デジタルシフトタイムズとは

脱炭素時代の到来、日本企業も待ったなしの「脱炭素経営」の潮流

2020年10月、菅政権は2050年にカーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指すことを宣言し、その後、経済産業省は「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」を策定しました。今や脱炭素、カーボンニュートラルの取り組みはCSRとしての一分野にとどまらず、企業の成長戦略に必須の要素であると、JCLP（日本気候リーダーズ・パートナーシップ：2009年に発足した、日本独自の企業グループ。脱炭素社会への移行を先導することで、社会から求められる企業となることを目指す）の事務局は語ります。ビジネスにおける脱炭素の必要性や、海外と比較した日本の現状、DXによる温室効果ガスの削減方法など、多方面からお話を伺いました。

出光興産CDOに聞く、レガシー企業DX成功の秘訣

ブリヂストンを経て出光興産へ。日本を代表する大企業二社のCDO（Chief Digital Officer）を歴任し、DXを推し進めてきた三枝 幸夫氏。これまで培ってきたレガシーを活かしながら、時代の最先端をゆくビジネスを創造するための秘訣は、どこにあるのだろうか。デジタルホールディングス代表取締役会長である鉢嶺 登氏が、これまでの三枝氏の仕事を振り返りながら、社内全体を巻き込んでDXを進めていくために押さえておくべきポイントについてお話を伺いました。

TVer取締役とテレ東名物Pが語る、テレビと配信の未来【後編】 「王様」ではなくなったテレビを、それでも僕らが愛する理由

テレビが「お茶の間の王様」とされていたのも今は昔。2021年5月にNHK放送文化研究所が発表した「10代、20代の半数がほぼテレビを見ない」という調査結果は大きな話題を呼びました。そんなテレビの今を「中の人」たちはどのように受け止めているのでしょうか。そこでお話を伺うのが、民放公式テレビポータル「TVer」の取締役兼事業本部長である蜷川 新治郎氏とテレビ東京のクリエイティブプロデューサーを務める伊藤 隆行氏。後編では、視聴者の感性に起きている変化から、レコメンド機能の理想的なあり方、テレビが担うべき根源的な役割まで、幅広くお届けします。

売上95%減、倒産危機からのV字回復。レジャー業界のDXを牽引するアソビューの軌跡

遊園地から博物館に美術館、そば打ち体験からスキューバダイビングまで、およそ「遊び」と呼べるものを、ジャンルレスで網羅する日本最大級の遊び予約サイト「アソビュー！」。昨年から続くコロナ禍でレジャー業界は大きな打撃を受け、一時は同社の売上も昨対比95％マイナスというどん底にまで沈みました。 第1回目の緊急事態宣言直後に、キャッシュフローの確保と従業員の雇用を守るため、社員出向やコンサル事業の発案、前売り応援チケットの発売など、生き残りをかけた施策を打ち出しつつ、大型レジャー施設に向けた感染予防対策の一手として、日時指定の電子チケットシステムをわずか1ヶ月でリリース。入場者数を制限することで人の密集を防ぎ、行列の解消にもつながる、コロナ時代に対応したサービスを実現しました。 アソビュー株式会社の取締役執行役員営業本部長を務める米山 寛氏は、「コロナの時代を生き残るには、レジャー業界もDX化が不可欠」と語ります。激動の1年を振り返りながら、レジャー業界がDXを導入することのメリットと必然性、同社の今後の展望についてお話を伺いました。

TVer 取締役とテレ東名物Pが語る、テレビと配信の未来【前編】 YouTubeもNetflixも、テレビの敵ではない？

テレビが「お茶の間の王様」とされていたのも今は昔。2021年5月にNHK放送文化研究所が発表した「10代、20代の半数がほぼテレビを見ない」という調査結果は大きな話題を呼びました。そんなテレビの今を「中の人」たちはどのように受け止めているのでしょうか。そこでお話を伺うのが、民放公式テレビポータル「TVer」の取締役事業本部長である蜷川 新治郎氏とテレビ東京のクリエイティブプロデューサーを務める伊藤 隆行氏。前編では、コネクテッドTVの登場によって起きた変化や、YouTubeやNetflixといった競合コンテンツとの向き合い方についてお届けします。

「銀行は将来、もはや銀行である必要がない」デジタル時代の金融に求められるものとは。SMBCグループ谷崎CDIO×東大・松尾教授×デジタルホールディングス 鉢嶺

コロナ禍を経て、全世界のあらゆる産業においてその必要性がますます高まっているDX。DXとは、単なるITツールの活用ではなく、ビジネスそのものを変革することであり、産業構造をも変えていくほどの力と可能性があります。そして、全ての日本企業が、環境の変化を的確に捉え、業界の枠を超え、積極的に自らを変革していく必要があります。 今回は、AIの第一人者であり東京大学大学院教授である松尾 豊氏にご協力いただき、デジタルホールディングス代表取締役会長 鉢嶺 登氏と共に、金融業界大手の中でいち早くデジタル化に着手した三井住友フィナンシャルグループ（以下、SMBCグループ）の谷崎 勝教CDIO（Chief Digital Innovation Officer）にお話を伺います。DXの必要性を社内でどう伝え、どのように人材育成を進めてきたのか、また金融・銀行業界はDXによってどう変わっていくのか。デジタルならではのメリットとは。SMBCグループの取り組みに迫ります。

デジタルシフトの先駆者が語るIX（Industrial Transformation）。DX全盛の今、産業変革に挑むべき理由とは？

2020年7月、日本企業および日本社会におけるデジタルシフトの重要性と緊急性をいち早く捉え、社名変更によって「まずは自らが変わる」という大きな決断と意思を示したデジタルホールディングス。コロナ禍によりDXという言葉が世の中に浸透し、各企業がこぞって取り組みを進める中、彼らは企業単体のDXだけではなく、産業変革＝IX（Industrial Transformation）を起こしていくという新たな構想を打ち出している。IXとは何を意味するのか。IXによって社会はどのように変わっていくのか。本来の意味でのDXが日本で進んでいない要因とIXへの想いについて、グループCEO野内 敦氏にお話を伺いました。

アコム新社長 木下政孝氏×立教大学ビジネススクール田中道昭教授対談。デジタルネイティブ企業が金融業に参入し、キャッシュレス化が加速するなか、アコムが描く未来戦略とは

2021年6月23日開催のアコム株式会社の株主総会および総会終了後の取締役会において、木下政孝氏が新社長に就任しました。1993年に業界で初めて自動契約機「むじんくん」を導入し、2016年に「イノベーション企画室」を設立するなど、金融業界でも積極的に新しい取り組みやデジタルシフトを推進してきたアコム。新社長である木下氏は今どんな想いで会社のトップに立つのか。激動のコロナ禍を経た上で見えた、デジタルでは担えない、人の役割とは何なのか。立教大学ビジネススクール田中道昭教授がお話を伺います。

中国を代表するAI企業・百度（Baidu）、脱「検索・広告一極集中」、AI事業躍進の理由に立教大学ビジネススクール田中道昭教授が迫る

中国で検索エンジン市場最大手を誇り、グローバルでもGoogleについで二番手につける百度（以下、Baidu）。現在は、AIカンパニーとして、自動運転プラットフォーム、音声認識AIシステムの二つを今後の注力領域としています。今回は、Baidu本社の海外部門の総括、総責任者を務めると同時に日本法人であるバイドゥ株式会社（以下、Baidu Japan）の代表も務める張社長にご出演いただき、グローバルを席巻するメガテック企業の一角を占めるBaiduの描く未来や戦略について、立教大学ビジネススクール田中道昭教授がお話を伺います。

「2050年 カーボンニュートラル」に対し、企業は何をすべきなのか。ENECHANGE CEO 城口 洋平氏に聞く

「2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする」。2020年10月に菅総理がそう表明したことで、気候変動対策が遅れていた日本でもカーボンニュートラル*の実現が一気に現実味を帯びてきました。こうした社会の流れを「大きなビジネスチャンス」だと捉えるのが、ENECHANGE株式会社のCEOである城口 洋平氏です。脱炭素化によって企業の経済活動にはどんな変化が起きるのか、また何から始めるべきなのか、お話を伺いました。

中国を代表するAI企業・百度（Baidu）、業界を牽引する自動運転技術は、どこまで進化しているのか。バイドゥ株式会社 張 成煥社長に、立教大学ビジネススクール田中道昭教授が迫る

中国で検索エンジン市場最大手を誇り、グローバルでもGoogleについで二番手につける百度（以下、Baidu）。現在は、AIカンパニーとして、自動運転プラットフォーム、音声認識AIシステムの二つを今後の注力領域としています。今回は、Baidu本社の海外部門の総括、総責任者を務めると同時に日本法人であるバイドゥ株式会社(以下、Baidu Japan)の代表も務める張社長にご出演いただき、グローバルを席巻するメガテック企業の一角を占めるBaiduの描く未来や戦略について、立教大学ビジネススクール田中道昭教授がお話を伺います。

「大企業で新規事業は生まれない！？」。トヨタ史上類を見ないスピード立ち上げに成功したKINTO小寺社長の経営哲学に、立教大学ビジネススクール田中道昭教授が迫る

100年に一度の大変革期を迎えていると言われる自動車業界。Connected（コネクティッド）、Autonomous/Automated（自動化）、Shared（シェアリング）、Electric（電動化）といった「CASE」と呼ばれる新しい領域で技術革新が起こり、テスラなどのベンチャー企業の台頭も著しい領域です。そんな自動車業界において、長らく変化が起きてこなかったのが車の「売り方」。その「売り方」を変えるというミッションで、トヨタ自動車豊田章男社長の命を受けて立ち上げられたのが、愛車のサブスクリプションサービスKINTOです。KINTOは自動車業界に一体どんな変化をもたらし、どんな世界を目指すのか。株式会社KINTO 代表取締役社長 小寺信也氏をゲストに迎え、立教大学ビジネススクール田中道昭教授がお話を伺います。

【特集】デジタルシフト時代のマーケティング入門・関連記事5選

「その変革に勇気と希望を」というコンセプトを掲げ、さまざまな企業のデジタルシフトに関する取り組みやサービスの背景をお届けするデジタルシフトタイムズ。その数ある記事の中から、編集部独自の観点で「まず読んでほしい！」記事を厳選する特集企画。今回は「マーケティング」をテーマに、デジタルシフト時代に知っておきたい5つの記事をご紹介します。ブランド価値構築やフレームワーク導入、タッチポイント拡大など、自社で見直すべきマーケティングのヒントが見つかるかも？

【ソニーネットワークコミュニケーションズ×Priv Tech対談】個人情報保護法改正およびCookie規制に対し、今、企業がすべき対応策とは

大手ソニーグループに属し、ISP事業などを手がけるソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社（以下、ソニーネットワークコミュニケーションズ）。2022年の4月に施行される個人情報保護法の改正やApple・Googleが進めているCookie規制にともない、いち早くプライバシー管理の対応に着手しています。 今回は、ソニーネットワークコミュニケーションズの森氏、宮原氏に加え、コンサルティングを務めた、プライバシーテックサービスを提供するPriv Tech株式会社（以下、Priv Tech）の代表取締役 中道氏、角田氏にご参加いただき、「個人情報保護法改正およびCookie規制による企業のプライバシー管理」について、株式会社デジタルアイデンティティの花田がお話を伺います。

「ECでは見えないユーザーの姿と真摯に向き合うチャネルができた」 アップデートするスキンケアブランドがb8taに出品する理由。

EC担当者に必要なのはデータではなくお客様を見ること。【ECエバンジェリスト 川添隆氏×フラクタ 河野貴伸氏対談・後編】

「Shopify」「STORES」「BASE」などの新興プラットフォーム。どう選べばいい！？【ECエバンジェリスト 川添隆氏×フラクタ 河野貴伸氏対談・前編】

東急ハンズの“中の人”が語る　デジタルシフトで実現する「三方良し」とは？

立教大学ビジネススクール 田中道昭教授の熱血講義『世界最先端のデジタルシフト戦略』Vol.2 米ドラッグストア最大手「CVSヘルス」vs「Amazon Pharmacy」。米薬局DX最新事情から、日本の薬局業界は何を学ぶべきか

DXの出遅れが指摘されている日本の薬局業界。その一方、アメリカでは既存の大手ドラッグストアチェーンと、薬局業界のディスラプションを目論むAmazonとの競争が激化しつつあります。薬局のみならず、医療サービスや保険サービスなども手がける業界の最大手CVSヘルスは、その強固な事業基盤を足がかりにデジタル化を武器にさらに事業を拡大。対するAmazonは新規事業「Amazon Pharmacy」でオンライン薬局事業を本格スタートしたのみならず、複雑化した医薬品サプライチェーンの仕組みそのものをターゲットに業界構造の刷新を狙っています。その熾烈な攻防から、日本の薬局業界は何を学ぶべきなのでしょうか。立教大学ビジネススクール田中道昭教授に徹底解説いただきました。

立教大学ビジネススクール 田中道昭教授の熱血講義『世界最先端のデジタルシフト戦略』Vol.1 最速10分で商品が手元に。「ダークコンビニ」に学ぶ、未来のコンビニ像

コロナ禍で大きな打撃を受けている日本のコンビニ業界。その一方で、アメリカで生まれた「ダークコンビニ」は、コロナ禍において三密回避ができる新しいビジネス業態として注目されています。店舗を持たずに取扱商品を厳選して、オーダーが入れば30分以内という超短時間で商品を届けるサービスが支持を集め、いまでは各国で同業態が生まれているほど。そのターゲットは一般消費者のみならず、B2B業界にも拡大中です。三密回避が求められる時代において、コンビニはどのように変化していくべきなのでしょうか。アメリカの事例も踏まえながら、AIやDXを活用した未来のコンビニの姿について、GAFA等メガテック企業の戦略にも詳しい、立教大学ビジネススクール田中道昭教授に徹底解説いただきました。

世界中を旅しながら働く。旅のサブスク「HafH」が目指す、個の自由な働き方を許容する社会

月額2,980円から世界36の国と地域、500超の都市にある約900の施設を自由に利用できる、定額制宿泊サービスの HafH。バックパッカーや旅行者におなじみのゲストハウスはもちろん、ハイエンドなコンセプトホテルからリゾートホテルまで、あらゆる宿泊施設と提携して自由度の高い旅を提供しています。未だ新型コロナウイルスの猛威が収まらぬ中、2021年の8月には有効会員数が2万人を突破。リモートワークの拡大により、フリーランスだけでなく会社員のユーザーも取り込み、今後は移動にまつわる交通費も定額料金に組み込むことを標榜しています。移動する自由が拡大することで、人々の生活はどう変化するのか？HafHを運営する株式会社 KabuK Styleの共同創業者、大瀬良 亮氏にお話を伺いました。

ナイキ、ディズニー、グッチも注目。大人気のゲーム版YouTube「Roblox」とは？

2021年3月10日に時価総額、約4兆円でニューヨーク証券取引所に上場したゲームプラットフォーム「Roblox（ロブロックス）」を知っているだろうか。月間ユーザーは1.6億人を超え、世界で大流行中のゲームプラットフォームだ。特に子どもたちに絶大な人気を誇り、アメリカでは16歳未満の子どもの約半数がプレイしていると言われている。 Robloxとは、なぜそれほどまでの人気を誇り、なにが魅力なのか。 Robloxの人気の秘密と、企業が今Robloxに注目すべき理由について、EntertainmentｘFinancialをコンセプトに、投資を通じたエンタテインメント事業開発を支援する、EnFi株式会社の代表取締役 垣屋美智子氏にご説明いただいた。

月4回のオンラインレッスンで年商1億円の事業者も！コロナ禍で急成長中のCtoCスキルマーケット「MOSH」の差別化戦略とは

ヨガにフィットネス、料理や英会話……、個人のスキルを活かしたサービスを販売するプラットフォームのMOSH。強豪ひしめくCtoC市場の中、MOSHはパッション・エコノミーに重点を置いた戦略で見事な差別化に成功しています。そんなMOSHの誕生背景には、創業者の籔 和弥氏が世界各国で150名のいろんな世代の方と話した経験が活かされているそう。DXが進む現代において、CtoCの市場はどう変化していくのか。MOSHで実際にサービスを提供している加圧インストラクターの鈴木 莉紗氏とMOSH創業者であり代表取締役社長である籔氏のお二人にお話を伺いました。

自動車業界の新潮流「CASE」に日野自動車が仕掛ける大勝負。 自動運転商用EVプラットフォームを通じて描くビジョンとは。

【中国デジタル企業最前線】中国デジタル巨人に学ぶ、事業変革のススメ前編 -バイトダンス・バイドゥ-

コロナ禍以降、日本企業のデジタライゼーションは大きく進みました。ところがDXの本質でもある、事業変革の成功事例はまだまだほとんど見当たらないのが実情です。そんな日本企業を尻目に、大胆なデジタルシフトを進めているのが中国企業。中国版GAFAと言われている「BAT」や「TMD」※をはじめとし、すでに大きな成功を収めた企業も、その地位に甘んずることなく、常に新たな戦略を仕掛けています。そんな中国企業の最新動向から、DXのヒントを探っていく本連載。今回は、バイトダンス、バイドゥ、アリババ、テンセントの取り組みを前後編でご紹介します。 ※BAT：B=Baidu、A=Alibaba、T=Tencent 　TMD：T=Toutiao（Bytedance）、M=Meituan、D=DiDi

中国で急拡大する生鮮食品分野でのECサービス

コロナ禍の影響を大きく受ける中国小売業は、どこに活路を見出しているのか

Uplive代表に聞く、ライブストリーミングサービスの未来

新型コロナウイルス感染症に対抗する中国の教育現場 デジタル活用はどうなっている？

物流の要、トレーサビリティ技術の発展がもたらすEC革命。

建築棟数が倍増し、広告費は半分に。UターンしたWebマーケティング専任担当者が建設業界に起こしたデジタルシフト

すべての企業がデジタルマーケティングを活用できる社会に SO Technologiesが開発する「集客ロボット」とは。

徹底したデータ分析で、広告予算の適正配分を実現。 不動産業界に合う媒体評価を追求し、リアルとWebを繋げる。

日本全国 全ての企業をデジタルシフトするために 集客ロボットで「安く、簡単で、効果的な」デジタルマーケティングを実現する

クライアントファーストを貫き、企業に選択肢を。地方のデジタルシフトを促進し、新たな市場を創出する。

地方・中小企業の可能性が日本を輝かせる。 日本10年目のFacebookが取り組む、地方創生の一歩目。

フェイスブック ジャパン執行役員でSMB（中小企業）担当の井上英樹氏との対談。

リアル店舗の逆襲。日本の小売・流通業界の生存戦略とは

Amazonをはじめとする、アメリカのデジタルネイティブ企業によって様変わりする小売・流通業界。そんな中、アメリカではウォルマートがDXに注力し、コロナ禍においてもリアル店舗を活かした戦略で成長を遂げています。一方で、日本の小売・流通業界はどのように変化しているのでしょうか。 小売・流通業界にとってDXは、競争戦略ではなく生存戦略——。そんな危機感を滲ませるのは、リテールテック分野におけるDXをリードしてきた一般社団法人 リテールAI研究会の代表理事、田中 雄策氏だ。日本の小売・流通業界が抱える特有の課題とは何なのか。また今後、どのような変革を仕掛けていくのか。そしてリアル店舗は今後、どのように変わっていくのか。同研究会のテクニカルアドバイザーを務める今村 修一郎氏にもご同席いただき、お話を伺いました。

AI・データ活用の第一人者が語る。AI分野で米中に遅れを取る日本企業が今すぐ取り組むべきこと。

事件・事故・災害・コロナにどこよりも早い通知を SNS情報・AIを駆使するJX通信社が報道機関にもたらすデジタル革命

コロナ禍で見直されたデータの有効性。データ活用の専門家が分析・予測する、これからの時代のデータ×AIのあり方とは

「YouTuberのようなイケてるCSが登場する」AIチャットボットがもたらす、未来のカスタマーサポート

AI活用でファッショントレンドを予測し商品企画に反映｜株式会社コックス「AI MD」事例インタビュー

香りを言語化するAI。KAORIUMが切り拓くビジネスチャンス

イメージする香りはあるけれど、その通りの香水をなかなか見つけられない。「甘口」「辛口」だけでは、自分好みの日本酒を選べない。セントマティック社が開発する「KAORIUM（カオリウム）」は、香りや風味を言語化することで、そんな悩みを解消してくれる最先端のAIシステムです。今回お話を伺ったのは、同社の代表取締役である栗栖俊治氏。なぜ香りの分野に注目したのか。ビジネスとしての香り市場の秘めたるポテンシャルとは。KAORIUMの活用で広がる可能性とは何か。世界も注目するその取り組みに迫ります。

累積導入2万件以上！デジタルマーケ初心者企業から圧倒的支持を得るSaaS徹底解剖

コロナ禍の影響を受けて、これまで以上にデジタルマーケティングの重要性が高まる昨今。その一方、人材やノウハウの不足から、デジタルマーケティングの第一歩を踏み出せない中小企業も、少なくありません。そうした企業の担当者から、今、多くの支持を集めているのがクラウド型デジタルマーケティングツール「Cloud CIRCUS（クラウドサーカス）」です。指原 莉乃さんがカラフルな動物キャラを率いてサーカスの団長を務めるCMで覚えている方もいるかもしれません。「従来のSaaSとは設計思想から異なる」というそのツール群には、どんな魅力があるのでしょうか。クラウドサーカス株式会社の北村 健一CEOにお話を伺いました。

大手ゲーム会社も注目！今後のNFT市場をゲームが牽引する理由。

今年に入り、突如として注目度の高まった「NFT（非代替性トークン）」というキーワード。アート業界のバズワードとして認識している人も多いかもしれません。ところが実は、NFTはゲーム業界の未来、IP（知財）コンテンツの未来を考える上でも欠かせないキーワードであることをご存知でしょうか。そこで今回お話を伺ったのが、世界No.1を記録したNFTを活用しているブロックチェーンゲーム『My Crypto Heroes』（現在の運営はMCH社）を開発したdouble jump.tokyo株式会社の代表取締役 上野 広伸氏です。この新たなテクノロジーは、ゲームの世界にどのような変化をもたらすのでしょうか。そのポテンシャルに迫ります。

前澤ファンドも着目！ 急成長のペットテック市場で日本発グローバル展開を目指す、ねこ用loTトイレ「Toletta」

「ねこが幸せになれば、人はもっと幸せになれる。」をミッションに掲げ、ヘルスケアをサポートする、ねこ用のIoTトイレを提供してきたトレッタキャッツ。今年6月にはサブスクリプション型のビジネスモデルへの移行を実現するなど、急速な成長を続けています。今回ご登場いただくのは、そんな同社のCOOである松原 あゆみ氏。ねこ用loTトイレというアイデアはどのように生まれたのか。「データの活用」に着目した理由とは。また、急成長するペットテック市場におけるスタートアップ企業の勝ち筋とは。ペットテックに関心のある方のみならず、すべてのDX担当者必見のストーリーをお届けします。

アートは「共有する」時代。DXで変革を遂げるアート購入事情に迫る

あらゆる業界で進むデジタルシフト。アート業界では今、ブロックチェーン技術の一つ「NFT（非代替性トークン）」によってデジタルデータに唯一性を付与し、アート作品としてオークションで売買するトレンドが一気に加熱、アートとの接点は多様に広がっています。 そんな中、「アート」の現場で革新的なDXに取り組むANDART（アンドアート）が提供するサービスは、国際的な芸術家の作品を複数人で共同所有する「シェアリングプラットフォーム」サービス。パブロ・ピカソやバスキア、バンクシーといった人気作品のオーナー権を1万円から購入でき、実物を鑑賞するイベントにも参加できます。また、オーナー権を売買し利益を得ることも可能です。 ANDARTは、コンサバティブと言われるアート業界にどうDXを取り入れ、どう市場を創ってきたのか、そして今後どんな展開を考えているのか。松園 詩織CEOにお話を伺いました。

東京・中央区がロボットタウンに進化中！？ロボットベンチャーZMPが生み出すロボットで、街と生活はどう変わるのか

物流支援ロボット「CarriRo®（キャリロ）」に歩行速ロボ「RakuRo®（ラクロ®）」、宅配ロボ「DeliRo®（デリロ®）」や警備ロボ「PATORO®（パトロ®）」などを開発するZMPは20年の歴史を持つ老舗ロボットベンチャー。自動運転技術の先駆けとして、ヒトとモノの移動を自動化する数々のモビリティを提供しています。人型ロボットの開発に始まり、現在はロボットと人間がともに暮らす街づくりプロジェクトも積極的に推進中。ロボットが社会に進出することで、我々の生活はどう変わり、どう便利になるのか？　株式会社ZMPの代表取締役社長 谷口 恒氏にお話を伺いました。

アコム新社長 木下政孝氏×立教大学ビジネススクール田中道昭教授対談。デジタル時代においても求められる「お客さま第一義」とは何か

2021年6月23日開催のアコム株式会社の株主総会および総会終了後の取締役会において、木下政孝氏が新社長に就任しました。1993年に業界で初めて自動契約機「むじんくん」を導入し、2016年に「イノベーション企画室」を設立するなど、金融業界でも積極的に新しい取り組みやデジタルシフトを推進してきたアコム。新社長である木下氏は今どんな想いで会社のトップに立つのか。激動のコロナ禍を経た上で見えた、デジタルでは担えない、人の役割とは何なのか。立教大学ビジネススクール田中道昭教授がお話を伺います。

求めるのは「DXでビジネスを変革できる」人材。社員900名から応募殺到の人気を誇る、大和証券の本格的デジタル人材育成制度を徹底解剖

コロナ禍で企業が生き残っていくために欠かせないDX。しかし一言でDXと言っても、それを進めていくデジタル人材の不足に悩む企業が多く、国も企業も、いかにデジタル人材を育てていくかが最大の課題となっています。そんな中、将来のビジネス環境の変化を見据え、コロナ前から着々とDX人材の育成に取り組んでいる企業の一つが大和証券です。 大和証券は、デジタル技術を活用し、ビジネスを変革できる人材を育成する体系的な制度として 「デジタルITマスター認定制度」を2019年からスタートさせ、全社員を対象に募集しています。初回の応募者は想定を大きく超える900名。全社員の1割を超えていたそうです。それほどまでに社内の注目を集めた制度はどんなもので、どうつくられたのか。また大和証券は、このデジタルITマスター認定制度で、どのようなDX人材を育て、どう活かそうとしているのか。大和証券 執行役員 板屋 篤氏に、10年後を見据えた展望についてお話を伺いました。

日本を代表するマーケター・CDOとともに考える、オンライン前提社会における「いい出会い」の生み出し方とは 〜24 Fest by another life.イベントレポート〜

3月19日から20日にかけて株式会社ドットライフが開催した『24 Fest by another life. 「#出会いは生み出す」』。24時間に渡る生配信イベントで、多彩なゲストによるトークセッションが繰り広げられました。 今回はそのなかからオープニングを飾った、長瀬 次英氏による基調講演をレポート。インスタグラム・ジャパンの初代CEOを務めるなど、日本を代表するマーケターの一人である長瀬氏が考える、コロナ禍における「いい出会い」とは。熱量あふれるセッションの模様をお伝えします。

話題のハッシュタグ「#リモワノウハウ語るよ」が書籍化！　『リモートワーク大全』著者に聞く、快適な在宅勤務のコツ

多くの人が突如としてリモートワークを余儀なくされた2020年。ツイッター上では「＃リモワノウハウ語るよ」というハッシュタグが登場し、そこで語られる実践的なリモワノウハウが大きな反響を呼びました。そこで今回は同ハッシュタグの発案者であり、先月『リモートワーク大全』を上梓したばかりのシックス・アパート株式会社 広報、壽 かおりさんにインタビュー。リモートワークを成功させ、働く人と企業の双方がメリットを享受するにはどうすればいいのか。そのコツを伺いました。

【withコロナ・採用活動最前線】優秀層がコンサル・商社希望からデジタル領域に移行！？採用・インターンシップのオンライン実施は今後もトレンドに。

“天下のトヨタ”への役員移籍で抱いた自動車業界への危機感。 「変化こそが唯一の永遠」、日野自動車社長・下氏が考える業界展望。