デジタルシフトタイムズとは

【保存版】全企業の経営者・DX推進者に贈る、デジタルシフトを成功に導く10箇条

新型コロナウイルスの感染拡大の影響もあり、デジタル化が遅れていると言われ続けていた日本でも「デジタルシフト」「DX」という言葉を聞かない日はありません。しかし、その重要度や緊急度に対して、正しく認識できていない企業・経営者はまだ多いというのが現状です。 アメリカのコンサルティングファーム「イノサイト」によると、S&P500を構成する企業の平均寿命は年々低下してきており、2027年にはわずか12年になると予想されています。自動車に保険、ヘルスケアから不動産まで、GAFAをはじめとする巨大テック企業の影響を受けない業界は、今や皆無と言っても過言ではありません。あらゆる業種・業界が飲み込まれる「デジタル産業革命」待ったなしの現在、具体的にどのような手順、心構えでデジタルシフトに臨むべきなのか？ 事業ドメインをデジタルシフト事業へと変更し、多くの産業・企業のDXを支援している株式会社デジタルホールディングス 代表取締役会長の鉢嶺 登氏は、「中途半端にDXに着手する企業は大抵失敗する」と語ります。

脱炭素時代の到来、日本企業も待ったなしの「脱炭素経営」の潮流

2020年10月、菅政権は2050年にカーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指すことを宣言し、その後、経済産業省は「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」を策定しました。今や脱炭素、カーボンニュートラルの取り組みはCSRとしての一分野にとどまらず、企業の成長戦略に必須の要素であると、JCLP（日本気候リーダーズ・パートナーシップ：2009年に発足した、日本独自の企業グループ。脱炭素社会への移行を先導することで、社会から求められる企業となることを目指す）の事務局は語ります。ビジネスにおける脱炭素の必要性や、海外と比較した日本の現状、DXによる温室効果ガスの削減方法など、多方面からお話を伺いました。

出光興産CDOに聞く、レガシー企業DX成功の秘訣

ブリヂストンを経て出光興産へ。日本を代表する大企業二社のCDO（Chief Digital Officer）を歴任し、DXを推し進めてきた三枝 幸夫氏。これまで培ってきたレガシーを活かしながら、時代の最先端をゆくビジネスを創造するための秘訣は、どこにあるのだろうか。デジタルホールディングス代表取締役会長である鉢嶺 登氏が、これまでの三枝氏の仕事を振り返りながら、社内全体を巻き込んでDXを進めていくために押さえておくべきポイントについてお話を伺いました。

TVer取締役とテレ東名物Pが語る、テレビと配信の未来【後編】 「王様」ではなくなったテレビを、それでも僕らが愛する理由

テレビが「お茶の間の王様」とされていたのも今は昔。2021年5月にNHK放送文化研究所が発表した「10代、20代の半数がほぼテレビを見ない」という調査結果は大きな話題を呼びました。そんなテレビの今を「中の人」たちはどのように受け止めているのでしょうか。そこでお話を伺うのが、民放公式テレビポータル「TVer」の取締役兼事業本部長である蜷川 新治郎氏とテレビ東京のクリエイティブプロデューサーを務める伊藤 隆行氏。後編では、視聴者の感性に起きている変化から、レコメンド機能の理想的なあり方、テレビが担うべき根源的な役割まで、幅広くお届けします。

売上95%減、倒産危機からのV字回復。レジャー業界のDXを牽引するアソビューの軌跡

遊園地から博物館に美術館、そば打ち体験からスキューバダイビングまで、およそ「遊び」と呼べるものを、ジャンルレスで網羅する日本最大級の遊び予約サイト「アソビュー！」。昨年から続くコロナ禍でレジャー業界は大きな打撃を受け、一時は同社の売上も昨対比95％マイナスというどん底にまで沈みました。 第1回目の緊急事態宣言直後に、キャッシュフローの確保と従業員の雇用を守るため、社員出向やコンサル事業の発案、前売り応援チケットの発売など、生き残りをかけた施策を打ち出しつつ、大型レジャー施設に向けた感染予防対策の一手として、日時指定の電子チケットシステムをわずか1ヶ月でリリース。入場者数を制限することで人の密集を防ぎ、行列の解消にもつながる、コロナ時代に対応したサービスを実現しました。 アソビュー株式会社の取締役執行役員営業本部長を務める米山 寛氏は、「コロナの時代を生き残るには、レジャー業界もDX化が不可欠」と語ります。激動の1年を振り返りながら、レジャー業界がDXを導入することのメリットと必然性、同社の今後の展望についてお話を伺いました。

TVer 取締役とテレ東名物Pが語る、テレビと配信の未来【前編】 YouTubeもNetflixも、テレビの敵ではない？

テレビが「お茶の間の王様」とされていたのも今は昔。2021年5月にNHK放送文化研究所が発表した「10代、20代の半数がほぼテレビを見ない」という調査結果は大きな話題を呼びました。そんなテレビの今を「中の人」たちはどのように受け止めているのでしょうか。そこでお話を伺うのが、民放公式テレビポータル「TVer」の取締役事業本部長である蜷川 新治郎氏とテレビ東京のクリエイティブプロデューサーを務める伊藤 隆行氏。前編では、コネクテッドTVの登場によって起きた変化や、YouTubeやNetflixといった競合コンテンツとの向き合い方についてお届けします。

人×デジタルの力でウェルビーイングに寄り添える生命保険会社へ。住友生命社長 高田幸徳氏×立教大学ビジネススクール 田中道昭教授対談

デジタルシフトが加速するなか、大きな変革を求められている保険業界。そんななか「リスク」に備えるだけではなく、リスクを「減らす」健康増進型保険“住友生命「Vitality」”を提供するなど、デジタルの力でいち早く事業変革を実践しているのが住友生命保険相互会社です。今回はそんな同社が8月に銀座にオープンさせたばかりの「住友生命『Vitality』プラザ 銀座Flagship店」を舞台に実施された、同社の社長高田幸徳氏と立教大学ビジネススクール田中道昭教授の対談の模様をレポート。後編では、4月1日の就任から半年を経た高田社長の所感をはじめ、同社が掲げる新たな事業戦略、高齢化社会においてVitalityが果たす役割、生命保険業界の未来などについてお話を伺いました。

個の時代に「信頼」が結びつける、仕事との新たな出会い「キャリアSNS『YOUTRUST』×コラボレーションSNS『Spready』対談（後編）」

SNSの普及は人と人との関係性を一変させただけではなく、人と企業の関係性にも大きな変化を及ぼしつつあります。国内でそうした流れを牽引してきたのが、キャリアSNS「YOUTRUST」とコラボレーションSNS「Spready」です。今回、それぞれのサービスを提供する岩崎 由夏氏（株式会社YOUTRUST 代表取締役CEO）と佐古 雅亮氏（Spready株式会社 代表取締役）による、異例のトップ対談が実現。後編では、コロナ禍における環境の変化、キャズムを乗り越えるための次なる打ち手、さらには採用マーケットの未来からプラットフォーマーの倫理観まで、幅広い射程でお話を伺いました。

HR領域出身起業家の共通項は、脱・採用サービス！？「キャリアSNS『YOUTRUST』×コラボレーションSNS『Spready』対談（前編）」

SNSの普及は人と人との関係性を一変させただけではなく、人と企業の関係性にも大きな変化を及ぼしつつあります。国内でそうした流れを牽引してきたのが、キャリアSNS「YOUTRUST」とコラボレーションSNS「Spready」です。今回、それぞれのサービスを提供する岩崎 由夏氏（株式会社YOUTRUST 代表取締役CEO）と佐古 雅亮氏（Spready株式会社 代表取締役）による、異例のトップ対談が実現。前編では、お二人が起業を志した背景から、それぞれのサービスの違いと共通点、事業戦略の組み立て方に迫ります。

「共創パートナー」と共に「IX（産業変革）」を加速していく、新COOの挑戦。デジタルホールディングス 取締役 グループCOO 金澤大輔氏×立教大学ビジネススクール田中道昭教授対談

2020年7月にオプトホールディングから社名を変更したデジタルホールディングス。従来のインターネット広告代理事業に代わり、企業のデジタルシフトを支援する事業を中核に据え、日本社会の挑戦の先陣を切り、社会のデジタルシフトを牽引する存在となっていくことを掲げています。 企業のデジタルシフト事業を中核に据えたデジタルホールディングスはどう変化し、変革の先にどんな未来を見据えているのか。元株式会社オプトの代表取締役社長CEOにして、現在は株式会社デジタルホールディングス 取締役 グループCOOを務める金澤大輔さんをゲストに迎え、立教大学ビジネススクール田中道昭教授がお話を伺います。

住友生命が「保険を売らない」フラッグシップ店を銀座の超一等地に出店した理由。住友生命社長 高田幸徳氏×立教大学ビジネススクール田中道昭教授対談

デジタルシフトが加速するなか、大きな変革を求められている保険業界。そんななか「リスク」に備えるだけではなく、リスクを「減らす」健康増進型保険“住友生命「Vitality」”を提供するなど、デジタルの力でいち早く事業変革を実践しているのが住友生命保険相互会社です。今回はそんな同社が8月24日に銀座にオープンさせたばかりの「住友生命『Vitality』プラザ 銀座Flagship店」を舞台に実施された、同社の社長高田幸徳氏と立教大学ビジネススクール田中道昭教授の対談の模様をレポート。前編では、高田社長自ら銀座Flagship店をご案内いただきながら、銀座の一等地に「保険を売らない」保険ショップをオープンさせた狙いや、Vitalityによって住友生命が実現したいビジョンについてお話を伺いました。

デジタルシフトカンパニーへの変遷、中核企業だったオプト3分割の真の狙いとは。デジタルホールディングス 取締役 グループCOO 金澤大輔氏に立教大学ビジネススクール田中道昭教授が迫る

2020年7月にオプトホールディングから社名を変更したデジタルホールディングス。従来のインターネット広告代理事業に代わり、企業のデジタルシフトを支援する事業を中核に据え、日本社会の挑戦の先陣を切り、社会のデジタルシフトを牽引する存在となっていくことを掲げています。 デジタルマーケティングの先進国アメリカでは個人情報を保護する法整備が進み、Web上でのクッキーの使用に大きな制限がかけられた結果、ウォルマートのような膨大な顧客データを持つ企業が自らメディア化する流れが生まれています。そんな中、日本の広告産業はどう変化していくのか。また企業のデジタルシフト事業を中核に据えたデジタルホールディングスはどう変化していて、変革の先にどんな未来を見据えているのか。元株式会社オプトの代表取締役社長CEOにして、現在は株式会社デジタルホールディングス 取締役 グループCOOを務める金澤大輔氏をゲストに迎え、立教大学ビジネススクール田中道昭教授がお話を伺います。

【ECプロフェッショナル直伝】ポストコロナ時代のD2C・EC戦略の秘訣

『2025年、人は「買い物」をしなくなる』や『買い物ゼロ秒時代の未来地図』といった刺激的な著作が話題を呼んだ、株式会社いつも 取締役副社長である望月 智之氏。ポストコロナの世界で人々の「買い物」という体験は、どのように変容していくのか。そのなかでメーカーは、どのように商品開発に取り組んでいけばいいのか。日本企業は何をベンチマークとして販売のデジタルシフトを進めていけばいいのか。そんなECの未来について、株式会社オプトでメーカーのEC事業支援に携わるECチャネル戦略部部長の山岡 真士氏が、望月氏に鋭く切り込みます。

【特集】デジタルシフト時代のマーケティング入門・関連記事5選

「その変革に勇気と希望を」というコンセプトを掲げ、さまざまな企業のデジタルシフトに関する取り組みやサービスの背景をお届けするデジタルシフトタイムズ。その数ある記事の中から、編集部独自の観点で「まず読んでほしい！」記事を厳選する特集企画。今回は「マーケティング」をテーマに、デジタルシフト時代に知っておきたい5つの記事をご紹介します。ブランド価値構築やフレームワーク導入、タッチポイント拡大など、自社で見直すべきマーケティングのヒントが見つかるかも？

【ソニーネットワークコミュニケーションズ×Priv Tech対談】個人情報保護法改正およびCookie規制に対し、今、企業がすべき対応策とは

大手ソニーグループに属し、ISP事業などを手がけるソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社（以下、ソニーネットワークコミュニケーションズ）。2022年の4月に施行される個人情報保護法の改正やApple・Googleが進めているCookie規制にともない、いち早くプライバシー管理の対応に着手しています。 今回は、ソニーネットワークコミュニケーションズの森氏、宮原氏に加え、コンサルティングを務めた、プライバシーテックサービスを提供するPriv Tech株式会社（以下、Priv Tech）の代表取締役 中道氏、角田氏にご参加いただき、「個人情報保護法改正およびCookie規制による企業のプライバシー管理」について、株式会社デジタルアイデンティティの花田がお話を伺います。

「ECでは見えないユーザーの姿と真摯に向き合うチャネルができた」 アップデートするスキンケアブランドがb8taに出品する理由。

EC担当者に必要なのはデータではなくお客様を見ること。【ECエバンジェリスト 川添隆氏×フラクタ 河野貴伸氏対談・後編】

「Shopify」「STORES」「BASE」などの新興プラットフォーム。どう選べばいい！？【ECエバンジェリスト 川添隆氏×フラクタ 河野貴伸氏対談・前編】

【Netflix徹底解剖】Netflix4.0、世界最先端のDX戦略を追う

全世界での有料会員数が2億人を突破。飛ぶ鳥を落とす勢いで快進撃を続ける企業、Netflix。現在の利用者の中には、彼らの事業が店舗を持たないDVDオンライン郵送サービスからスタートしたことを知らない人もいるかもしれません。1997年、小さなスタートアップ企業として創業したNetflixはその後、DVDレンタルのサブスクリプション、動画ストリーミング配信のサブスクリプション、そして動画オリジナルコンテンツの配信と、デジタルを基盤に着実にビジネスを変革し、今や皆さんご存知の通り、デジタルコンテンツプラットフォームの王者へと成長を遂げています。今回の「世界最先端のデジタルシフト戦略」vol.4では、そのビジネストランスフォーメーションの変遷を立教大学ビジネススクール 田中道昭教授に徹底解剖していただきます。小さなスタートアップ企業であったNetflixがいかに王者となれたのか。その変革の奥にある秘訣とは。DXに取り組む日本企業も見習うべき一貫した姿勢に迫ります。

【実態調査】首都圏では約5人に1人が「脱現金層」。コロナ禍で加速

海外に比べると遅れていると言われてきた日本のキャッシュレス決済。しかし新型コロナウイルスの感染防止を目的とした接触機会の減少を背景に、キャッシュレス決済利用者は増加してきているように感じます。さらに従来から利用されてきたクレジットカードに加え、スマートフォンにアプリをダウンロードして使うQRコード決済など、一言で「キャッシュレス決済」といってもその種類は多様化してきています。 果たしてキャッシュレス決済は、どんな層に最も浸透していて、よく使われているサービスは何なのか。年齢や地域によって、利用状況に違いはあるのかどうか。デジタルシフトタイムズでは、全国408名を対象に、インターネットアンケート調査を行いました。今回はその結果を元に、日本のキャッシュレス事情の実態に迫ります。

立教大学ビジネススクール 田中道昭教授の熱血講義『世界最先端のデジタルシフト戦略』Vol.2 米ドラッグストア最大手「CVSヘルス」vs「Amazon Pharmacy」。米薬局DX最新事情から、日本の薬局業界は何を学ぶべきか

DXの出遅れが指摘されている日本の薬局業界。その一方、アメリカでは既存の大手ドラッグストアチェーンと、薬局業界のディスラプションを目論むAmazonとの競争が激化しつつあります。薬局のみならず、医療サービスや保険サービスなども手がける業界の最大手CVSヘルスは、その強固な事業基盤を足がかりにデジタル化を武器にさらに事業を拡大。対するAmazonは新規事業「Amazon Pharmacy」でオンライン薬局事業を本格スタートしたのみならず、複雑化した医薬品サプライチェーンの仕組みそのものをターゲットに業界構造の刷新を狙っています。その熾烈な攻防から、日本の薬局業界は何を学ぶべきなのでしょうか。立教大学ビジネススクール田中道昭教授に徹底解説いただきました。

立教大学ビジネススクール 田中道昭教授の熱血講義『世界最先端のデジタルシフト戦略』Vol.1 最速10分で商品が手元に。「ダークコンビニ」に学ぶ、未来のコンビニ像

コロナ禍で大きな打撃を受けている日本のコンビニ業界。その一方で、アメリカで生まれた「ダークコンビニ」は、コロナ禍において三密回避ができる新しいビジネス業態として注目されています。店舗を持たずに取扱商品を厳選して、オーダーが入れば30分以内という超短時間で商品を届けるサービスが支持を集め、いまでは各国で同業態が生まれているほど。そのターゲットは一般消費者のみならず、B2B業界にも拡大中です。三密回避が求められる時代において、コンビニはどのように変化していくべきなのでしょうか。アメリカの事例も踏まえながら、AIやDXを活用した未来のコンビニの姿について、GAFA等メガテック企業の戦略にも詳しい、立教大学ビジネススクール田中道昭教授に徹底解説いただきました。

世界中を旅しながら働く。旅のサブスク「HafH」が目指す、個の自由な働き方を許容する社会

月額2,980円から世界36の国と地域、500超の都市にある約900の施設を自由に利用できる、定額制宿泊サービスの HafH。バックパッカーや旅行者におなじみのゲストハウスはもちろん、ハイエンドなコンセプトホテルからリゾートホテルまで、あらゆる宿泊施設と提携して自由度の高い旅を提供しています。未だ新型コロナウイルスの猛威が収まらぬ中、2021年の8月には有効会員数が2万人を突破。リモートワークの拡大により、フリーランスだけでなく会社員のユーザーも取り込み、今後は移動にまつわる交通費も定額料金に組み込むことを標榜しています。移動する自由が拡大することで、人々の生活はどう変化するのか？HafHを運営する株式会社 KabuK Styleの共同創業者、大瀬良 亮氏にお話を伺いました。

ナイキ、ディズニー、グッチも注目。大人気のゲーム版YouTube「Roblox」とは？

2021年3月10日に時価総額、約4兆円でニューヨーク証券取引所に上場したゲームプラットフォーム「Roblox（ロブロックス）」を知っているだろうか。月間ユーザーは1.6億人を超え、世界で大流行中のゲームプラットフォームだ。特に子どもたちに絶大な人気を誇り、アメリカでは16歳未満の子どもの約半数がプレイしていると言われている。 Robloxとは、なぜそれほどまでの人気を誇り、なにが魅力なのか。 Robloxの人気の秘密と、企業が今Robloxに注目すべき理由について、EntertainmentｘFinancialをコンセプトに、投資を通じたエンタテインメント事業開発を支援する、EnFi株式会社の代表取締役 垣屋美智子氏にご説明いただいた。

中国版Shopifyは生まれるのか？ 中国MarTech市場の今を紐解く【中国デジタル企業最前線】

中国企業の最新動向から、DXのヒントを探っていく本連載。今回フォーカスしたのは、DXの中核を担うMarTech領域です。MarTechの先進国であるアメリカと比較したときに、中国市場の優位性はどこにあるのか。なぜグローバル・プライマリーマーケットは中国のMarTech市場に巨額の投資を行うのか。中国のMarTech企業は、どのように分類できるのか。群雄割拠する中国MarTech市場の最前線に迫ります。

EC・小売のDXから産業のDXへ。中国のメガテック、アリババが進める中小病院のDX化

今、中国の大手IT企業が大きな岐路に立たされています。これまで「経済成長・改革路線」一辺倒だった中国当局が、「格差縮小・国民の批判緩和・政治基盤強化」へと方向転換。それにより、中国の大手IT企業には罰金や規制が課されており、株価下落も含め大きな影響を受けています。 今回の田中道昭教授の熱血講義「世界最先端のデジタルシフト戦略」vol.3で取り上げるのは、中国当局からの経済面での統制強化の影響を受けながらも、なおも中国では巨大IT企業の最大手であるアリババです。中国においてEC・小売の包括的DXを担ったアリババは、今、「新産業」というキーワードを掲げ、産業全体のアップデートに本格的に挑んでいます。なかでも同社が積極的に進めているのはヘルスケア領域のDX。アリババはどのようにヘルスケア領域の覇権を握ろうとしているのでしょうか。グローバル企業がこぞって覇権を睨むヘルスケア分野におけるアリババの独自戦略を、立教大学ビジネススクール田中道昭教授に徹底解説いただきました。

【中国デジタル企業最前線】中国デジタル巨人に学ぶ、事業変革のススメ後編 -アリババ・テンセント-

コロナ禍以降、日本企業のデジタライゼーションは大きく進みました。ところがDXの本質でもある、事業変革の成功事例はまだまだほとんど見当たらないのが実情です。そんな日本企業を尻目に、大胆なデジタルシフトを進めているのが中国企業。中国版GAFAと言われている「BAT」や「TMD」※をはじめとし、すでに大きな成功を収めた企業も、その地位に甘んずることなく、常に新たな戦略を仕掛けています。そんな中国企業の最新動向から、DXのヒントを探っていく本連載。今回は、バイトダンス、バイドゥ、アリババ、テンセントの取り組みを前後編でご紹介します。 ※BAT：B=Baidu、A=Alibaba、T=Tencent 　TMD：T=Toutiao（Bytedance）、M=Meituan、D=DiDi

【中国デジタル企業最前線】中国デジタル巨人に学ぶ、事業変革のススメ前編 -バイトダンス・バイドゥ-

コロナ禍以降、日本企業のデジタライゼーションは大きく進みました。ところがDXの本質でもある、事業変革の成功事例はまだまだほとんど見当たらないのが実情です。そんな日本企業を尻目に、大胆なデジタルシフトを進めているのが中国企業。中国版GAFAと言われている「BAT」や「TMD」※をはじめとし、すでに大きな成功を収めた企業も、その地位に甘んずることなく、常に新たな戦略を仕掛けています。そんな中国企業の最新動向から、DXのヒントを探っていく本連載。今回は、バイトダンス、バイドゥ、アリババ、テンセントの取り組みを前後編でご紹介します。 ※BAT：B=Baidu、A=Alibaba、T=Tencent 　TMD：T=Toutiao（Bytedance）、M=Meituan、D=DiDi

中国で急拡大する生鮮食品分野でのECサービス

コロナ禍の影響を大きく受ける中国小売業は、どこに活路を見出しているのか

建築棟数が倍増し、広告費は半分に。UターンしたWebマーケティング専任担当者が建設業界に起こしたデジタルシフト

すべての企業がデジタルマーケティングを活用できる社会に SO Technologiesが開発する「集客ロボット」とは。

徹底したデータ分析で、広告予算の適正配分を実現。 不動産業界に合う媒体評価を追求し、リアルとWebを繋げる。

日本全国 全ての企業をデジタルシフトするために 集客ロボットで「安く、簡単で、効果的な」デジタルマーケティングを実現する

クライアントファーストを貫き、企業に選択肢を。地方のデジタルシフトを促進し、新たな市場を創出する。

地方・中小企業の可能性が日本を輝かせる。 日本10年目のFacebookが取り組む、地方創生の一歩目。

フェイスブック ジャパン執行役員でSMB（中小企業）担当の井上英樹氏との対談。

リアル店舗の逆襲。日本の小売・流通業界の生存戦略とは

Amazonをはじめとする、アメリカのデジタルネイティブ企業によって様変わりする小売・流通業界。そんな中、アメリカではウォルマートがDXに注力し、コロナ禍においてもリアル店舗を活かした戦略で成長を遂げています。一方で、日本の小売・流通業界はどのように変化しているのでしょうか。 小売・流通業界にとってDXは、競争戦略ではなく生存戦略——。そんな危機感を滲ませるのは、リテールテック分野におけるDXをリードしてきた一般社団法人 リテールAI研究会の代表理事、田中 雄策氏だ。日本の小売・流通業界が抱える特有の課題とは何なのか。また今後、どのような変革を仕掛けていくのか。そしてリアル店舗は今後、どのように変わっていくのか。同研究会のテクニカルアドバイザーを務める今村 修一郎氏にもご同席いただき、お話を伺いました。

AI・データ活用の第一人者が語る。AI分野で米中に遅れを取る日本企業が今すぐ取り組むべきこと。

事件・事故・災害・コロナにどこよりも早い通知を SNS情報・AIを駆使するJX通信社が報道機関にもたらすデジタル革命

コロナ禍で見直されたデータの有効性。データ活用の専門家が分析・予測する、これからの時代のデータ×AIのあり方とは

「YouTuberのようなイケてるCSが登場する」AIチャットボットがもたらす、未来のカスタマーサポート

AI活用でファッショントレンドを予測し商品企画に反映｜株式会社コックス「AI MD」事例インタビュー

【注目テーマ5選】今さら聞けない「メタバース」「NFT」「カーボンニュートラル」最新事情

「その変革に勇気と希望を」というコンセプトを掲げ、さまざまな企業のデジタルシフトに関する取り組みやサービスの背景をお届けするデジタルシフトタイムズ。その数ある記事の中から、編集部独自の観点で「まず読んでほしい！」記事を厳選する特集企画。今回は、デジタルシフトに纏わる注目テーマ別に、新たなビジネスを最前線で仕掛けている「スタートアップ」に関する記事を五つご紹介します。メタバースやNFT（非代替性トークン）、空飛ぶクルマ、カーボンニュートラル、キャッシュレスといった分野の実態はどうなっているのか？ そして、どんな視点で市場を捉え、新しいビジネスが展開されているのか？ スタートアップが見据える未来をお届けします。

マイクロソフトからの買収固辞、新規株式公開も！？ コミュニケーションツール「Discord」とは何か 〜海外ユニコーンウォッチ #5〜

「ユニコーン企業」ーー企業価値の評価額が10億ドル以上で設立10年以内の非上場企業を、伝説の一角獣になぞらえてそう呼ぶ。該当する企業は、ユニコーンほどに珍しいという意味だ。かつてはFacebookやTwitterも、そう称されていた。この連載では、そんな海外のユニコーン企業の動向をお届けする。今回はコミュニケーションツール「Discord（ディスコード）」を紹介する。

Facebookも注目の「メタバース」とは何か？ スマホ向けメタバース「REALITY」のDJ RIO氏に聞く

Facebookが社名を変更し、中核事業に据えるほど力を入れる「メタバース」。2021年8月にはグリー株式会社が、今後2～3年で100億円規模の事業投資を行い、グローバルで数億ユーザーを目指すと発表しましたが、その中核を担うのが、グリー株式会社の子会社であり、これまでバーチャルライブ配信アプリを手がけてきたREALITY株式会社です。今回は、そんな同社の代表を務めるDJ RIO氏にインタビュー。そもそもメタバースとは何なのか。なぜこんなにも注目が集まっているのか。メタバースは、世界のあり方をどのように変えるのか。メタバース初心者のビジネスパーソンには必読のインタビューです。

デザインの最初から最後まで全てを支援するデカコーン企業「Figma」〜海外ユニコーンウォッチ #4〜

「ユニコーン企業」企業価値の評価額が10億ドル以上で設立10年以内の非上場企業を、伝説の一角獣になぞらえてそう呼ぶ。該当する企業は、ユニコーンほどに珍しいという意味だ。かつてはFacebookやTwitterも、そう称されていた。この連載では、そんな海外のユニコーン企業の動向をお届けする。今回はデザインプラットフォームの「Figma（フィグマ）」を紹介する。

日本初フリマアプリ創業者、フィンテックで第二の挑戦。「家計簿プリカ B/43」とは ?

元祖フリマアプリ「フリル（現ラクマ）」の創業者として知られる堀井 翔太氏が、二度目の起業に挑戦している。次なる舞台はフィンテック。プリペイドカードとアプリを組み合わせた支出管理サービス「B/43（ビーヨンサン）」は早くも若者を中心に人気を集め、2021年7月にはグローバル・ブレインやANRIなどから10億円の資金調達（2020年）にも成功したことを公表しています。フリマアプリをヒットさせた堀井氏が、なぜフィンテックで二度目の起業に挑んだのか。B/43で解決を目指すイシューとは。ユーザーに選ばれるプロダクトを生み出すための秘訣とは。新規事業開発者必見のインタビューです。

「空飛ぶクルマ」、2025年大阪万博で実現へ。社会実装までの道のりに迫る

SFのなかの乗り物とされてきた「空飛ぶクルマ」の実用化が、いよいよ現実味を帯びてきました。日本でも2023年には事業化開始という目標が設定され、2025年には大阪・関西万博での実用化が検討されています。海外のメーカーも研究開発にしのぎを削っており、先日本田技研工業株式会社が参入を発表しました。そんななか、「空飛ぶクルマ」そのものではなく、「空飛ぶクルマ」時代の社会インフラの構築に取り組むのがエアモビリティ株式会社です。国が主導する「空の移動革命に向けた官民協議会」の構成員にも選ばれている同社の浅井 尚CEOに、実用化までに残された課題や、国内メーカーの現状、「空飛ぶクルマ」がもたらす社会の変化についてお話を伺いました。

アコム新社長 木下政孝氏×立教大学ビジネススクール田中道昭教授対談。デジタル時代においても求められる「お客さま第一義」とは何か

2021年6月23日開催のアコム株式会社の株主総会および総会終了後の取締役会において、木下政孝氏が新社長に就任しました。1993年に業界で初めて自動契約機「むじんくん」を導入し、2016年に「イノベーション企画室」を設立するなど、金融業界でも積極的に新しい取り組みやデジタルシフトを推進してきたアコム。新社長である木下氏は今どんな想いで会社のトップに立つのか。激動のコロナ禍を経た上で見えた、デジタルでは担えない、人の役割とは何なのか。立教大学ビジネススクール田中道昭教授がお話を伺います。

求めるのは「DXでビジネスを変革できる」人材。社員900名から応募殺到の人気を誇る、大和証券の本格的デジタル人材育成制度を徹底解剖

コロナ禍で企業が生き残っていくために欠かせないDX。しかし一言でDXと言っても、それを進めていくデジタル人材の不足に悩む企業が多く、国も企業も、いかにデジタル人材を育てていくかが最大の課題となっています。そんな中、将来のビジネス環境の変化を見据え、コロナ前から着々とDX人材の育成に取り組んでいる企業の一つが大和証券です。 大和証券は、デジタル技術を活用し、ビジネスを変革できる人材を育成する体系的な制度として 「デジタルITマスター認定制度」を2019年からスタートさせ、全社員を対象に募集しています。初回の応募者は想定を大きく超える900名。全社員の1割を超えていたそうです。それほどまでに社内の注目を集めた制度はどんなもので、どうつくられたのか。また大和証券は、このデジタルITマスター認定制度で、どのようなDX人材を育て、どう活かそうとしているのか。大和証券 執行役員 板屋 篤氏に、10年後を見据えた展望についてお話を伺いました。

日本を代表するマーケター・CDOとともに考える、オンライン前提社会における「いい出会い」の生み出し方とは 〜24 Fest by another life.イベントレポート〜

3月19日から20日にかけて株式会社ドットライフが開催した『24 Fest by another life. 「#出会いは生み出す」』。24時間に渡る生配信イベントで、多彩なゲストによるトークセッションが繰り広げられました。 今回はそのなかからオープニングを飾った、長瀬 次英氏による基調講演をレポート。インスタグラム・ジャパンの初代CEOを務めるなど、日本を代表するマーケターの一人である長瀬氏が考える、コロナ禍における「いい出会い」とは。熱量あふれるセッションの模様をお伝えします。

話題のハッシュタグ「#リモワノウハウ語るよ」が書籍化！　『リモートワーク大全』著者に聞く、快適な在宅勤務のコツ

多くの人が突如としてリモートワークを余儀なくされた2020年。ツイッター上では「＃リモワノウハウ語るよ」というハッシュタグが登場し、そこで語られる実践的なリモワノウハウが大きな反響を呼びました。そこで今回は同ハッシュタグの発案者であり、先月『リモートワーク大全』を上梓したばかりのシックス・アパート株式会社 広報、壽 かおりさんにインタビュー。リモートワークを成功させ、働く人と企業の双方がメリットを享受するにはどうすればいいのか。そのコツを伺いました。

【withコロナ・採用活動最前線】優秀層がコンサル・商社希望からデジタル領域に移行！？採用・インターンシップのオンライン実施は今後もトレンドに。

“天下のトヨタ”への役員移籍で抱いた自動車業界への危機感。 「変化こそが唯一の永遠」、日野自動車社長・下氏が考える業界展望。