた理由などをうかがいます。
プロンプトエンジニアという言葉をご存知でしょうか。英語圏では2021年頃から盛り上がりを見せている職種の一つで、中国でも2022年の夏頃からプロンプトエンジニアの講座が人気を呼んでいます。今回は、プロンプトエンジニアとは何か、どうトレーニングすればよいのかについて、日本国内でプロンプトエンジニアの採用と教育を実施している株式会社デジタルレシピ 代表取締役の伊藤 新之介氏に解説していただきました。
中国企業の最新動向から、DXのヒントを探っていく本連載。今回は、ガソリン車に代わるモビリティとして期待が高まるEV（Electric Vehicle＝電気自動車）と、その核とも言える自動運転技術で世界をリードする中国の強さに迫ります。前編では「EV先進国」の名を欲しいままにしているその理由を、国の政策や技術の面から探ってきました。後編となる今回は、自動車産業に参入してきた新興メーカー3社を紹介するとともに、日本の立ち位置の考察、中国が抱える課題を話題に進めていきます。
イメージする香りはあるけれど、その通りの香水をなかなか見つけられない。「甘口」「辛口」だけでは、自分好みの日本酒を選べない。セントマティック社が開発する「KAORIUM（カオリウム）」は、香りや風味を言語化することで、そんな悩みを解消してくれる最先端のAIシステムです。今回お話を伺ったのは、同社の代表取締役である栗栖俊治氏。なぜ香りの分野に注目したのか。ビジネスとしての香り市場の秘めたるポテンシャルとは。KAORIUMの活用で広がる可能性とは何か。世界も注目するその取り組みに迫ります。
国内外の金融機関と前職のアドビを含め、主にマーケティングや広報領域で手腕を発揮してきた秋田夏実氏。2022年5月に入社したみずほフィナンシャルグループでは、これまでのキャリアから一新して、グループCPO（Chief People Officer）とグループCCuO（Chief Culture Officer）を務め、組織と企業文化の改革に挑戦をしています。立教大学ビジネススクールの田中道昭教授とともに、企業に求められるダイバーシティとエクイティ、ジェンダー問題について意見を交わしました。 後編は秋田氏がグループCPOとして手がけてきた施策、みずほフィナンシャルグループが考えるダイバーシティとエクイティ、これからの企業と従業員の関係性についてお話をうかがいます。
国内でMaaS（Mobility as a Service）実証が活発化している。新たな交通社会を見据え、既存の交通サービスの在り方を見直す変革の時期を迎えているのだ。 交通社会は今後どのように変わっていくのか。MaaSの基礎知識について解説した上で、海外のMaaSに関する事例を参照し、その変化の方向性を探っていこう。
テクノロジーの力で子育てを変えていく。そんなミッションを掲げ、泣き声診断アプリや赤ちゃん向けスマートベッドライトなど、画期的なプロダクトを世に送り出してきたファーストアセント社。「CES2021 Innovation Awards」を受賞するなど、世界的に注目を集めるベビーテック企業である同社の強さの秘密とは。服部 伴之代表にお話を伺いました。
AIによりヒットソングの特徴をふまえたオリジナル楽曲を作成するサービス「FIMMIGRM（フィミグラム）」。AIによる作曲サービスが盛り上がりを見せつつある昨今、音楽プロデューサーとしてYUKIや中島美嘉、Aimerなどのアーティストを手がけてきた玉井健二氏が開発に携わっていることで、大きな話題を呼んでいます。 FIMMIGRMの利用方法は、大量に自動生成された曲から好みの曲をジャンルごとに選択するGENRES（ジャンル）、ワンクリックでAIが曲を生成する ONE-CLICK GENERATE（トラック生成）、ユーザーの自作曲をもとにAIが曲を生成するGENERATE（トラック生成）、AIが生成した曲にプロの編曲家が手を加えるPRO-ARRANGED（プロアレンジ）の4パターン。AIにより専門知識不要で誰もが作曲できるようになる未来が間近に迫った今、音楽業界はどのように変化するのか？ 株式会社TMIKと音楽クリエイター集団agehaspringsの代表を務める玉井健二氏にお話を伺いました。
全世界での有料会員数が2億人を突破。飛ぶ鳥を落とす勢いで快進撃を続ける企業、Netflix。現在の利用者の中には、彼らの事業が店舗を持たないDVDオンライン郵送サービスからスタートしたことを知らない人もいるかもしれません。1997年、小さなスタートアップ企業として創業したNetflixはその後、DVDレンタルのサブスクリプション、動画ストリーミング配信のサブスクリプション、そして動画オリジナルコンテンツの配信と、デジタルを基盤に着実にビジネスを変革し、今や皆さんご存知の通り、デジタルコンテンツプラットフォームの王者へと成長を遂げています。今回の「世界最先端のデジタルシフト戦略」vol.4では、そのビジネストランスフォーメーションの変遷を立教大学ビジネススクール 田中道昭教授に徹底解剖していただきます。小さなスタートアップ企業であったNetflixがいかに王者となれたのか。その変革の奥にある秘訣とは。DXに取り組む日本企業も見習うべき一貫した姿勢に迫ります。
欧米に比べ大きく遅れているといわれる日本のメンタルヘルスを取り巻く環境。事実、欧米ではカウンセリングを受診した経験のある人は52％にも上りますが、日本では6％という低水準。先進国のなかで突出した自殺者数についても、厚生労働省は深刻な状況と受け止めています。 そんななか、β版での運用を終え、2022年7月5日に正式ローンチされた「mentally（メンタリー）」は、日本では敷居の高いメンタルヘルスに関する相談が気軽に行えるアプリ。株式会社Mentally 代表取締役CEOを務める西村 創一朗氏は、自身も過去に双極性障害（※）を乗り越えた経験を持っています。メンタルヘルス市場はDXによりどう変化していくのか。インタビューを通して、日本のメンタルヘルス市場の未来を紐解きます。 ※ 双極性障害：活動的な躁（そう）状態と、無気力なうつ状態を繰り返す障害。
「デジタルシフト未来マガジン」では、石原靖士氏が捉えた国内外のデジタルシフトの最新事例を紹介する。
テクノロジーの力で子育てを変えていく。そんなミッションを掲げ、泣き声診断アプリや赤ちゃん向けスマートベッドライトなど、画期的なプロダクトを世に送り出してきたファーストアセント社。「CES2021 Innovation Awards」を受賞するなど、世界的に注目を集めるベビーテック企業である同社の強さの秘密とは。服部 伴之代表にお話を伺いました。
国内でMaaS（Mobility as a Service）実証が活発化している。新たな交通社会を見据え、既存の交通サービスの在り方を見直す変革の時期を迎えているのだ。 交通社会は今後どのように変わっていくのか。MaaSの基礎知識について解説した上で、海外のMaaSに関する事例を参照し、その変化の方向性を探っていこう。
中国企業の最新動向から、DXのヒントを探っていく本連載。今回は、ガソリン車に代わるモビリティとして期待が高まるEV（Electric Vehicle＝電気自動車）と、その核とも言える自動運転技術で世界をリードする中国の強さに迫ります。前編では「EV先進国」の名を欲しいままにしているその理由を、国の政策や技術の面から探ってきました。後編となる今回は、自動車産業に参入してきた新興メーカー3社を紹介するとともに、日本の立ち位置の考察、中国が抱える課題を話題に進めていきます。
「ユニコーン企業」ーー企業価値の評価額が10億ドル以上で設立10年以内の非上場企業を、伝説の一角獣になぞらえてそう呼ぶ。該当する企業は、ユニコーンほどに珍しいという意味だ。かつてのfacebookやTwitter、現在ではUberがその代表と言われている。この連載では、そんな海外のユニコーン企業の動向をお届けする。今回は欧米を中心に注目されている「代替肉」を扱う「インポッシブル・フーズ」を紹介する。
Clubhouseをはじめ、新勢力が次々と参入し、拡大を見せる音声コンテンツ市場。その中で、民放開始から70年の歴史に「大変革」を巻き起こしているのが“ラジオ”です。放送エリアの壁を取り払う、リアルタイムでなくても番組を聴けるようにするといった機能で、ラジオをデジタル時代に即したサービスに生まれ変わらせたのは、PCやスマートフォンなどで番組を配信する『radiko（ラジコ）』。今回は、株式会社radiko 代表取締役社長の青木 貴博氏に、現在までのデジタルシフトの歩みと将来の展望について、お話を伺いました。
生産労働人口の減少を受け、日本企業はいよいよ生き残りをかけたデジタル化に取り組まなければいけないと言われるフェーズに入ってきました。とはいえ、それができている企業とそうでない企業との差が激しくなっているのも現状です。 そんななか、ホームセンター大手カインズでは、40年かけて積み重ねてきたホームセンターとしてのあり方を見直し、IT小売企業として生まれ変わろうとしています。カインズでデジタル戦略本部長を務め、戦略の指揮をとる池照 直樹氏に、同社のデジタル戦略についてお話を伺いました。 前編は、カインズがどのようにしてデジタル化を実現させていったのか、具体的な取り組みを交えてお届けします。
