デジタルシフトタイムズとは

未来を見据えて経営のかじ取りをしている経営者やデジタル部門・マーケティング部門の責任者の足元を照らす光を、勇気と希望を届けたい。

Digital Shift Times が生まれた背景

デジタライゼーションによる変革が本格的なうねりとなり、急速なスピードでボーダレス化が進んでいます。

国と国、産業と産業、リアルとデジタルの境が消えていく瞬間に私たちは直面しています。
産業構造と常識が壊され、新しい価値が突如として生まれることも、もはやめずらしくありません。

官民一体で着々とデジタルシフトを遂行している中国やアメリカは、
今、世界経済において圧倒的なプレゼンスを手に入れています。

デジタルシフトを成し遂げたものだけが、次の未来に行けるのです。

日本が置かれている危機的状況をしっかり見据え、一刻も早くデジタルシフトを進めたいと、
強い使命感を抱いている経営者やリーダーは少なくありません。

「未来を見据えて経営のかじ取りをしている経営者や
 デジタル部門・マーケティング部門の責任者の足元を照らす光を、勇気と希望を届けたい」


『Digital Shiht Times』は、そんな想いから生まれました。

日本のデジタルシフトの実情

実際に、デジタルホールディングスが、20~60代の経営者・会社員、合計300名に実施した「企業のデジタルシフトに関する調査」の結果からは、デジタルシフトへの対応が遅れている実態が明らかになりました。

そもそも「デジタルシフト」という言葉を知っているかという質問に対して、知らないと回答した人が57%に至ります。また、「ご自身の企業の経営において、最近注視していることはなんですか」という問いには、「業務効率の向上」や「働き方改革」が上位に出ましたが、「デジタルシフト」と答えた人は10.7%に留まりました。

一方で、「デジタルシフトの意識が低い経営者の元で働きたいと思うか」には、55.5%が「働きたいと思わない」と回答。その理由には、「今後の企業の業績に大きく関わると思うから」が1位にあがりました。

デジタルシフトが今後のビジネスを左右すると考えながらも、実際の導入できている企業、あるいは社員にその施策が浸透している企業は少ないという事実が浮き彫りになりました。Digital Shift Timesはこの状況を打破し、一社でも多くの日本企業でデジタルシフトを実現するために生まれたメディアです。

Digital Shift Times の特徴

Digital Shift Timesは、日本企業のデジタルシフトの道しるべになることをミッションに掲げ、未来を見据えて経営の舵取りをしている経営者層やデジタル部門・マーケティング部門の責任者向けに、デジタルシフトと向き合い企業の変革を進めていく上で必要となる情報を提供しています。

具体的には、デジタルシフトを推進している企業のCEO・CDO、および有識者・専門家との対談やインタビュー、そして、国内のデジタルシフト事例やデジタルマーケティング最新情報などをお届けします。また、国内の事例だけでなく、中国・アメリカの最新事例や特集記事など、読みごたえのある記事を展開していきます。

Digital Shift Times のカテゴリ一覧

「DX戦略」

「スマートミラーで自宅内に本格ジムを!」バチェロレッテ参加起業家・黄 皓氏が手がける「MIRROR FIT.」の全貌とは

「スマートミラーで自宅内に本格ジムを!」バチェロレッテ参加起業家・黄 皓氏が手がける「MIRROR FIT.」の全貌とは

コロナ禍で在宅勤務が加速し、自宅でトレーニングできるオンラインフィットネスへの注目度が高まる中、日本でも鏡型のデバイスと専用アプリを使って、自宅にいながら本格的なトレーニングを受けられるサービス「MIRROR FIT.(ミラーフィット)」が登場しています。サービスを展開するミラーフィット株式会社の代表取締役社長、黄 皓(コウ コウ)氏は、パーソナルジム・エステ事業も展開しており、Amazon Prime Videoの恋愛リアリティー番組「バチェロレッテ・ジャパン」シーズン1に参加し、ファイナリストまで勝ち進んだことでも注目を集めた若手実業家です。フィットネス業界のデジタルシフトともいえる、ミラーフィット事業の展開に踏み切った理由とは。サービス内容なども含めて、黄 皓氏に伺いました。

DX戦略

カインズはどのようにデジタルマーケティングを成功させたのか。 ホームセンターからIT小売企業への変遷の軌跡【後編】

カインズはどのようにデジタルマーケティングを成功させたのか。 ホームセンターからIT小売企業への変遷の軌跡【後編】

ホームセンター大手カインズにてデジタル戦略本部長を務め、ITを活用したデジタル戦略の指揮をとる池照 直樹氏。世の中の変化に対応すべく、40年かけて積み重ねてきたホームセンターとしてのあり方を改革し、IT小売企業として生まれ変わろうとしています。同社のデジタル戦略について、株式会社オプト エグゼクティブスペシャリストの伴大二郎が伺いました。

DX戦略

日米政権交代で社会が新しい方向性に進む変化の時、イノベーションを生み出す経営者に求められる素養とは。田中道昭教授が切り込む。

日米政権交代で社会が新しい方向性に進む変化の時、イノベーションを生み出す経営者に求められる素養とは。田中道昭教授が切り込む。

社会環境・ビジネス環境が激変する中、全ての産業でデジタルシフト、DX(デジタルトランスフォーメーション)の必要性が叫ばれています。今回は、2020年7月1日に社名変更を行い、広告代理店からデジタルシフト支援事業を中核に構造改革を行ったデジタルホールディングス グループCEO野内 敦氏に、立教大学ビジネススクール田中道昭教授が対談形式でお話を伺います。 後編では、ベンチャーキャピタリストとしても成果を出している野内氏が考えるスタートアップ投資の基準、経営者に求められる要素を伺うとともに、CES2021の内容を元に、デジタルシフトの先に社会がどんな変化をしていくのかお話ししました。

DX戦略

デジタル戦略で生まれ変わるカインズ。ホームセンターからIT小売企業への変遷の軌跡【前編】

デジタル戦略で生まれ変わるカインズ。ホームセンターからIT小売企業への変遷の軌跡【前編】

生産労働人口の減少を受け、日本企業はいよいよ生き残りをかけたデジタル化に取り組まなければいけないと言われるフェーズに入ってきました。とはいえ、それができている企業とそうでない企業との差が激しくなっているのも現状です。 そんななか、ホームセンター大手カインズでは、40年かけて積み重ねてきたホームセンターとしてのあり方を見直し、IT小売企業として生まれ変わろうとしています。カインズでデジタル戦略本部長を務め、戦略の指揮をとる池照 直樹氏に、同社のデジタル戦略についてお話を伺いました。 前編は、カインズがどのようにしてデジタル化を実現させていったのか、具体的な取り組みを交えてお届けします。

DX戦略

売上高は過去最高を記録!アドビに聞く、サブスク成功の鍵。 データドリブン経営で顧客満足度をさらに高める

売上高は過去最高を記録!アドビに聞く、サブスク成功の鍵。 データドリブン経営で顧客満足度をさらに高める

NetflixやSpotifyが台頭するはるか前、2012年にいちはやくサブスクリプションをビジネスモデルとして取り入れたのが、クリエイティブソフトウェア業界の最大手、アドビ社です。そこから今日まで、同社はサブスクリプションサービス「Adobe Creative Cloud」を主軸として、安定した成長を保ち続けています。Adobe Creative Cloudは、同社とそのユーザーにどのような変化とベネフィットをもたらしたのでしょうか。日本法人の執行役員として営業戦略を指揮してきた西山 正一氏にお話を伺いながら、サブスクリプションを成功させるための秘訣を探っていきます。

DX戦略

「トップインタビュー」

トップが語るデジタルシフト

スポーツやフィットネス、保険業界からの引き合いも!?高精度に変化した ZOZOSUIT 2が描くファッションテックの未来とは。

スポーツやフィットネス、保険業界からの引き合いも!?高精度に変化した ZOZOSUIT 2が描くファッションテックの未来とは。

ファッション通販サイトとして有名な 「ZOZOTOWN」を運営するZOZOは、身体3Dモデルの生成を実現する高精度な計測テクノロジーとして、3D計測用ボディスーツ「ZOZOSUIT 2」を発表しました。また今回は「ZOZOSUIT 2」に加えて、スマートフォンで足の3Dサイズ計測が可能な「ZOZOMAT」を活用した新サービスの共創パートナーも同時に募集しています。株式会社ZOZO取締役兼COOの伊藤 正裕氏に、新しく発表されたZOZOSUIT 2の改良点や特徴、他企業と共創する狙いについて伺いました。

「スタートアップ&最先端テクノロジー」

世界のMaaS先進事例7選。鉄道・バス・タクシーなど交通手段を統合したサブスクモデルも!

世界のMaaS先進事例7選。鉄道・バス・タクシーなど交通手段を統合したサブスクモデルも!

国内でMaaS(Mobility as a Service)実証が活発化している。新たな交通社会を見据え、既存の交通サービスの在り方を見直す変革の時期を迎えているのだ。 交通社会は今後どのように変わっていくのか。MaaSの基礎知識について解説した上で、海外のMaaSに関する事例を参照し、その変化の方向性を探っていこう。

2021年2月23日、「富士山の日」に着工予定。トヨタ流のスマートシティ「Woven City」新構想が本格スタート

2021年2月23日、「富士山の日」に着工予定。トヨタ流のスマートシティ「Woven City」新構想が本格スタート

トヨタ自動車による実証都市「Woven City(ウーブン・シティ)」プロジェクトがまもなく静岡県裾野市でスタートする。スマートシティ・コネクテッドシティを見据え、社会課題を解決するさまざまな実証環境を整えたまちづくりだ。 Woven Cityはどのような都市となるのか。現在明らかになっている情報をまとめ、トヨタが見据える青写真に近づいてみよう。

自動運転技術の実用化で変わる12のこと 自動運転が巻き起こす、移動・物流革命

自動運転技術の実用化で変わる12のこと 自動運転が巻き起こす、移動・物流革命

自動運転の実証実験が加速し、国内でも少しずつ実用化の段階へとシフトしはじめている。いよいよ、自動運転社会の始まりだ。 自動運転技術の実装により社会や生活はどのように変わるのか。来るべき自動運転社会における変化について解説していく。

ホンダが2021年に「自動運転レベル3」搭載車を市販化!自動運転時、読書やゲームは可能となるか!?

ホンダが2021年に「自動運転レベル3」搭載車を市販化!自動運転時、読書やゲームは可能となるか!?

ホンダが自動運転レベル3システムの型式指定を取得し、2020年度内にレベル3の機能を搭載した車種を発売するという発表が、大きな話題となっている。基本的には手動運転となるが、一定条件下で自動運転を可能にするシステムで、自家用車においてもついに自動運転時代が幕を開けようとしている。 レベル3における自動運転時、ドライバーの運転以外の行為、いわゆる「セカンダリアクティビティ」がどこまで認められるのか。ホンダのレベル3システムの概要や道路交通法などをもとに、レベル3でできること・できないことについて考察していこう。

コロナ禍に生まれたスタートアップ・Priv Techの実践DX 後編  〜セールス領域やオンラインアシスタントの使用サービスを大公開〜

コロナ禍に生まれたスタートアップ・Priv Techの実践DX 後編 〜セールス領域やオンラインアシスタントの使用サービスを大公開〜

前編に続いて、後編もPriv Techが実践しているDXの取り組みをご紹介していきたいと思います。コロナ禍に誕生したPriv Techは、設立と同時にDXの実践が求められました。前編ではコミュニケーション領域のDXをご紹介しましたが、今回はセールスやオンラインアシスタントの領域を取り上げます。そして最後に、スモールに始める全社DXの考え方もお届けできればと思います。

「人・組織・リーダーシップ」

話題のハッシュタグ「#リモワノウハウ語るよ」が書籍化! 『リモートワーク大全』著者に聞く、快適な在宅勤務のコツ

話題のハッシュタグ「#リモワノウハウ語るよ」が書籍化! 『リモートワーク大全』著者に聞く、快適な在宅勤務のコツ

多くの人が突如としてリモートワークを余儀なくされた2020年。ツイッター上では「#リモワノウハウ語るよ」というハッシュタグが登場し、そこで語られる実践的なリモワノウハウが大きな反響を呼びました。そこで今回は同ハッシュタグの発案者であり、先月『リモートワーク大全』を上梓したばかりのシックス・アパート株式会社 広報、壽 かおりさんにインタビュー。リモートワークを成功させ、働く人と企業の双方がメリットを享受するにはどうすればいいのか。そのコツを伺いました。

人気の記事

Googleやビル・ゲイツも出資する“代替肉”スタートアップ「インポッシブル・フーズ」〜海外ユニコーンウォッチ#2〜

Googleやビル・ゲイツも出資する“代替肉”スタートアップ「インポッシブル・フーズ」〜海外ユニコーンウォッチ#2〜

「ユニコーン企業」ーー企業価値の評価額が10億ドル以上で設立10年以内の非上場企業を、伝説の一角獣になぞらえてそう呼ぶ。該当する企業は、ユニコーンほどに珍しいという意味だ。かつてのfacebookやTwitter、現在ではUberがその代表と言われている。この連載では、そんな海外のユニコーン企業の動向をお届けする。今回は欧米を中心に注目されている「代替肉」を扱う「インポッシブル・フーズ」を紹介する。

全ての日本企業のデジタルシフトを掲げたデジタルホールディングス。「広告事業の売上は追わない」構造改革の真意に田中道昭教授が迫る

全ての日本企業のデジタルシフトを掲げたデジタルホールディングス。「広告事業の売上は追わない」構造改革の真意に田中道昭教授が迫る

社会環境・ビジネス環境が激変する中、全ての産業でデジタルシフト、DX(デジタルトランスフォーメーション)の必要性が叫ばれています。今回は、2020年7月1日に社名変更を行い、広告代理店からデジタルシフト支援事業を中核に構造改革を行うデジタルホールディングス グループCEO 野内 敦氏に、立教大学ビジネススクール田中道昭教授が対談形式でお話を伺います。 前編では、改革後初めての通期決算についての分析と考察、従来の体制から生まれ変わるための企業文化変革と事業戦略についてお話します。