マーケティングの記事一覧

会話レッスン・英語脳習得プログラム「eスポーツ英会話」がeスポーツジムで提供開始

会話レッスン・英語脳習得プログラム「eスポーツ英会話」がeスポーツジムで提供開始

ゲシピ株式会社は、東京地下鉄株式会社(以下、東京メトロ)と共同運営しているeスポーツ専用トレーニング施設「eスポーツジム」にて、英会話レッスン・英語脳習得プログラム「eスポーツ英会話」のレッスン提供を、2022年9月10日より開始したと発表した。

Today's PICK UP

自宅に居ながら、医師による診察・処方・薬の配送までが完了。DXにより「SOKUYAKU」が変える日本の医療

自宅に居ながら、医師による診察・処方・薬の配送までが完了。DXにより「SOKUYAKU」が変える日本の医療

自宅やオフィスでオンライン診療と服薬指導を受けることが可能で、処方せんや処方薬を配送してくれるサービス「SOKUYAKU」。バリューチェーンが異なるためワンストップでの提供が難しかった「オンライン診療・服薬指導・処方薬の配送」を一つのアプリで完結しています。 「オンライン診療の導入は、患者、医療従事者、国すべてにメリットがある」と語るのは、ジェイフロンティア株式会社で代表取締役社長執行役員を務める中村 篤弘氏。社会保障費の削減が急務な日本において、オンライン診療はどのように機能し社会を変えるのか。医療業界の現状についてお話を伺いました。

DX戦略

「WHILL」が日本の「近距離モビリティ」マーケットを変える。免許返納後のシニア利用も

「WHILL」が日本の「近距離モビリティ」マーケットを変える。免許返納後のシニア利用も

「すべての人の移動を楽しくスマートにする」というミッションの元に開発された近距離モビリティ「WHILL」。デザインとテクノロジーの力で、従来の車椅子が持つイメージから、新たな歩行領域のモビリティとして注目されています。デザインだけでなく、高い走破性と操作性、その場で一回転ができる小回り能力などを備えていることにより、利用者は移動することの楽しさをも感じているようです。今回は、WHILL株式会社 日本事業本部 執行役員本部長 池田朋宏氏に、未来のモビリティとしてWHILLが持つさまざまな可能性についてお話を伺いました。

DXで「町のパン屋さん」と全国の消費者をつなぐ。「パンフォーユー」が担う、パン業界変革

DXで「町のパン屋さん」と全国の消費者をつなぐ。「パンフォーユー」が担う、パン業界変革

「冷凍×IT」の技術で、パンをつくる人、売る人、食べる人、パンに関わるすべての人に対して新たなユーザー体験やDXの波をもたらしている「パンフォーユー」。代表取締役である矢野 健太氏が、ある冷凍パンメーカーと出会ったことから始まった同社は、2018年に「パンフォーユーオフィス」、2020年に全国のお客さまに地域のパン屋さんのパンを毎月お届けするサブスクリプションサービス「パンスク」、そして「パンフォーユーBiz」と、パンに関わるサービスを次々とリリースしています。地域のパン屋さんと全国のお客さまや事業者をつなぐプラットフォーマーとしての取り組み、そして今後の展望やミッションについて、矢野氏にお話を伺いました。

マーケティング

大手各社が黒字化に苦悩するネットスーパーとイトーヨーカ堂のコミュニティ戦略に迫る。イトーヨーカ堂 山本哲也社長×立教大学ビジネススクール田中道昭教授【後編】

大手各社が黒字化に苦悩するネットスーパーとイトーヨーカ堂のコミュニティ戦略に迫る。イトーヨーカ堂 山本哲也社長×立教大学ビジネススクール田中道昭教授【後編】

2020年、創業100周年を迎えた株式会社イトーヨーカ堂。ロシアのウクライナ侵攻に、進む円高と物価高など厳しい経済状況の中、今年3月に社長に就任した山本哲也氏は「信頼と誠実」を掲げ、商売の原点に立ち返ることを標榜しています。イトーヨーカドーはどのように変わるのか? これからの時代のスーパーに求められる形とは? 立教大学ビジネススクールの田中道昭教授との対談をお届けします。 後編は総合スーパーならではの売り場づくりの工夫、各社が黒字化に苦悩するネットスーパー戦略、イトーヨーカドーが目指す地域インフラの姿、社会課題の解決についてお話をうかがいます。

イトーヨーカドーの未来を左右する、新社長の店舗・組織変革の勝算。イトーヨーカ堂社長 山本哲也氏に立教大学ビジネススクール田中道昭教授が迫る【前編】

イトーヨーカドーの未来を左右する、新社長の店舗・組織変革の勝算。イトーヨーカ堂社長 山本哲也氏に立教大学ビジネススクール田中道昭教授が迫る【前編】

2020年、創業100周年を迎えた株式会社イトーヨーカ堂。ロシアのウクライナ侵攻に、進む円高と物価高など厳しい経済状況の中、今年3月に社長に就任した山本哲也氏は「信頼と誠実」を掲げ、商売の原点に立ち返ることを標榜しています。イトーヨーカドーはどのように変わるのか? これからの時代のスーパーに求められる形とは? 立教大学ビジネススクールの田中道昭教授との対談をお届けします。 前編は山本社長が社長に就任した経緯、2000年以降業績が落ち込んだ原因の分析、そして現在進行中の新しい売り場づくりの施策などについてお話をうかがいます。

ラクスルグループ新事業。最短20分の定量調査サービス「ノビシロ」は、リサーチの常識を変えるのか

ラクスルグループ新事業。最短20分の定量調査サービス「ノビシロ」は、リサーチの常識を変えるのか

印刷業界を変革したラクスル株式会社が、自社でテレビCMを活用して認知を高めてきた成功体験をもとに、2020年より展開しているサービス「ノバセル」。データに基づいてテレビCMの出稿媒体や広告クリエイティブを変えて最適化していく「運用型テレビCM」サービスは、テレビCM出稿の常識を変えてきました。 そのノバセルが提供を開始した新たなサービスが、最短20分で100名の顧客の声を集め、即経営判断に活かすことができる定量調査サービス「ノビシロ」です。今回は、ノバセル株式会社 代表取締役社長である田部氏に、ノビシロの起ち上げ背景やマーケティングにもたらす変化、ビジョンへのロードマップについてお話を伺いました。

マーケティング

北米を中心に世界100カ国で展開。日本お菓子のサブスク「Bokksu」人気の秘訣

北米を中心に世界100カ国で展開。日本お菓子のサブスク「Bokksu」人気の秘訣

「Bokksu」は、毎月定額で日本のお菓子が箱詰めで届くサブスクサービス。これまで北米を中心に世界100カ国以上に発送しています。お菓子の種類は月ごとに変わり、日本の文化を紹介する冊子と共に、オリジナルの箱に詰められて送り届けられます。「日本のオーセンティック(本物)なお菓子を通じて、世界との架け橋になりたい」と語るのはニューヨークにあるBokksu Incの子会社である日本法人ボックス株式会社の代表取締役を務める小谷 真一氏。お菓子で日本と世界をつなぐという壮大な野望についてお話を伺います。

DX戦略

DX乗り遅れからのV字回復、アシックスのDX成功の舞台裏を追う

DX乗り遅れからのV字回復、アシックスのDX成功の舞台裏を追う

日本を代表するスポーツブランドにして、フィットネスアプリ「ASICS Runkeeper™ 」や、会員サービス「OneASICS™」などをはじめとするデジタルを活用した施策も功を奏し、コロナ禍にありながらV字回復を成し遂げたアシックス。中期経営計画2023で「デジタルを軸にした経営への転換」を戦略目標として掲げる同社の常務執行役員デジタル統括部長CDO・CIOを務める富永 満之氏に、アシックス流のDX戦略についてお話を伺いました。

DX戦略

唯一無二の衝撃的なファクトがDXの鍵。週刊文春がデジタルの世界でも勝ち続ける理由

唯一無二の衝撃的なファクトがDXの鍵。週刊文春がデジタルの世界でも勝ち続ける理由

「文春砲」なるフレーズを生み出し、芸能スキャンダルから政治家の汚職まで週刊誌の枠組みを超えた報道に定評がある「週刊文春」。老舗週刊誌として確固たるポジションを築いている同誌は、2021年3月にサブスクリプションサービス「週刊文春 電子版」を立ち上げました。週刊文春の加藤 晃彦編集長は「圧倒的なコンテンツ力があるからこそ、デジタルの世界でもどんなデバイスでも勝負ができる」と語ります。若者の雑誌離れが加速し、読者層の高齢化が進む紙媒体において、週刊文春が取ったDX戦略に迫ります。

DX戦略

中国版Shopifyは生まれるのか? 中国MarTech市場の今を紐解く【中国デジタル企業最前線】

中国版Shopifyは生まれるのか? 中国MarTech市場の今を紐解く【中国デジタル企業最前線】

中国企業の最新動向から、DXのヒントを探っていく本連載。今回フォーカスしたのは、DXの中核を担うMarTech領域です。MarTechの先進国であるアメリカと比較したときに、中国市場の優位性はどこにあるのか。なぜグローバル・プライマリーマーケットは中国のMarTech市場に巨額の投資を行うのか。中国のMarTech企業は、どのように分類できるのか。群雄割拠する中国MarTech市場の最前線に迫ります。

中国最前線

【ECプロフェッショナル直伝】ポストコロナ時代のD2C・EC戦略の秘訣

【ECプロフェッショナル直伝】ポストコロナ時代のD2C・EC戦略の秘訣

『2025年、人は「買い物」をしなくなる』や『買い物ゼロ秒時代の未来地図』といった刺激的な著作が話題を呼んだ、株式会社いつも 取締役副社長である望月 智之氏。ポストコロナの世界で人々の「買い物」という体験は、どのように変容していくのか。そのなかでメーカーは、どのように商品開発に取り組んでいけばいいのか。日本企業は何をベンチマークとして販売のデジタルシフトを進めていけばいいのか。そんなECの未来について、株式会社オプトでメーカーのEC事業支援に携わるECチャネル戦略部部長の山岡 真士氏が、望月氏に鋭く切り込みます。

マーケティング

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YouTubeに代表される動画投稿サイトなど、個人が発信することのできるツールの出現により、好きなことをして稼ぐための選択肢は増えています。そして現在、ゲームや徒歩、勉強さらには睡眠をするだけで稼ぐことのできる「X to Earn」というムーブメントが生まれつつあります。「ゲームで遊んで稼ぐ」なんてことが本当に可能なのか? 多くの人が抱える疑問について今回お答えいただくのは、Digital Entertainment Asset Pte.Ltd.(以下、DEA)のFounder & Co-CEOの山田 耕三氏。インタビュー前編では「X to Earn」の仕組みと種類、今後の可能性など、未だ発展途上の新しい経済圏について根ほり葉ほりお話を伺いました。

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伝説の幻獣である「ユニコーン」になぞらえて、企業価値評価額の高いスタートアップを評する言葉、「ユニコーン企業」。アメリカや中国でその数が増え続けている一方で、日本では未だ、少ない状況にあります。そんななか、2022年5月にシリーズC+ラウンドで1億2,000万ドルを調達し、日本5社目のユニコーンと報じられた企業があります。それが創業からグローバルを視野に事業を営み、東京やバンコクなどアジア6カ国を拠点とするフィンテック企業、Opn株式会社です。 さらに資金調達と同時に、ビジョンと戦略を刷新。無駄を削ぎ落し、鋭さの増した同社の成功を支える組織とプロダクトの強み、次に目指す世界について、創業者であり、代表取締役CEOを務める長谷川 潤氏にお話を伺いました。

世界のMaaS先進事例7選。鉄道・バス・タクシーなど交通手段を統合したサブスクモデルも!

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「ユニコーン企業」ーー企業価値の評価額が10億ドル以上で設立10年以内の非上場企業を、伝説の一角獣になぞらえてそう呼ぶ。該当する企業は、ユニコーンほどに珍しいという意味だ。かつてのfacebookやTwitter、現在ではUberがその代表と言われている。この連載では、そんな海外のユニコーン企業の動向をお届けする。今回は欧米を中心に注目されている「代替肉」を扱う「インポッシブル・フーズ」を紹介する。

中国EV市場を席巻する、三大新興メーカーを徹底分析。脅威の中国EVメーカー最新事情・後編【中国デジタル企業最前線】

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Facebookが社名を変更し、中核事業に据えるほど力を入れる「メタバース」。2021年8月にはグリー株式会社が、今後2~3年で100億円規模の事業投資を行い、グローバルで数億ユーザーを目指すと発表しましたが、その中核を担うのが、グリー株式会社の子会社であり、これまでバーチャルライブ配信アプリを手がけてきたREALITY株式会社です。今回は、そんな同社の代表を務めるDJ RIO氏にインタビュー。そもそもメタバースとは何なのか。なぜこんなにも注目が集まっているのか。メタバースは、世界のあり方をどのように変えるのか。メタバース初心者のビジネスパーソンには必読のインタビューです。

デジタル戦略で生まれ変わるカインズ。ホームセンターからIT小売企業への変遷の軌跡【前編】

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生産労働人口の減少を受け、日本企業はいよいよ生き残りをかけたデジタル化に取り組まなければいけないと言われるフェーズに入ってきました。とはいえ、それができている企業とそうでない企業との差が激しくなっているのも現状です。 そんななか、ホームセンター大手カインズでは、40年かけて積み重ねてきたホームセンターとしてのあり方を見直し、IT小売企業として生まれ変わろうとしています。カインズでデジタル戦略本部長を務め、戦略の指揮をとる池照 直樹氏に、同社のデジタル戦略についてお話を伺いました。 前編は、カインズがどのようにしてデジタル化を実現させていったのか、具体的な取り組みを交えてお届けします。